米NVIDIA（エヌビディア）は2023年度通期（2023年2月～2024年1月）の決算を2024年2月21日（米国時間）に発表した。人工知能（AI）処理用半導体の需要拡大が追い風となり、売上高は前の期比約2.3倍の609億2200万米ドル（1米ドル＝150円換算で約9兆1383億円）となった。23年度通期の売上高で米Intel（インテル、23年12月期の売上高は約542億米ドル）を抜き、自社ブランドの製品を持つ半導体メーカーで世界首位となった。
通期の半導体売上高でエヌビディアが首位に立つのは初めて。営業利益は前の期比約7.8倍の329億7200万米ドル（約4兆9458億円）、純利益は同約6.8倍の297億6000万米ドル（約4兆4640億円）だった。データセンターで使うAI処理用のGPU（画像処理半導体）の需要が大きく伸び、業績をけん引した。
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日経XTECニュース
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皆様、こんにちは。今日は、NTT株について、「お金の研究所」からの動画を紹介します。今回の動画は、「NVIDIA純利益8.7倍 次の本命はNTT株か？」というテーマです。
このブログをしている菅田は、NTT研究所に1972年に入社し、それ以来一貫して、超高速の電子デバイス・光デバイスとその通信への応用の研究開発に従事し、まさに、電子デバイスと光デバイスの融合した技術開発をしていました。IOWN構想の一部を念頭に、何回か、研究開発企画書・計画書・実用化計画書を提案し研究開発実用化を推進し、NTT技術移転を通じて関連企業の技術開発支援やIEICEなどの学会論文や書籍などで公開してきました。IOWN構想の発表以前の時代のその基盤となる技術開発をしたこと及び後輩が素晴らしい研究開発実用化を達成しつつあることを大変頼もしくまた誇りに思っています。1985年にNTTが民営化されたとき、その基盤技術開発を担当していて、NTTの将来を信じてNTT株を保有し、長年にわたりNTTを支援しています。
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★お金の研究所からの動画★
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低遅延で低消費電力、そして大容量のデータのやりとりを可能にするNTTの次世代通信技術「IOWN（アイオン）」がいま、注目されています。
IOWNは私たちの暮らしにどのような変化をもたらすのか。開発のキーパーソンでもある川添雄彦副社長に聞きます。
【コメンテーター】
伊藤元重（東京大学名誉教授）
【スタジオゲスト】
川添雄彦（NTT副社長）
★「Bizスクエア」★
BS-TBS 毎週土曜日 午前11時から
是非ご覧ください。
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大阪大学大学院基礎工学研究科の永妻忠夫教授、前川慶介特任准教授（常勤）、大学院生の仲下智也さん(博士前期課程)、吉岡登暉さん（博士前期課程）らとIMRA AMERICA, INC.の共同研究グループは、シングルチャネルで300GHz帯無線通信システムの送受信器に、光技術を利用した超低雑音サブテラヘルツ信号発生器を用いることにより、無線通信システムの伝送速度として世界最高となる240Gbit/sを達成しました。
今回開発した超低雑音サブテラヘルツ信号発生器は、「ブリルアン光源」と呼ばれる光信号発生器と、光信号を電気信号に変換するためのフォトダイオードで構成されています。これまでの純電気的にサブテラヘルツ信号を生成する方法では、周波数逓倍器を用いているため、振幅雑音に加えて、位相雑音と呼ばれる周波数の揺らぎが生じ、通信の高速化を妨げる原因になっていました。今回開発した超低雑音光源を用いたサブテラヘルツ信号発生器は、従来に比べ、電力密度に換算して100分の1以下の位相雑音を実現しました。
本研究成果の一部は、電子情報通信学会IEICE Electronics Expressで、2023年12月25日にオンライン先行公開されました。
現在、フォトダイオードの改良による送信電力の増加、受信素子の高感度化、ならびにアンテナの高利得化により、さらなる高速化と200m以上の長尺化を目指した研究開発を進めています。
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大阪大学ニュース
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NTTは、「IOWN（アイオン）」として推進する光電融合技術を採用した半導体開発について、「NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業」の採択を受けたと発表した。今後、政府の支援などを受けながら、光電融合デバイスの早期実現を目指していく。
NTTは2024年1月30日、「IOWN（アイオン）」として推進する光電融合技術を採用した半導体開発について、「NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業」の採択を受けたと発表した。今後、政府の支援などを受けながら、光電融合デバイスの早期実現を目指していく。
IOWN構想は、光電融合技術を活用することで、現在のICT（情報通信技術）の限界を超えた新たな情報通信基盤の実現を目指したものだ。フォトニクスとエレクトロニクスを組み合わせることで、電力効率100倍、伝送容量125倍、遅延200分の1などの効果が得られるとしている。
IOWNは、最初にデータセンター間の接続を実現する「IOWN1.0」から開始しており、こちらは2023年にサービスが開始されている。その後、2025年度にはボード間の接続、2028年度にはチップ間の接続、2032年度にはチップ内の光化へと、徐々に小型で微細な環境での実現を目指している。
既に数々のNEDOプロジェクトに採択され、データセンター間を結ぶIOWN オールフォトニクスネットワーク（APN）などでもいくつものプロジェクトが現在進行形で動いているところだが、今回NEDOのプロジェクトに採択された技術は、主に2028年度以降のチップ間接続で使用される技術だ。具体的には「光チップレット実装技術」「光電融合インターフェイスメモリモジュール技術」「確定遅延コンピューティング基盤技術」の3つだ。
光チップレット実装技術の開発は、NTT、古河電気工業、NTTイノベーティブデバイス、NTTデバイスクロステクノロジ、新光電気工業が実施社となり、光電融合技術を用いたパッケージ内光配線技術の開発に取り組む。実現のために光集積回路（PIC）と電子集積回路（EIC）を高密度パッケージング技術を用い、ハイブリッド実装した光電融合デバイス（光チップレット）の開発を行う。これをロジックICなどを含むパッケージ内光配線に適用することで光ディスアグリゲーテッドコンピューティングなどを実現し、システム全体のリソース削減により、デバイスの圧倒的な低消費電力化を実現する。
光電融合インタフェースメモリモジュール技術の開発は、NTTとキオクシアが実施社となる。データセンタースケールの光インターコネクトに光で直結できる広帯域メモリモジュールに向けて、「メモリコントローラ」と「広帯域バッファメモリ」を開発し、大容量のメモリ、光電融合デバイス（光チップレット）と共に「フォトニックファブリックアタッチトメモリモジュール（PFAM）」として実装する。PFAMにより、複数の演算リソースから広帯域の光により確定遅延でアクセスできるメモリプールを実現する。開発の一部は東北大学に再委託するという。「光電融合デバイスでは、メモリの書き込み速度より光の伝送速度の方が早い場合があり、その場合にメモリ側で独自の制御が必要になり、その技術を開発する必要がある」
確定遅延コンピューティング基盤技術の開発は、NTT、NEC、富士通が実施社となる。光電融合技術および光ネットワーク技術により、データ転送から分析までの一連の処理を確定遅延で、かつ優れた電力効率で実行するコンピューティング基盤の実現を目指す。そのために、プロセッサ間のデータ転送、データ処理の不確定性を削減した、高効率な確定遅延コンピューティング基盤技術の研究開発を行う。「コンピューティングには不確定な遅延による処理待ちの時間が数多く存在し、その不確定性を低減するために、距離を近くするなどの必要性があったが、遅延が確定できれば、処理全体の遅延影響を限りなく低減できるほか、待ち時間などの無駄な消費電力も削減できる」
NTTではこれらの技術をNEDOの支援を受けながら進めていく他、IOWN Global Foruumと協力しながら、光電融合の世界の実証と定着を加速させていく考えを示している。
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ITmediaニュース
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