光産業技術動向ブログ OITT

OITTとは、Optoelectronic Industry and Technology Trendの略称です。

8K映像をシンガポール-日本間で途切れ無く多重ライブ配信成功。NICT実証実験

2018年02月28日 | 新現象・新技術

 国立研究開発法人 情報通信研究機構(NICT)は26日、8K非圧縮ライブ映像を複数回線を用いて多重送信することに世界で初めて成功したと発表した。大阪と「さっぽろ雪まつり」会場を繋ぐ国内回線や、シンガポール・香港・米国を結ぶ環太平洋マルチパスを使った実験を実施。多地点多経路の効率的配信の実現や、物理的回線断時も途切れることなく8Kライブ映像配信が行なえることを実証した。


 今回の実験は神奈川工科大学の実験システムを中心に、産官学53組織と共同で実施した。IPネットワークを介して、ライブ映像をリアルタイムで遠隔地と送受信する場合、通信経路上の物理的な回線や機器でのデータ喪失が発生すると、映像の乱れや再生停止が発生する。これを避けるには、バックアップ経路への切替配信だけでなく、複数の通信経路から映像を同時送信する必要がある。8K非圧縮映像の場合はデータ量が非常に大きく、多地点に対して多重配信できる配信ネットワークの実現が必要となる。


 国内の実験では、NICTのJGNと、国立情報学研究所(NII)が構築運用するネットワーク「SINET5」を用いて、大阪の拠点とさっぽろ雪まつり会場の間を結ぶ2つの100Gbps実験回線を構築。8Kカメラのライブ映像を送信拠点でパケット複製して2経路に多重送出した。


8K映像をシンガポール-日本間で途切れ無く多重ライブ配信成功。NICT実証実験 - AV Watch

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ANAとSBドライブ、羽田空港新整備場地区でレベル4相当自動運転の実証実験に成功

2018年02月26日 | 新現象・新技術

 ANA(全日本空輸)グループと、ソフトバンクグループのSBドライブは2月25日、羽田空港(東京国際空港)新整備場地区の公道で自動運転バスによるレベル4相当の自動運転を報道公開した。


 この自動運転バスは、日野自動車「ポンチョ」をSBドライブともに自動運転技術を開発する先進モビリティが自動運転車に改造。自動アクセル制御装置、自動ブレーキ制御装置、自動操舵装置、LiDAR(レーザースキャナ)、ミリ波レーダー、GPS受信機を付加し、自動運転機能を実現している。


 SBドライブは、無人のレベル4自動運転のために、遠隔運行管理システム「Dispatcher」を開発。このDispatcherで、自動運転バスからの外部映像、内部映像、位置情報、速度情報などを受け取り、自動運転状態を監視している。この監視は、大型二種免許保持者が行ない、現状は大型二種免許保持者が実際のバスの同様の視界を持つDispatcher監視することなどで、限定されたエリアでの無人自動運転の許可を得た(内部には万が一に備え、1人のスタッフのみが同乗)。


【無人自動運転映像掲載】ANAとSBドライブ、羽田空港新整備場地区でレベル4相当自動運転の実証実験に成功 - Car Watch

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NECとドコモが5G実現に向けた実証実験

2018年02月23日 | 新現象・新技術

 日本電気(NEC)は、5Gの実現に向けた検証実験として、集約基地局(Central Unit、以下CU)が複数のリモート局(Distributed Unit、以下DU)を制御するC-RAN(Centralized-Radio Access Network)構成の超多素子AAS(Active Antenna System)基地局システムを用い、DU間の協調制御を行う実験をドコモと共同で実施した。


 NECが開発した超多素子AAS基地局システムは、異なるDUに接続している端末の情報を複数DU間で交換し、DU間で協調制御しながら指向性を持ったビームを形成する。これにより、DUの通信可能範囲の境界付近に位置する端末のスループットを従来と比べて大幅に改善し、場所を問わずに安定した高品質通信が実現される。


 今回の実験では、屋外環境にてCUに接続された2台のDUの通信可能範囲の境界付近にある複数台の端末が、各DUと通信している状態でDU間の協調制御の有無による下り通信品質の測定が行われた。


NECとドコモが5G実現に向けた実証実験 - ケータイ Watch

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ISSCC 2018 - 東工大、120Gbpsの無線伝送が可能なCMOSチップを開発

2018年02月21日 | 新現象・新技術

 東京工業大学(東工大)は2月12日、富士通研究所と共同で、70GHz~105GHzの周波数範囲(帯域幅35GHz)を用いることで、120Gbps(毎秒120Gbit)の無線伝送を実現したと発表した。


 同成果は、同大 工学院電気電子系の岡田健一 准教授らによるもの。詳細は、米国にて2月11日より開催されている最先端半導体チップの研究開発成果に関する国際会議「2018 IEEE international Solid-State Circuits Conference(ISSCC 2018)」にて発表される。


ISSCC 2018 - 東工大、120Gbpsの無線伝送が可能なCMOSチップを開発 | マイナビニュース

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25Gbpsの「NG-PON2+」、5G基地局のバックボーン向けに

2018年02月19日 | 光市場

NG-PON2では光1波長あたり10Gbpsが1つの壁になった。単に10Gbps以上の速度で発振させるだけの規格であれば、すでにこの当時、25Gbpsでの発振が可能な「100GBASE-LR4」が存在していたが、問題はコストとサイズがPONにはとても適合しないことだった。


 同様にコストが重視される短距離用の100G Ethernetも、同じ理由で2007年の段階では1波長あたり10Gbpsにとどめられ、4本束ねたものが40GBASE-SR4、10本束ねたものが100GBASE-SR10として運用されていた。ただ、さすがに10本束ねるというのは使い勝手が悪く、配線の増加に伴ってコストも上がるため、もう少し何とかならないか、という議論は当然あった。


 そこで、IEEEは2012年に「P802.3bm(40Gb/s and 100Gb/s Fiber Optic Task Force)」というWorking Groupを発足。より高速化できる方法を探った。といってもWorking Groupにおける当初の議論を見ていると、100GBASE-LR4用のレーザーを少し変更すれば利用できるという案から、レーザーそのものは10Gbpsに据え置き、その代わりPAM4やPAM8といった変調方式を使って実効速度を引き上げるものまで、各種のアイディアが出揃っていた。


【アクセス回線10Gbpsへの道】(第8回)25Gbpsの「NG-PON2+」、5G基地局のバックボーン向けに【ネット新技術】 - INTERNET Watch

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総務省の補助金が出る公衆無線LANルーター「FS-M1266」、バッファローが夏発売

2018年02月16日 | 新政策

 株式会社バッファローは、総務省の補助金交付に対する無線LAN機器要件に対応した公衆無線LANルーター「FS-M1266」を2018年夏に発売する。価格は3万9800円(税別)。


 店舗などの施設事業者向けのIEEE 802.11ac/n/a/g/b対応無線LANルーター。最大通信速度(理論値)は866Mbps(5GHz帯)または400Mbps(2.4GHz帯)。インターネット回線に接続して簡単な設定を行うだけで、無料の公衆無線LANサービス「FREESPOT」の環境を構築できる。


総務省の補助金が出る公衆無線LANルーター「FS-M1266」、バッファローが夏発売 - INTERNET Watch

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4K/HDRプロジェクタ導入で直面した18Gbps伝送問題。光ファイバーHDMIを検証

2018年02月09日 | 光デバイス

 HDMIは、いまや最も身近なマルチメディア伝送規格といえる。映像、音声、Ethernet(HDMI-HEC)までが伝送でき、オーディオビジュル機器のみならず、パソコンやゲーム機、車に至るまで普及した。


 伝送速度は、最初期の4.95Gbpsから、フルHD解像度に対応した10.2Gbps(HDMI 1.3)を経て、4K/60pに対応(HDMI 2.0)と進化し、ついに18Gbpsにまで高速化された。超高速な電気信号を導線(本稿では、電気を通すための金属線の意)でパラレル方式に送るHDMIの伝送手法は、そろそろ物理的な限界に到達しようとしている。長尺ケーブルになると外界ノイズの影響や信号損失が大きくなりがちで、「映像が映らない」という症状が起こる。


 フルHDの60fps伝送程度であれば、10m近くの長いケーブルでも送れることが多い。しかし、これが4Kの60fps伝送、あるいは4K/HDR映像の伝送になると、さらにシビアになり、HDMIのケーブル長が5mを超えると厳しくなる。


【ミニレビュー】4K/HDRプロジェクタ導入で直面した18Gbps伝送問題。光ファイバーHDMIを検証 - AV Watch

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KDDI、セルラー網のIoT通信「LTE-M」を開始

2018年02月07日 | 通信市場

 KDDIは、IoTでの用途を想定した通信サービス「KDDI IoT通信サービス LPWA(LTE-M)」の提供を開始した。あわせて通信モジュール「KYW01」(京セラ製)やデバイス管理サービスも法人向けに提供する。


 「KDDI IoT通信サービス LPWA(LTE-M)」は、低消費電力かつ広カバレッジというIoT向けの仕様で、1回線あたり月額40円~で利用できるサービス。IoT向けの通信サービスはLPWA(Low Power Wide Area)と呼ばれ、いくつかの規格が存在するが、今回は、携帯電話の通信ネットワーク(セルラー網)をベースにした「LTE-M(カテゴリーM1/Cat.M1)」を用いる。発表時には「KDDI IoT コネクト LPWA(LTE-M)」という名称だったが開始にあたり改称して提供されることになった。


 LTE-Mの低消費電力技術「eDRX」で、着信確認の時間間隔を長くし、PSM(Power Saving Mode)に対応し、単三電池2本分の電源で10年以上駆動する。ガスや水道などのスマートメーター、物流などでの採用が想定されている。


KDDI、セルラー網のIoT通信「LTE-M」を開始 - ケータイ Watch

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米国で急伸するクアルコムのメッシュWi-Fi、「日本でも需要が期待できる」

2018年02月05日 | 通信市場

 クアルコム ジャパンは2018年1月31日、東京都内で会見を開き、クアルコム(Qualcomm)が展開を強化している「メッシュWi-Fi」をはじめとするアンライセンスバンドのコネテクティビティ技術について説明した。


 クアルコムと言えば、圧倒的なシェアを有するスマートフォンなどモバイル端末向けのプロセッサ「Snapdragon」が知られている。通信技術についても、3Gや4G/LTE、実証実験が始まっている5Gなどの携帯電話通信の技術で業界をけん引している。これら各国からの免許が必要な携帯電話通信がライセンスバンドと呼ばれているのに対して、Wi-FiやBluetooth、ZigBeeなど免許が不要な周波数帯域を用いる無線通信技術はアンライセンスバンドと呼ばれている。


 クアルコムの技術開発部門であるQualcomm Technologiesでコネクティビティ担当のシニアバイスプレジデント兼ゼネラルマネジャーを務めるラフール・パテル(Rahul Patel)氏は「クアルコムはライセンスバンドだけでなく、アンライセンスバンドの無線通信でも高い技術を提供している。中でもWi-Fiは、チップセットの出荷台数、販売金額、モバイル、PC、デジタルテレビなど個別市場のシェア、どれをとっても1位だ」と語る。


米国で急伸するクアルコムのメッシュWi-Fi、「日本でも需要が期待できる」 - MONOist(モノイスト)

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