光協会が2012年度の光産業国内生産額を発表、情報通信分野は2.3％のマイナス成長

 光産業技術振興協会（光協会）は2013年3月15日、2012年度の光産業動向調査の結果を発表した。今回発表したのは、2011年度実績、2012年度見込み、2013年度予測（定性的評価）である。2012年10月に335社に対してアンケート調査票を送付。2012年12月から2013年2月にかけて102社から回答を得た。同調査は1980年から毎年実施しているもので、光産業を「情報通信」「情報記録」「入出力」「ディスプレイ・固体照明」「太陽光発電」「レーザー加工」「センシング・計測」の7分野と「その他」に分類。分野ごとの国内生産額と、日本企業の海外生産を含む全出荷額を調査・報告している。

 2012年度の調査結果を総括する形で、光産業技術振興協会 専務理事の小谷泰久氏は2つのトピックを紹介した。1つは円高と過当競争による価格低下で国内生産が大きく減ったこと。それが理由でディスプレイは大幅に落ち込んだ。もう1つは東日本大震災の原発事故などによる省エネ意識の高まり。太陽光発電や固体照明（LED照明装置など）が大きく伸びた。

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