重症筋無力症に対して抗コリン剤は

　重症筋無力症の患者さんに、抗コリン作用のある薬剤が処方されたが、果たして大丈夫か。
　
　理論上は禁忌と思われるのだが、添付文書には関連記載が見当たらないため、古くからある代表的な抗コリン剤を発売している外資系Ｂ社に尋ねてみる。しかし、そのような文献や報告はないとほとんど“即答”。そして、どうするかは現場に委ねるとの“お決まり”の素っ気なさ。

　もちろん最終的な判断はこちらでするが、そのために参考になる情報を尋ねているというのに、矛盾した現場の状況に関心を示さず、文献と報告の実態を示すだけで見解を示さない。そう言えばＢ社は以前からそうだ。

　Ｂ社から親身な対応が得られないならばと、改めて自身で情報を探す。
　「医薬ジャーナル」誌、41巻4号1250-8頁2005年に「重症筋無力症と禁忌薬剤」の文献あり。
　『抗コリン作用薬は、アセチルコリンが受容体に作用するのを妨げ、重症筋無力症の症状を悪化する恐れがあると考えられているが、報告例はない。添付文書上、尿失禁、頻尿治療に使用する副交感神経遮断薬やパーキンソン病治療薬の副交感神経遮断薬は禁忌であるが、他の副交感神経遮断薬、三級アミン合成抗コリン薬、四級アンモニウム塩合成抗コリン薬は禁忌に含まれていない。』との記述あり。

　同じ抗コリン作用を有しながら、昨今の尿失禁・頻尿治療剤には禁忌とされているにもかかわらず、古くからある抗コリン剤は添付文書において禁忌とされていない矛盾。
　
　昨今、新薬では、報告がなくても薬理作用上、禁忌と考えられるものは最初から併用禁忌であると添付文書に記載される傾向にある。古くからある薬剤では、当時の承認状況がそうなっていなかったのではないか。
　しかし、近年の安全管理重視の考え方からすると、追記が検討されてよいと思うのに、そうなってはいない。
　抗コリン薬を用いて筋無力症悪化の報告がないのは、現実には大きな問題になった症例がないのか、理論上矛盾する作用の薬剤だから、そのような事例があってもあえて話題性がないと報告が挙げられないからなのか。

　添付文書を比較しただけでは方向性が見えてこない。「添付文書がそうなっている」ということだけで疑義照会しないでいるとしたら、薬剤師として問題があることはないか。代替薬があるのなら、そちらを提案すべきではないだろうか。