光産業技術動向ブログ OITT

OITTとは、Optoelectronic Industry and Technology Trendの略称です。

東京2020オリンピックで実現した新たな観戦体験がデジタルサイネージアワード2022で優秀賞を受賞

2022年07月04日 | 新サービス

NTTは昨年(2021年)、超高臨場感通信技術Kirari!を用いて、東京2020オリンピックのスポーツ観戦体験の再創造にチャレンジし、その取り組みがデジタルサイネージアワード2022の優秀賞に選ばれました(主催:一般社団法人デジタルサイネージコンソーシアム)。 


会場に一同に会することが難しいコロナ禍において、離れた場所にいても、試合会場にいるかのような観戦体験を、セーリング・バドミントン・マラソンにおいて再創造しました。セーリング競技では、5Gを使って競技映像をリアルタイムに洋上55mのワイドビジョンに伝送し、あたかもクルーズ船の特等席からレースを観戦しているような体験を提供しました。バドミントン競技では、競技映像から、選手とシャトルのみを抽出して、実物大に再現した遠隔地のコートにホログラフィックに表示させ、臨場感をそのままに伝え、あたかも実際の試合会場で観戦しているような体験を提供しました。マラソン競技では、競技会場(札幌)と応援会場(東京)を超低遅延通で接続することにより、これまで課題だった遅延を限りなくゼロに近づけることで、離れていても一体感を生み出す観戦体験を提供しました。
 これら離れた場所においても通信テクノロジによって臨場感を提供する取り組みが評価され、今回の受賞に至りました。
(参考)東京2020オリンピックにおける新たな観戦体験の価値
【セーリング】5Gを用いたセーリング競技中継において、巨大な超ワイド映像を海上に浮かべたことにより、映像と空・海が融合され、空間まるごとワープしてきたかのような臨場感を提供しました。

NTTリリース:https://group.ntt/jp/newsrelease/2021/07/01/210701a.html


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NTTのニュース 
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シャープ,実用サイズのフレキシブルPVで32.65%

2022年06月14日 | 企業情報

シャープは,実用サイズの軽量かつフレキシブルな太陽電池モジュールで世界最高の変換効率32.65%を達成したと発表した 


当モジュールの変換効率は、当社が2016年にNEDOのプロジェクトで達成した世界記録31.17%を更新するものです。試作した化合物3接合型太陽電池モジュールは、フィルムで太陽電池セルを挟んだ構造のため、軽量かつフレキシブルな特長を兼ね備えており、高効率化と軽量化が求められるさまざまな移動体への搭載が期待されます。
当社は今後も、電気自動車や宇宙・航空分野などの移動体への搭載に向けて、引き続き太陽電池モジュールの高効率化および低コスト化に関する研究開発を進めます。これにより、2050年カーボンニュートラル実現への一つの道筋を示し、移動体分野における温室効果ガスの排出量削減に貢献してまいります。


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シャープのニュース 
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ソニー,宇宙光通信事業を行なう新会社を設立

2022年06月14日 | 企業情報

ソニーグループは,米子会社Sony Corporation of America(SCA)が,宇宙光通信事業を行なう新会社「Sony Space Communications Corporation(SSC)」を6月1日に設立したと発表した。 


現在,宇宙空間には約12,000機の人工衛星があり,今後も増加が見込まれている。併せて,地球周回軌道における衛星での通信量も年々増加しており,利用可能な電波による通信量の限界が指摘されている。
また,低軌道衛星は地上との通信が必要であり,大容量の通信を行なうためには大型の通信機器が必要であることや地上局の上空を衛星が通過するタイミングでしか通信を行なえないなどの制約があり,即時性に欠けるという課題がある。さらに,現在利用されている電波は周波数免許が必要なことや,衛星の小型化に伴う通信機器の低消費電力化も課題となっている。

SSCはこれらの課題を解決するために,低軌道の超小型衛星間を光で接続する小型光通信機器の開発と関連サービスの提供を計画。光通信を利用することで,従来の電波通信では物理的に実現が困難な大容量通信を小型機器で実現していくとしている。
また,衛星と地上間のみならず,衛星間の光通信網を構築することで,地上のどこからでも,どの衛星へもリアルタイムに通信が可能になることを目指す。また,免許が必要な電波通信と比較して取り扱いやすい光通信を超小型衛星にも搭載できる通信機器として衛星開発関連企業等へのサービスとして提供する予定だという。


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OPTRONICSのニュース 
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IOWNは2022年実装開始 オール光網の骨格作りがスタート

2022年05月25日 | 新サービス

光の可能性を最大限に活かすことで、情報通信インフラを飛躍的に進化させる──。NTTの次世代構想「IOWN」が、ついに具体的な形を見せ始めた。IOWNの基礎となる「オール光網」の構築がスタートする。 


「2030年に向けて進化していくのがIOWN。いつから始まるのか、と問われるが、2025年まで待ってと言うつもりはない。オールフォトニクス・ネットワークはすでにPoCができる状態にあり、使える場所を見つけて2022年度から入れていく」
NTTの次世代情報通信基盤構想「IOWN」。研究企画部門 IOWN推進室・室長の川島正久氏によれば、その社会実装がいよいよ始まる。
オールフォトニクス・ネットワーク(APN)とはIOWN構想の主要構成要素の1つで、電気信号に変換することなく光のみで情報を伝送する次世代ネットワークのことだ。これに、TCP/IPを使わず、通信ノード間を光の波長パスでダイレクトに接続してデータを伝送する新たな手法を組み合わせることで、データ流通の仕組みを作り直そうとしている。
中継ノード(ルーター)でパケット転送を繰り返す現在のパケット網は「バケツリレー方式」だ。スマホとWebサーバーやクラウド間のように、どこでもつながるAny-to-any接続には適しているが、無駄も多い。
APNはそこから脱却し、Point-to-point接続が欲しい場面で、大量データを一気に流すパイプライン輸送へ転換することを狙っている。例えば、IoTセンサー/カメラと、そのデータ・映像を解析するエッジAIとの間、車・ドローンと、その運行を管理するデジタルツインとの間、5G基地局のアンテナと制御部との間などだ。
Any-to-any接続が必要ないポイント間を光パスで直接つなぎ、大容量・低遅延にデータを伝送する。いわば、水道管を引くイメージだ。
このAPNは、すでに稼働している。東京・大手町にあるNTTグループの拠点と、武蔵野市のNTT研究所との間だ。今後、グループの複数拠点をつないで段階的に規模を拡張し、APNのテストベッドを作る計画だ。
また、IOWNを試したい企業や自治体、大学等があれば、それらを相互接続しながらAPNを展開することも検討中という。「インターネットの成長過程と同じように、先行してIOWNを導入する町や大学、企業をつなぎながら、IOWNの通信空間を広げていく」(川島氏)
APNは、デバイス間をエンドツーエンドに光のパスでつなぐことを最終目標としているが、いきなりそれを目指すのは難しい。

そこで、IOWN GFでは、APNを終端するブリッジ装置をユーザー拠点等に置き、これを介して、光トランシーバーを持たないデバイスもAPNに通信できるようにする「早期展開モデル」でAPNを広げていく計画を立てている。
ブリッジや光トランシーバー搭載デバイスを光波長パスで接続・中継する「APNノード」は、現在の光ネットワークでも使われているROADMを再構成して作る。その下地となったのが、光伝送システムのオープン化の動きだ。
ROADMは、多重波長の光信号を制御して、最適な伝送経路へ切り替える装置だ。これを構成する機能群を分離し、機能ごとに配置・再構成できるディスアグリゲーション型ROADMを実現するための「Open ROADM」プロジェクトが、2010年代半ばから業界団体で進められてきた。APNノードは、このOpen ROADMで定義されている機能モジュールを使う。

APNはどのようなユースケースから実用化されるのか。最初のターゲットは5G基地局、スマートシティ、そしてデータセンター間接続だ。いずれもデータ量と消費電力の増大が大きく懸念される分野である。
1つめは5Gのフロントホールネットワークだ。5G基地局は、4Gまでと比べて圧倒的に多数の無線機(RU:Radio Unit)を設置する必要がある。RUの制御部(DU/CU)との間を流れるデータ量も消費電力も飛躍的に増大する。また、ミッションクリティカルな用途に使われることを想定して、低遅延な通信が求められる。
APNは、このRUと仮想化DU/CUをつなぐフロントホールに最適な回線になり得る
2つめのスマートシティでは、サイバー空間内に実世界を再現するデジタルツイン、サイバーフィジカルシステム(CPS)の基盤として使うことを考えている。
3つめのユースケースは、従来の「大規模集中型」から「小規模分散型」へ移行していくデータセンター間を接続するネットワークだ。
「5GフロントホールやエッジAI、分散型データセンターといった未来を支えるインフラの電力効率を改善するのにAPNを使う」と川島氏。
2022年度は、IOWNの具体像が見え始める1年になりそうだ。


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NTTとスカパー、宇宙RAN新会社「Space Compass」

2022年05月04日 | 企業情報

NTTとスカパーJSATは、宇宙衛星事業の中核会社となる「株式会社Space Compass」を7月に設立する。宇宙データセンタ、宇宙RAN等に関する事業企画・事業開発などを行なう合弁会社で、資本金は両社が90億円ずつ出資した180億円。 


2021年の業務提携で発表した、「宇宙統合コンピューティング・ネットワーク」の具体的な一歩となるもの。宇宙空間に構築する光無線通信ネットワークと成層圏で構築するモバイルネットワークを手始めに、新たなインフラを構築する。社名は、NTTの頭文字「N」と、スカパーJSATの頭文字「S」を組み合わせると「Compass(方位磁針)」になることから由来するもので、人類が未知の価値を発見する羅針盤のような存在になりたいという思いも込めたという。
主な事業は、「宇宙データセンタ事業」と「宇宙RAN(Radio Access Network)」事業の2つ。
宇宙データセンタ事業は、静止衛星軌道上にデータセンタ機能を持つ衛星を配備し、低軌道の気象観測衛星などさまざまな情報収集衛星からのデータを受信・処理を行なって大容量データを準リアルタイムで伝送する仕組み。2024年度のサービス開始を予定。


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NECら,LiDARによる滑走路異物検知を実証実験

2022年04月19日 | 新技術開発

日本電気株式会社NECと株式会社南紀白浜エアポート 南紀白浜エアポートは、南紀白浜空港における滑走路の点検業務の効率化や精度向上に向け、「長距離3D-LiDAR」を活用して滑走路上の異物検知を行う実証実験を本年4月から実施します。 


「長距離3D-LiDAR」は、レーザー光を照射し物体からの反射光を捉えることでその物体までの距離を測定する技術である3D-LiDARに、長距離・大容量光送受信技術と3D点群データ解析技術の2つのNEC独自技術を組み合わせたセンサシステムです。通常の3D-LiDAR では200m前後の検知が、最長1kmの長距離で検知可能となります。さらに、レーザー光は暗闇でも測定可能なため、夜間時間帯の異物検知が可能となります。
現在、滑走路の定時点検業務は1日2回滑走路全面を車両で往復し、職員が目視で異物が無いことを確認しています。今回、「長距離3D-LiDAR」を活用することにより、レーザー照射機器から1km圏内にある異物の位置や距離だけでなく、形状までが数センチ単位で立体的に管理端末の画面上に表示され確認することが可能になります。さらに、レーザー光により飛行機の運航が比較的少ない夜間時間帯での異物検知点検が可能となり、日中の時間帯を他の業務に割り当てることができます。これらにより、職員の目視確認の省力化や確認作業時間の短縮化などの業務効率化、および検知精度の向上を評価・検証します。
なお、1km先まで認識が可能なためレーザー照射機器1台当たりの対応範囲が広く、レーダ活用の検知システムに比べ機器の設置台数が減り、設置や運用などのトータルコストの削減も期待できます。


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ロンドンにCO2排出量実質ゼロのデータセンタ「TELEHOUSE South」を開業

2022年04月11日 | 企業情報

KDDIは4月7日、同社の欧州現地法人であるTelehouse International Europe (以下、TELEHOUSEヨーロッパ) が英国ロンドン市内のTELEHOUSEで5棟目となるCO2排出量実質ゼロのデータセンタ「TELEHOUSE South」を3月24日に開業したことを発表した。通信事業者やISPなど、合計900社以上が接続している世界有数のインターコネクションデータセンタだという。 


KDDIは「TELEHOUSEヨーロッパは、世界的なインターネットトラフィックの増加によるデータセンタ市場成長への対応を目的とし、300億円超を投資していく」との方針を示している。
「TELEHOUSE South」は、企業の温暖化ガス排出量を測定するGHGプロトコルで定めるスコープ2に準拠したCO2排出量実質ゼロのデータセンタで、風力、太陽光、バイオマス、水力発電から調達した再生可能エネルギー100%で運営している。また、接続性、拡張性、セキュリティを求めるお客さまのニーズに対応していることから、英国最大手の通信事業者やISPである、Cogent Communications、BT Openreach、Colt、Zayo、EU Networks、London Internet Exchange (LINX) の入居が確定している。
 KDDIは「国内外のさまざまなコンテンツプロバイダやクラウド事業者、通信事業者などのお客さまにとって、『最も相互接続のしやすい高品質なインターコネクションデータセンタ』を目指し、法人のお客さまのグローバルビジネスを支援していく」との考えを示している。


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(株)SteraVision:可動部が一切ない自動運転用ソリッドステートLiDARを開発

2022年02月22日 | 光デバイス

NEDOの「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」で(株)SteraVisionは2019年12月から燃費効率の良い自動走行システムの実現に向け「長距離・広視野角・高解像度・車載用LiDARの開発」に取り組んでおり、世界で初めてスキャナー(MultiPol)の可動部を一切なくし、量産性を向上させたソリッドステートLiDARを開発した。 


 開発したソリッドステートLiDARはデジタル信号を加えることで光ビームの方向をスキャンできるようにしたもので、モーターなどで光ビームを移動させる従来方式で指摘されていた信頼性の問題を解消した。さらに、スキャナー(MultiPol)とFMCWという光コヒーレント技術を組み合わせ、肉眼では確認できない遠方や濃霧、煙などのいわゆる“霧の先”を見ると同時に、速度も検出することを可能にした。


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三菱電機、14Tbps光空間通信で宇宙・空・海のカバレッジ拡張をめざす

2022年01月23日 | 新技術開発

光空間通信の大容量化は、将来の衛星通信やモバイルバックホール、航空機・船舶での適用で期待されている。例えば、宇宙ではデータ中継用衛星間で1.8Gbps光空間通信が2014年から運用されている。また、モバイルバックホールで使われているマイクロ波通信と比較して、機器の小型化、そして通信容量の増加を実現する技術として注目が高まっており、B5G/6Gカバレッジ拡張におけるマイクロ波の補完が想定されている。

 三菱電機は、この光空間通信技術の開発成果として「マルチ開口アイセーフ送信器による14Tbps光空間通信のフィールド実証」を発表しており、OFC2021のポストデッドラインにも選ばれている。同実証では、Class1の安全性を実現した14Tbps信号を、屋外にて220m伝送し、30分間のエラーフリーを確認したという。
 


 三菱電機がフィールド実証した技術のポイントの一つは、14Tbpsという大容量で空間を伝搬する、送信パワーの高いレーザの安全性だ。例えば、衛星同士の通信のような宇宙空間のみの伝搬ならば一般社会へ影響は無いが、地上と衛星間、モバイル、航空機・船舶といった一般社会に関わる空間での伝搬では、レーザの安全性は必要になる。そこで三菱電機は、一番安全な基準であるClass1の要求を満たす14Tbps光空間通信を実証したという。


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Sheffield、ウルトラマイクロディスプレイと可視光通信デバイス開発

2022年01月12日 | 光デバイス

次世代スマートフォン、スマートウォッチ、VRヘッドセットの解像度向上、スピードと効率向上を実現するマイクロディスプレイ製造の革命的な新方法をシェフィールド大学(University of Sheffield)の研究チームが開発している。同大学の電子&電気工学部、Tao Wang教授をリーダーとする大型新プロジェクトでハーバードおよびMITと協力して、研究者は、究極的なマイクロディスプレイと可視光通信デバイスを開発するためにマイクロレーザダイオード(microLDs)を使用している。 


 マイクロディスプレイは、スマートフォン、スマートウォッチ、AR/VRデバイスに現在使用されている。可視光通信技術は、Wi-Fi、5Gよりも遙かに広帯域で効率がよい可能性があり、RF放射が規制された、あるいは航空機、病院、水中、危険環境などで機能しないところで使うことができる。

これらの技術双方の主要コンポーネントは、III-窒化物可視LEDsであるが、代わりにLDsを使うとデバイスは、より高解像度、高速、高効率になる。

EPSRC(工学・物理科学研究評議会)が助成する190万ポンドプロジェクトで、シェフィールド主導チームは、マイクロスケール光源とトランジスタをシングルチップに集積する革新的新方法を開発している。グローバルマイクロディスプレイ市場は、2025年までに42億ドルに達すると予想されており、可視光通信市場は、2030までに80億ドルを超える見込である。シェフィールド主導プロジェクトは、すでにMicrosoft、Sony、Plesseyなどの世界的技術企業によりサポートされている。


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Sheffield大学のニュース 
 



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