歌の会

歌曲を趣味としている。
6月に身内の会があり、ただいま練習中である。
演目は

リストの　O lieb'
R.シュトラウスの四つの最後の歌、第4曲「夕映えに」の2曲。

リストのはピアノの「愛の夢」の歌曲版、歌のほうが先にできたらしい。
妙に説教じみた歌詞に辟易とするが、まあ、高音を精一杯歌うとストレス解消になるので、まあ、許そう。

シュトラウスは、しんみりした曲である。
高齢期にいたり死が見えてきたとき、それが夕映えの時なのだなあと思う。

なんて美しい夕映え。
これってもしかして死？

情熱的な愛の歌の次は死を歌う。
それぞれドラマ

歌曲は、一曲のなかにオペラと同じくらいの内容を込める。

歌曲が好きな人が少なくて話ができずにつまらないんだが。

最近、シューベルトに回帰している。
楽に寄すなんか歌うと、感動してしまう。私も少し年齢を重ねて人生の深淵が理解できるようになったのだろうか。

お薬手帳をめぐって

2014.4に薬事法が改正になって、お薬手帳の扱いがかわったそうである。

先日、友人が薬局に行って、お薬手帳は持参していなかったがシールほしいと要求したところ、手帳を持っていない人にはシールは出せないと、持参していないということはお薬手帳を活かしていなこと、発行できないということで、薬剤師から「指導」を受けたそうだ。活かしていないとは失敬な！と憤慨していた。この薬剤師は意味不明である。
で、いろいろ調べてみた。ただ、ネット上で情報収集したので、以下は必ずしも正しい情報とはいえないかもしれない、ということを断っておきたい。

お薬手帳を持っていくと薬局は薬剤服用歴管理指導料として41点つくんだそうだ。

お薬手帳を利用しているかどうかではなく、持参しているかどうか、が問題。ナンセンスだと思うが。

薬剤服用歴管理指導料は41点だが、お薬手帳による情報提供を行わなかった場合は34点、つまり7点の減点になるそうだ。
これは、「お薬手帳を利用しているかどうか」ではなく、「お薬手帳を薬局に持参しているかどうか」で算定の可否が決まるんだそうだ。

で、お薬手帳を利用していない人はもちろん、利用しているけど持参しない人には算定できないということ。

シールだけもらうならタダなんだそうだ。

なるほど、薬剤師は、お薬手帳をもっているお客でないとお金にならないということで、シールだけほしいは指導料もつかないし、シール代が損しちゃうということなんで、手帳がなければシールも出せないと無用な指導をしたのだと妙に納得し、友人の憤慨を理解。

薬代を節約したい患者としてやることは、お薬手帳を持たずに薬局にいって、シールだけもらいます。
で、いらない指導は受けず、安く済ませる、ということになりますね。

法律改正も意味不明、お薬手帳も患者のためを思うものになっていないし、厚労省のやることもなんだかね。

事故や震災などの時、いつもどんな薬を飲んでいるのかなど必要な情報だから、医療や薬剤の情報はいつでも必要な時に引き出せるようにしておくべきだと思う。
一括電子化してクラウドお薬手帳にしたほうがよっぽどましである。

薬局の窓口でお薬手帳を持ってきたら指導、もっていなければ指導なし、で点数変わるなんて！笑っちゃいますね。

それにしても、病院で処方された薬に対し、それを薬局の薬剤師からさらにあれこれ「指導」されるのって意味があるのかと思う。
わからなければ医師に電話したりすることもあるし。

薬剤師というのも因果なお仕事。
医師の指示がすべてだから、実力発揮の場が与えられなくて、不満がたまってしまいそうです。

出生率の数値目標の是非

深刻な人口減少を食い止めるため、出生率の数値目標が必要ではないか――。政府の有識者会議で4月２１日、そんな検討が始まったという。

少子化への強い危機感が背景にあるのだろう。
産む、産まないという個人の選択に、国が無言の圧力をかけることにつながりかねないという批判もある。

確かに産む、産まないは個人の選択である。
筆者もそう思う。

しかし、昨今の出生率の低下は大変な社会問題になっており、そう考えると、数値目標ぐらい設定しても悪くはないのではと思う。
国策として産めよ増やせよ、と、あくどく宣伝するのはいかがなものかと思うが、産むという世論を形成するのは悪くはないだろう。

生き生きと働き出世したいと思う優秀な女性が産休や育休をとって産むとなればかなりの勇気がいる。
みな、働きながらも、いつか産みたいと思っているものである。
そういう背中を押す力が必要なのである。
女性たちが「大変だけど産もうよ」「職場の仲間や保育園やいろいろな制度や人々に支えてもらえばなんとかなるから」というように思える雰囲気作りは必要である。
数値目標がそういうトレンド形成の後押しをすることになればよいと思うのである。

子どもがたくさんうじゃうじゃいて、これ以上いらない、という社会ならいざ知らず、とにかく、少子化で生産人口が少なくて深刻なのである。
社会政策として出生率の数値を設定するのは個人の自由を侵害するとは言えないだろう。

その際、仕事と両立させるための社会的支援とセットでなければならないだろう。

産みなさい、あとは自己責任でやりなさい、では、誰も産まない。
生産人口を減らさずに出生率を上げるということは、働く女性は退職せずに、産み育てるという環境を徹底して作らないといけないということである。

労働力の低下は経済の低迷を招き、本当に産みたくても貧乏で子どもがもてない、という悲惨な状況をもたらしかねないのである。

個人の選択を、は大切であるし、そこは基本としながらも、数値を設定し、出生率が上がるまであれこれ試行錯誤を繰り返さざるを得ないだろうと思う。
それが今の日本の現実なのである。

移民の受け入れも併せて考えながら、出生率を上げる努力を真剣にやらなければらなないぎりぎりのところに来ているのである。

うじゃうじゃ子どもがいたかつての日本じゃもうないのである。
数値目標ぐらい設定してもバチは当たらないだろう。

がん患者:診断後１年以内に自殺:告知の問題ではないか

がん患者:診断後１年以内に自殺…危険性は他の２０倍
毎日新聞　2014年04月22日　12時03分（最終更新　04月22日　14時36分）


がんと診断された患者が診断後１年以内に自殺する危険性は、がん患者以外の約２０倍に上るとの調査結果を、国立がん研究センターの研究班がまとめたとのこと。
１年以上たつと差がなくなるそうである。
研究班は「診断間もない時期は、患者の心理的ストレスや環境の変化などに特に注意する必要がある」と分析する。


この研究は、病気と自殺の関連に着目した初の大規模疫学調査で、９府県に住む４０〜６９歳（調査開始当時）の約１０万人を、２０１０年末までの約２０年間追跡した。

　その結果、追跡期間中に５６１人が自殺で亡くなり、うち３４人はがんと診断されていた。がん患者以外の人が自殺する危険性を１とした場合、診断後１年以内の患者の危険性は２３．９に上り、１年以上たつと１．１に減った。自殺が相当数含まれていると考えられている事故などの「外因死」の危険性も、診断後１年以内は１８．８、１年以上は１．２と、同じ傾向だった。

　スウェーデンで約６００万人を対象にした調査では、診断後１週間以内の自殺の危険性が約１３倍、１年以内では約３倍だったとのデータがあり、日本より低い。

　一方、欧米ではがんが比較的早期のグループほど自殺の危険性が低いとの調査結果があるが、今回の分析では、がんの進行度による違いはほとんどなかった。

　がんは日本人の２人に１人がなり、死因の約３割を占めるが、治療技術の進歩などで、５年生存率は０３〜０５年の統計で５割を超えている。特に早期で発見された時の５年生存率は約９割で、必ずしも死に直結する病気ではなくなった。このため国が１２年に定めたがん対策推進基本計画では、死亡率の減少と同時に「がんになっても安心して暮らせる社会の構築」を全体目標に掲げている。

　分析した国立精神・神経医療研究センターの山内貴史研究員は「死のイメージが強いがんと診断されたショックに加え、治療による生活の変化、人によっては失業や生活苦などが最初に重なり、自殺の危険性を高めていると考えられる。海外の調査と研究手法に違いはあるが、早期がんも進行がんと変わらず危険性が高かったことは、治るがんが増えていることなどを丁寧に説明し、サポートを充実することが必要といえる」と話す

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早期がんでも進行がんでもとにかく、これは告知の方法の問題ではないかと思われる。
がんの告知は昔は、不治の病だったので、本人には病名を知らせないことが多かった。
最近は、がんの治療も日進月歩で、たとえがんだとしても絶望する必要はなくなった。
だから、医師は簡単にがんの告知をする。
告知されるほうの気持ちを配慮することはあまりしなくなったように思える。

しかし、がん、といれるのは、たとえ早期だとしても、そして治る病気になったとはいえ、大変なことである。

医師はやはり気を使うべきであろう。

事実を言えば医師は治療するのは楽だろうが、本人や家族にしてみればやはり重い問題なのである。
治るといわれても不安は消えることはないし、一旦は元気になってもいつ再発するか気が気ではない。

告知後、だれだって、半年や一年はかなり落ち込むだろう。
抗がん剤治療や手術、心身ともに大変である。
自殺率が高いのは理解できる。

医師は告知の方法をもっと学ぶべきなのである。
事実を言えば、治療に専念できて病気の情報などどんどん出せるので治療は楽になるのだろうが、本人はそうはいかない。
家族だって、同じである。

末期がんでありもうなすすべがない場合、どうあるべきか。
末期、たとえそうだとしても、患者や家族は一縷の望みをかけていろいろな方法を試すものである。

患者本人は、苦しくないように最期を迎えたいと思う反面、やれることはすべてやりたいのだ。
そこで必要なのは、来年はいないかもしれないが、明日は生きているはずという希望である。
そういう希望を演出するような告知の仕方ができなければ医師としては失格である。

とにかく、人はだれでも希望があれば生きられるものなのである。
希望を与えられる告知の仕方、難しいが、それが自殺を防止するすべだと思う。

最期まで生きる希望を持ち続けていられること、患者本人にとって、そのことが一番大切だと、母を看取って思うのである。

配偶者控除はやめるべきでしょうね

今日の毎日

　安倍晋三首相は１９日、政府の経済財政諮問会議と産業競争力会議の合同会議で、専業主婦がいる世帯の所得税を軽減する配偶者控除の縮小・廃止を検討するよう指示した。
　安倍政権の成長戦略に関連し、女性の活用を促す狙いがある。合同会議は首相官邸で開かれ、女性が働きやすい環境の整備や少子化対策などを議論。首相は「女性の就労拡大を抑制する効果をもたらす税・社会保障制度の見直しや働き方に中立的な制度について検討を行ってもらいたい」と述べた。働く世代の人口減少が見込まれる中、能力を十分に発揮できていない女性らの登用が経済成長を左右する。伊藤元重東大教授ら有識者メンバー４人は「５０年後も１億人程度の人口規模を維持する」との目標を掲げ、対策を提示。当面の重要課題として、正規・非正規労働者の格差是正▽待機児童解消▽労働時間の短縮▽配偶者控除の是正▽子育て支援のための第３子以降への公的給付の増額−−などをあげた。中でも、配偶者控除など所得に関する三つの“壁”が、女性の就労意欲をそぎ、社会進出を妨げていると指摘される。

　配偶者控除は、例えば会社員の夫と専業主婦の妻の世帯なら、夫の所得のうち課税対象になる分を３８万円減らし、所得税を安くする制度。妻がパートなどで働いても、その年収が１０３万円以下なら、妻に所得税はかからない上、夫の所得税が減税される。このため、妻の所得が１０３万円以下を超えないよう、勤務を抑える例も多く「１０３万円の壁」と呼ばれる。収入が１０３万円を超えると、妻に所得税が課税されるが、１４１万円未満なら夫の所得税が一定程度減税される配偶者特別控除がある。これは「１４１万円の壁」とされる。

　妻の年収が１３０万円以上になると、夫の扶養から外れ、妻自身が健康保険や公的年金の社会保険料を納める必要が出てくる。そのため、収入が増えても手取りが減る逆転現象が発生することもあり、「１３０万円の壁」と呼ばれる。

　首相はこうした制度を見直し、女性の活用を促す考え。ただ、自民党は選挙の政策集で配偶者控除維持を明記しており、一部世帯で負担増になる見直しに慎重論も根強い。自民党税制調査会は年末の税制改正論議で配偶者控除も取り上げる見通しだが、党税調の野田毅会長は１８日の講演で「党の公約との整合性をどうするかの問題もある」と述べ、慎重に検討する考えを示した。【葛西大博】


配偶者控除
　配偶者の年収が１０３万円以下の場合、所得税の課税対象額から３８万円を差し引く。実質的な高額所得世帯の優遇で、既婚女性が年収の上限を気にして就労調整するため「女性の社会進出を妨げる」との批判もある。配偶者控除を廃止すれば、１兆円超の税収増が見込まれる。

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働く女性が増えて、専業主婦を優遇するような政策は時代遅れ。
国の借金が膨れ上がるなか、少しでも税収増を図るには、優遇するような政策はカット。
それは普通にまずやること。

女性が働く時間を調整しているとか、そんなことは言わなくてよい。
働いたら税金を払う、それが基本で、女性だからとか専業主婦で子育てしているからとか、そういう言い訳はもう通用しない時代。

どっちかといえば、働いて子育てしているような人に優遇税を導入すべきで専業主婦に優遇はおかしい。

正規に働き、子どもも育てているような人は、とにかく、頑張っているはずなので、そういう人は配偶者控除は受けていないので、そういう人からすると配偶者控除なんて、ひどい制度のように思える。

とにかく、男女ともに年齢に関係なく、働くということにインセンティブが働くような制度設計が必要でしょうね。
子どもが減って、生産人口も減っているのだから、これからは、子育てしながら正規雇用で頑張って働く、そして高齢期になっても年金生活で左団扇の時代は去り、とにかく働いて税金を納めましょう、という以外に日本を救う道はないと思うけど。

主婦を優遇する余裕がなくなったのである。
我々も生活スタイルを見直さなければならない。

保育園や学童がないから働けないのではなく、たぶん、働く意志がないから働いていないだけですよ。
もちろん、安価で安心な保育サービスの量的拡大、正規でも短時間労働がＯＫといった柔軟な働き方が市民権を得なければだめですが。