光産業技術動向ブログ OITT

OITTとは、Optoelectronic Industry and Technology Trendの略称です。

日本と東南アジアを結ぶ、28Tbpsの光海底ケーブル「SJC」が稼働

2013年06月28日 | 光市場

 KDDI株式会社は27日、日本と東南アジアを結ぶ新たな光海底ケーブル「SOUTH-EAST ASIA JAPAN CABLE SYSTEM(SJC)」を同日より運用開始すると発表した。


 SJCは、日本からシンガポールまで伸び、中国、香港、フィリピン、ブルネイ、タイ(計画中)にも分岐する、総延長約8900㎞の光海底ケーブル。また、日本をハブとして、南アジアのデータセンターと米国西海岸のデータセンターとの間を最短ルートで接続するとしている。日本側の陸揚げ場所は、千葉県南房総市千倉町(KDDI千倉海底線中継センター)。


 SJCの敷設にあたっては、KDDIのほか、中国のChina TelecomやCTGlobal、China Mobile、香港のDonghwa Telecom、フィリピンのGlobe Telecom、シンガポールのSingTel、インドネシアのTelin、タイのTOT、米Googleなどがコンソーシアムを組み、建設は日本電気株式会社(NEC)と米TE Subcomが共同で行った。総建設費は約4億ドル。


詳しい情報はこちら。
日本と東南アジアを結ぶ、28Tbpsの光海底ケーブル「SJC」が稼働 -INTERNET Watch


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電子書籍の国会図書館への納入が7月1日から義務化、当面は無償・非DRM限定

2013年06月27日 | 新政策

 7月1日に改正国立国会図書館法が施行され、電子書籍や電子雑誌などの「オンライン資料」を国会図書館に納入することが義務付けられる。国会図書館では7月1日に納入受付ページを開設し、電子データの納入の受付を開始する。


 現在、紙の書籍や雑誌などの出版物は、国会図書館に納入することが国会図書館法で義務付けられている。これと同様に電子書籍や電子雑誌についても、7月1日の改正法施行により国会図書館への納入が義務付けられる。


 現時点で納入義務の対象となるのは、無償かつDRMなしで公開している電子書籍や電子雑誌で、1)特定のコード(ISBN、ISSN、DOI)が付与されたもの、2)特定のフォーマット(PDF、EPUB、DAISY)で作成されたもの――のいずれかの条件を満たすもので、施行日以前に出版されたものは対象とはならない。


詳しい情報はこちら。
電子書籍の国会図書館への納入が7月1日から義務化、当面は無償・非DRM限定 -INTERNET Watch


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Sprint株主、ソフトバンクによる買収を承認

2013年06月26日 | 企業情報

 Sprint Nextelの株主が、日本のソフトバンクによる買収案を圧倒的多数の投票で承認したことにより、Sprintの所有権をめぐる戦いが終わりを迎えようとしている。


 米国時間6月25日に投じられた票の約98%は、ソフトバンクの提案を支持した。この買収は、今後さらに米連邦通信委員会(FCC)から承認される必要がある。ただしソフトバンクは、2013年7月上旬に買収が完了するはずだと考えていると述べた。


 Sprintの最高経営責任者(CEO)であるDan Hesse氏は、声明で次のように述べた。「今日は当社にとって歴史的な日であり、変革をもたらすこの合併契約を承認してくれた株主に感謝したい。ソフトバンクとの取引は、財務面でより大きな柔軟性を持つ企業を作り出すことによって、Sprintの長期的な価値と競争力を高めるはずだ」


詳しい情報はこちら。
Sprint株主、ソフトバンクによる買収を承認 - CNET Japan


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発電できる靴の中敷「SolePower」、4―8キロ歩いてiPhoneをフルチャージ

2013年06月25日 | 新製品

 携帯電話など電子機器の普及に伴い、ポータブルソーラー発電や湯沸かし発電など屋外でも充電できるキットは今や珍しくない。しかしこのほどちょっと変わった発電・充電キットが登場した。米国ペンシルバニア州拠点のスタートアップ「SolePower」が開発した、歩くことで発電できる靴の中敷だ。踏みしめる力をとらえ、それをパワーに変えてバッテリーに蓄電してくれるというもので、4—8キロ歩くとiPhoneをフルチャージできる。


 靴の中底に敷く中敷SolePowerからはワイヤが出ており、足首や靴に巻き付けて固定した専用のバッテリーにつなげて歩くと主にかかと部分の踏みしめる力がエネルギーとなり、ワイヤを通してバッテリーに電力として蓄えられる。蓄えたら、携帯電話などの電子機器につなぐと充電できるという仕組みだ。SolePowerは防水タイプで、大きさは米国女性サイズ8以上。基本的にはカットしてサイズを調整できる。体重も158キロ以下なら利用OKだ。


詳しい情報はこちら。
発電できる靴の中敷「SolePower」、4―8キロ歩いてiPhoneをフルチャージ | Techable


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「ASIMO」の技術を応用した「高所調査用ロボット」が原子炉建屋内で初仕事

2013年06月24日 | 新現象・新技術

 ホンダと産業技術総合研究所(産総研)が東京電力 福島第一原子力発電所向けに共同開発した「高所調査用ロボット」が2013年6月18日、当初の予定通り稼働し、2号機 原子炉建屋内1階の上部空間の調査を実施した。東京電力が翌6月19日に、調査結果に関する資料を公開している。


 今回のミッションは、原子炉建屋内の除染作業およびPCV(原子炉格納容器)調査を最初に実施する計画である2号機(比較的線量も低い)を対象とし、高所調査用ロボットの進入が可能な原子炉建屋内1階の西側通路と南西エリアを調査範囲とした。上部にある機器などの除染・遮蔽は、空間線量を低減できる効果があるため、事前に上部空間の線量や干渉物を把握しておくことで、効率的な作業計画を立てることができるという。


 今回の調査結果を踏まえ、高所PCV貫通部周辺の調査(STEP2)の実施可否、調査エリアの拡大や他号機への展開を検討。今後の原子炉建屋内の線量低減対策、PCV調査・補修などの作業計画の策定に役立てるとしている。


詳しい情報はこちら。
そのとき「PackBot」は見ていた!:「ASIMO」の技術を応用した「高所調査用ロボット」が原子炉建屋内で初仕事 - MONOist(モノイスト)


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ドコモ、山間部などで屋外設置も可能な小型LTE基地局を運用開始

2013年06月21日 | 新現象・新技術

 NTTドコモは、LTE方式に対応した小型の基地局装置を開発し、運用を開始した。


 今回開発・運用が開始された小型の基地局装置は、”親局”と“子局”からなるリモート設置型基地局(光張り出し基地局)において、“親局”にあたる装置。一般的に、アンテナや関連設備など電波の送受信機能を備える“子局”とは離れた場所に集中的に設置され、1つの親局で複数の子局に接続し、制御を行う。


 これまでのLTE基地局装置は、主にトラフィックの高い地域を中心に導入され、Xiエリアを拡大してきた。一方、山間部では、規模が大きいこれまでの親局を設置できる場所が限られるため、子局と離れすぎて接続できないなど、Xiエリアの展開が困難な地域があったとしている。


 今回運用が開始された小型の基地局装置は、親局として大幅な小型化を実現し、屋外にも設置が可能。子局との接続がより容易な場所に設置できることで、Xiエリアの拡大、品質向上が経済的・機動的に進められるとしている。また、LTE専用ではなくW-CDMAにも対応し、FOMAエリアの構築も可能になっている。


詳しい情報はこちら。
ドコモ、山間部などで屋外設置も可能な小型LTE基地局を運用開始 - ケータイ Watch


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シャープ、集光型太陽電池セルで世界最高変換効率44.4%を達成

2013年06月20日 | 新製品

 シャープは、レンズで集光した太陽光を電気に変換する集光型化合物接合太陽電池セルで、世界最高変換効率44.4%を達成した。


 開発成果は、NEDOの「革新的太陽光発電技術研究開発」プロジェクトの一環として開発に取り組んだ結果、ドイツのフラウンホーファー太陽エネルギーシステム研究所において、集光型太陽電池セルとして世界最高変換効率の測定結果が確認された。


 一般的に、化合物系の太陽電池セルは、インジウムやガリウムなど複数の元素からなる化合物を材料とした光吸収層を持ち、高い変換効率が特長。シャープの集光型化合物接合太陽電池セルは、インジウムガリウムヒ素をボトム層とする3つの光吸収層を積み上げ、太陽光を電気に効率的に変換できる独自の構造を採用している。


詳しい情報はこちら。
シャープ、集光型太陽電池セルで世界最高変換効率44.4%を達成 | Laser Focus World JAPAN


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ソフトウェアCASで実現した“小型な地デジ” アイ・オー「GV-MVP/FZ2」、フルセグスマホ「F-06E」

2013年06月19日 | 注目の光通信製品

 日本のテレビ放送受信には必須のB-CASカード。だが近年B-CASカードの不正利用や改造といった情報がインターネットを中心に出回り、逮捕者も出たことから大きな社会問題となったのは記憶に新しいところだ。


 この問題も睨みつつ、以前から総務省 情報通信審議会「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会」(通称デジコン委員会)では、B-CASの小型化やソフトウェア化の議論が進められていた。すでに答申もまとまったためにデジコン委員会は廃止されたが、小型化されたB-CASカードなどが登場し、テレビ受信機も大幅に小型化されてきた。


 これと平行してソフトウェアによる暗号化解除方式も検討されてきたが、これは「コンテンツ権利保護専用方式」として、B-CASとは別の一般社団法人地上放送RMP管理センターが運営することとなった。放送波も新たにこれに対応する信号を乗せる必要があるが、すでに今年3月27日より新方式対応の放送が始まっている。


 地上RMP方式は、地上波デジタル放送にしか対応しないため、BSやCSといった衛星放送の視聴には、これまで通りB-CASカードが必要になる。また地上波放送も、新方式が出たからといってすぐさま従来のB-CASカード対応製品が使えなくなるわけでもなく、当面は両方式を併用することが決まっている。


詳しい情報はこちら。
【小寺信良の週刊 Electric Zooma!】第619回:ソフトウェアCASで実現した“小型な地デジ” -AV Watch


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Google、成層圏に気球を漂わせてネット構築、ニュージーランドで実験

2013年06月18日 | 新現象・新技術

 米Googleは、気球によるインターネット接続サービスを提供するための実験「Project Loon」を発表した。まずは6月よりニュージーランドのクライストチャーチとカンタベリーで30機を使って実験を開始する。


 Project Loonで使用するのは直径15メートルほどの気球で、太陽光エネルギーで稼働する。これを成層圏の高度10km~20kmの層に複数配置して気球同士でリングネットワークを形成するとともに、専用アンテナによって地上と3G回線程度の速度でインターネット接続できるようにする。


 従来、気球をネットワーク基地局として活用するには、1カ所にとどまらせることが難しかったという。これに対してProject Loonでは、気球を漂わせるのが特徴。1つの気球がエリア外に行ってしまった場合に別の気球でネットワークを構成し直す、気球群を管理するアルゴリズムを開発した。また、成層圏では、風向きが高度によって一定しているため、気球の高度をコントロールすることで同じエリアを往復させることが可能だとしている。


詳しい情報はこちら。
Google、成層圏に気球を漂わせてネット構築、ニュージーランドで実験 -INTERNET Watch


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イグアス、パーソナル3Dプリンタ「Cube」を販売開始

2013年06月17日 | 新製品

 株式会社イグアスは14日、3DプリンタショールームCUBE(東京都渋谷区)において、パーソナル3Dプリンタ「Cube」の内覧会を開催した。


 CUBEは、2012年10月に開設され、延べ1,500名が訪れているという。2012年あたりから、Makerbotの「Replicator」やホットプロシードの「Blade-1」など、十数万~数十万円で購入できるパーソナル3Dプリンタが続々登場し、話題を呼んでいるが、今回、イグアスが販売を開始するCubeも主に個人をターゲットにしたパーソナル3Dプリンタである。同製品は、米3D Systemsが開発した製品であり、米国ではすでに販売が開始されている。イグアスは、4月にCubeの取り扱い開始を発表しているが、この度、受注の準備が整ったということで報道関係へのお披露目が行なわれた。


 最初に、イグアス代表取締役社長の矢花達也氏が、3Dプリンタ市場の動向についてプレゼンを行なった。それによると、業務で使われる中型機以上の3Dプリンタの市場規模は、年間1,800~2,000台程度であり、3D SystemsとStratasysの大手2社でそのほとんどを占めている。今回、販売を開始するCubeは業務用とは別のカテゴリの製品なので、台数ベースでの市場規模は数倍になるとの見解を示した。Cubeの今期の販売目標は700台程度。


詳しい情報はこちら。
イグアス、パーソナル3Dプリンタ「Cube」を販売開始 ~重さ4.3kgのコンパクトでポップなデザイン、本体色も5色用意 - PC Watch


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4K映像のネットTV配信、実験公開 NTT西

2013年06月14日 | 新政策

 NTT西日本は12日、フルハイビジョン(HD)の4倍の解像度がある4K映像をインターネット経由でテレビに配信する実証実験を、千葉県・幕張メッセで開催中の見本市で公開した。圧縮技術の最新の標準規格を活用した映像を世界で初めてネットで送受信する。


 4K映像の配信に必要な圧縮技術は、今年1月に従来の2倍程度、圧縮率の高い最新規格が策定された。NTT西は同規格を用いて光ファイバー回線で4K対応テレビに映像を送信する実験を行う。


詳しい情報はこちら。
4K映像のネットTV配信、実験公開 NTT西 - MSN産経ニュース


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PFU、オーバーヘッド構造で非接触型の「ScanSnap SV600」

2013年06月13日 | 新製品

 PFUは、オーバーヘッド・スキャン方式により、A3までの原稿を非接触・非破壊でスキャンできるドキュメントスキャナーの新製品「ScanSnap SV600」を7月12日に発売する。予約は6月13日から。価格はオープン価格で、同社直販サイトの価格は5万9800円。


 今回発売される「ScanSnap SV600」は、これまでのシートフィード(ADF)方式のScanSnapシリーズとは異なり、オーバーヘッド・スキャン方式で非接触・非破壊のスキャンを行えるドキュメントスキャナー。A3までの原稿に対応でき、裁断することが難しい書類や本、付箋付きの原稿など、シートフィード方式ではスキャンが難しかった原稿のスキャンに対応する。また、白色のLED光源を内蔵し、環境光に影響を受けにくいスキャンが可能になっている。


 「ScanSnap SV600」には専用センサーによる「ページめくり検出機能」が搭載され、本のページめくりを自動的に検出して次々にスキャンすることが可能。タイマー設定により、3秒毎など一定時間ごとにスキャンも行える。ページをめくる動作自体は手動で行う。


詳しい情報はこちら。
PFU、オーバーヘッド構造で非接触型の「ScanSnap SV600」 - ケータイ Watch


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セイコークロック、GPS衛星の時刻情報で10万年に1秒の誤差を実現した掛時計

2013年06月12日 | 新製品

 セイコークロックは、GPS衛星の時刻情報で10万年に1秒の誤差を実現した掛時計「衛星電波クロック GP201W」を7月下旬より発売する。希望小売価格は84,000円。


 10万年に1秒の誤差という高精度原子時計を搭載したGPS(全地球測位システム)衛星から発信される時刻情報を取得し、時刻表示を正確に修正する衛星電波クロック。従来の電波時計と比べて、受信エリアが広く、これまでの電波時計では受信しにくかった鉄筋コンクリートの建物でも使いやすい点が特徴。受信可能となる距離(電波進入口となる建物開口部から、時計本体までの距離)が約5倍となり、広いオフィスや工場への導入にも適しているという。


 また、受信時間も短くなった。従来の電波時計が約4分以上必要だったのに対し、衛星電波クロックでは最短10秒で時計情報を受信できる。時刻情報はGPS衛星の信号を受信できる場所であれば、国や地域にかかわらず取得可能。時差修正は手動で行なう。


詳しい情報はこちら。
セイコークロック、GPS衛星の時刻情報で10万年に1秒の誤差を実現した掛時計 - 家電Watch


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4月の国内メーカー端末出荷数、過去最低に

2013年06月11日 | 通信市場

 電子情報技術産業協会(JEITA)と情報通信ネットワーク産業協会(CIAJ)は、2013年4月の国内メーカーにおける携帯電話出荷台数を発表した。


 2013年4月の国内メーカーによる出荷台数は100万台で、前年同月比57.5%、12カ月連続で前年割れが続いている。このうちスマートフォンは33万4000台、前年同月比46.4%で、2カ月連続の前年割れ。海外メーカーとの競争や、夏モデルの発売を控えた買い控えなどで国内メーカーのスマートフォンの出荷台数は大幅に減少し、全体の出荷数にも影響が及んだ。この統計には、Appleやサムスン電子など海外メーカーは含まれていない。


 なお、単月の出荷台数100万台は、2008年10月の108万台を下回り、JEITAが公表している2003年4月以降で最低の出荷台数となった。


詳しい情報はこちら。
4月の国内メーカー端末出荷数、過去最低に - ケータイ Watch


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深海5000メートルからニコ生 「しんかい6500」調査潜航を世界初の生中継

2013年06月10日 | イノベーション

 ドワンゴとニワンゴは6月22~23日、独立行政法人・海洋研究開発機構(JAMSTEC)の有人潜水調査船「しんかい6500」による水深5000メートルの深海熱水噴出域を調査する潜航の模様をニコニコ生放送でライブ配信する。科学研究を目的とした有人潜水艇による潜航現場を生中継するのは世界初という。


 ドワンゴ・ニワンゴとJAMSTECのコラボレーション。カリブ海中部のケイマン中央海膨と呼ばれる地域にある水深5000メートルの熱水噴出域をしんかい6500が調査する様子を、着水からコクピット内での操縦、潜航中の深海の映像、深海での研究活動──などを約12時間以上にわたって生中継する。


詳しい情報はこちら。
深海5000メートルからニコ生 「しんかい6500」調査潜航を世界初の生中継 - ITmedia ニュース


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