Ｎゲージの試運転（動画）

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Ｎゲージのレイアウトは、全くもって出来ていないのだが、レイアウトを作り始めてしまうと、車両の動作確認が出来なくなってしまうので、レイアウトを作り始める前の、最後の試運転をした。

せっかく動画の投稿の勉強もしているので、今回は動画で投稿してみる。

リリ姉 初動画

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リリ姉がキャットタワーから、ちっとも出てこないので写真撮っても面白くないことから、動画を撮影して、初動画投稿してみた。

リリ姉は、カメラがずっと見つめている事から落ち着かないようで、目が泳いでしまっている。

フク君 定位置

フク君が、いつもの場所でくつろぎ始めた。

１７時のニャンコたち

フク君は、グシャグシャにした座椅子の上。

リリ姉は、まだキャットタワーから出てこない。

エルニーニョでコメ減収…農業環境技術研など

読売新聞に「エルニーニョでコメ減収…農業環境技術研など　読売新聞　2014年5月16日（金）14:24」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
太平洋東部の赤道付近で、平年より海面温度が高くなるエルニーニョ現象と逆に低くなるラニーニャ現象が発生した年に、世界各地でコメや小麦などの収穫が０・３～４％減ったと、農業環境技術研究所と海洋研究開発機構が１５日発表した。

これらの現象が大雨や干ばつなどにつながることは知られていたが、今回の研究は、生産地域と農作物の種類を関連づけて、収穫の減少幅を具体的に分析したのが特徴だ。
同研究所は「収量予測ができれば、途上国などの食糧不足を避ける方策に生かせる」と説明している。
今年は、５年ぶりにエルニーニョ発生の可能性が高いと予測されている。

同研究所などは米英豪などのグループと共同で、国連食糧農業機関などがまとめた１９８２～２００６年の農作物の生産データを分析。
エルニーニョの年には、東南アジアのコメや北米のトウモロコシなどが大きく減り、ラニーニャでは、アフリカや豪州の一部で小麦の減収が目立つことが分かった。
大豆はエルニーニョで増え、ラニーニャでは平年並みだった。

各産地は、真剣に対応を検討するべきだろう。

復興へ食用米田植え 「前に進む力に」 避難指示解除準備区域の福島県富岡町

日本農業新聞ｅ農ネットに「復興へ食用米田植え　「前に進む力に」　避難指示解除準備区域の福島県富岡町 2014年5月16日 」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
東京電力福島第１原子力発電所事故で避難生活を余儀なくされている福島県富岡町の農家らが１５日、避難指示解除準備区域の同町下郡山地区で、事故後、初となる主食用米の田植えをした。
収穫した米は全袋検査の上、ＪＡふたばに出荷する。
農家らは水田に向かい、「ここが復興のスタート地点」と喜びをかみしめた。

作付けしたのは、同地区の水稲農家でつくる「ふるさと生産組合」。
事故以前は、原発から約１１キロほど離れた同地区で約１０ヘクタールの水稲栽培を手掛けていた。
だが事故を受け、農家はいわき市や郡山市、西郷村、仙台市など各地に避難。
それでも「地元で米を作ることが前に進む力になる」と組合長の渡辺康男さん（６３）らは奮起。
２０１３年から３０アールで試験栽培を始めた。

１３年産米は、試験栽培のため全量廃棄した。
廃棄する米を見て渡辺さんは「無念さや悔しさを感じずにはいられなかった」。
だが玄米中の放射性セシウムは、国の基準（１キロ１００ベクレル）を大きく下回り、手応えをつかんだ。

１４年産の作付けは１．２ヘクタールと、前年産の４倍の面積に拡大。
１５日は組合員ら１４人が避難先から集まり、「コシヒカリ」「天のつぶ」「こがねもち」の苗を植えた。
ＪＡや富岡町からも応援に駆け付けた。

今後、近隣の市町村に避難する組合員が週に１、２回、交代で水田を見回る予定。
渡辺さんは「みんなで集まって作業できるのがこの上なく幸せ。高品質で安心・安全な米を作り、復興への元気を全国に発信したい」と前を見据える。
というもの。

この努力を無駄にしないためには、原発に対する知識と理解を、もっともっと政府も消費者も学ぶべきだと思う。
３年もたっているのに、原発の問題は、何一つ解決していないのだから・・・

今回の問題は、原発を持っている全ての県も、同じように考えなければならない。
「今まで事故が無かったから」で済まされる問題ではないと思う。

福島県の時は、経験がなかったという、ある意味言い訳は出来るが、２度目となった時には、県は何も対応していなかったという事で、風評被害ももっとひどく、産地信用できないと、もっと酷く叩かれることになるだろう。

今回の原発問題については、辛いし悲しい事ではあるが、原発問題を過去とみている消費者にとっては、良い意識改革にもなったと思う。

頑張れ、福島！

認知症予防 緑茶習慣で 「毎日飲む」発症３分の１ 金沢大のグループ

日本農業新聞ｅ農ネットに「認知症予防　緑茶習慣で　「毎日飲む」発症３分の１　金沢大のグループ （2014/5/16）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
金沢大学医薬保健研究域医学系の山田正仁教授のグループは１５日、緑茶を毎日飲む習慣のある６０歳以上の人が認知症を発症する率は、飲まない人に比べて３分の１程度だったことを、米国の科学誌電子版に発表した。

２００７年から１３年にかけ、石川県七尾市の男女４９０人を対象に、認知機能が正常だった人が５年後にどうなったかを調べた。

軽度認知障害や認知症を発症した人は、緑茶を飲まない１３８人のうち３１％に当たる４３人だった。
一方、毎日１杯以上飲む１５７人では、１１％に当たる１８人。
週に１～６日飲む１９５人では１５％に当たる２９人だった。

コーヒーや紅茶についても調べたが、飲用習慣による発症率の違いはみられなかった。
山田教授は「緑茶が含むカテキンやミリセチンなどのポリフェノール類に予防効果がありそうだ。元気なうちから１日に１杯以上飲む習慣が大事だ」と語る。
というもの。

和食を復活させるためには、日本茶の復活は絶対に必要。
そして、高齢化社会になっていく日本にとっても、認知症は大きな問題である。

うまく消費者に提案していく事は出来ないものなのだろうか。

主権侵害 危機感持て 農業情報研究所主宰 北林寿信氏

日本農業新聞ｅ農ネット［解読　ＴＰＰ交渉の今　識者に聞く　５］に「主権侵害　危機感持て　農業情報研究所主宰　北林寿信氏 2014年5月16日 」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉には無理がある。
米国政府は大統領貿易促進権限（ＴＰＡ）を持っていない。
ＴＰＡは議会が持つ貿易交渉の権限を政府に一任し、議会に合意内容の修正を認めず採決を促す制度だ。
それがないままＴＰＰ交渉の日米協議がまとまっても議会は修正を要求し、日本は再交渉を求められるのではないか。

昨年、下院の民主党議員の７割を超える１５１人が、ＴＰＡに反対する書簡をオバマ大統領に提出した。
彼らは、主権を体現する議会の立法権限を貿易協定から守るために行動している。
関税の削減が中心だった貿易協定が、国内制度の見直しを伴うものになったことが背景にある。
例えば食の安全を守る米国の制度は世界最高水準だと考えており、それが脅かされることを警戒している。

ＴＰＡを更新する法案が１月に提出されたが、成立の見通しは立っていない。
主権侵害への懸念は共和党にも広がっている。
１１月の中間選挙で共和党が勝っても法案成立は簡単ではないだろう。

従来の貿易交渉で、米国政府は、ＴＰＡ法案通過に際して議会が付けた条件を口実に、まとまりかけた合意案を「これでは議会が納得しない」と土壇場でひっくり返すのが常であった。
米国に、そういうやり方で「煮え湯を飲まされた」と述懐する貿易交渉官もいた。

ましてや、ＴＰＡがない米国と、日本がＴＰＰをめぐって突っ込んだ交渉をしているとしたら、それは対米交渉の経験が身に染みている交渉官が引退して、政府内にいないからではないか。

衆参農林水産委員会の決議は、重要品目の関税だけでなく、食の安全や投資ルールといった主権に関わる問題も包含している。
だが交渉が始まると与党議員は、関税だけが焦点であるかのように議論していると感じる。
議会の立法権限を守ろうとする米国の議員と危機感が違うのではないか。

また政府が国会決議を今後ほごにしようとした時、それを抑える力が与党にあるだろうか。
「安倍晋三首相がやることなら仕方がない」というムードなら、責任感が足りないと言わざるを得ない。

４月の日米首脳会談では、米国の防衛義務を定めた日米安全保障条約の尖閣諸島への適用が確認されたが、代償としてＴＰＰで日本は譲歩を求められたと言われている。

だが、日本の安全保障の鍵は、いかに日中関係を構築するかだ。
米国のルールを押し付けるＴＰＰで中国を包囲し、貿易で差別すれば、日中の緊張は高まるだけだろう。
中国は柔軟性のある貿易協定で包み込む方が有効だ。

重要なのは、日米関係と同等の２国間関係を中国と築くことだ。
日中関係の破局に際し、米国ができることは限られる。（聞き手・千本木啓文）

なるほど、こういう考えもあるのか。

自民議員に激震 道県中央会長も怒りの声 規制改革会議の農業改革案

日本農業新聞ｅ農ネットに「自民議員に激震　道県中央会長も怒りの声　規制改革会議の農業改革案 2014年5月16日 」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
政府の規制改革会議農業ワーキンググループが１４日公表した農業改革案は、自民党の農林議員に強い衝撃や違和感とともに受け止められた。
「野球で高めの球を投げられると覚悟していたら、サッカーボールが飛んできた」。
同党農林幹部の一人は「方向性の違い」をこう例える。
複数の同党農林幹部が特に疑問視するのは、（１）ＪＡグループや農業委員会系統を解体しかねない組織見直し（２）企業による農地所有の解禁――といった提案だ。

「農業団体の在り方は自ら決めること」「転用目的の農地取得の懸念が拭えない」「農家が求めていることか」。
危機感を強めた同党農林幹部らは１４日夕、緊急に対応を協議。
同党「新農政における農協の役割に関する検討プロジェクトチーム（ＰＴ）」（森山座長）や「農業委員会・農業生産法人に関する検討ＰＴ」（西川公也座長）での議論を急ぎ、６月上旬までに改革案をまとめることを確認した。

同党の議論は、政府・与党が目指す「農業・農村所得の倍増」にどう結び付くかという点を重視して進める。
ＪＡの在り方については、経済事業や農村社会で求められる役割を中心に改革案をまとめる方針だ。
「規制改革会議の改革案は、是々非々で参考にする程度」（同党農林幹部）。

だが“政高党低”といわれるほど首相官邸の影響力が強い中、規制改革会議の改革案を無視することは難しい。
昨秋の農政改革の議論も、産業競争力会議が提言した「生産調整廃止」への対応を迫られた。
同党内のＪＡグループなどに対する意見も多様だ。
「中央会が何をやっている組織か、実はよく知らない」という議員も少なくない。

こうした中で同党内の議論は、１カ月にも満たない“超短期決戦”となる。
ある同党農林幹部は「われわれの改革案は規制改革　会議のように強制的なものにはしない。しかし、その案に説得力を持たせるには、ＪＡグループが規制改革会議を批判　するだけでなく、自己改革に取り組む姿勢が不可欠だ」と指摘する。

・農業改革　怒りの声　道県中央会長が談話

◇飛田稔章ＪＡ北海道中央会長

ＪＡグループ北海道はこれまで、食料基地としての責任を負い、組合員の所得向上のため、地域の実情に応じた取り組みを進めてきた。
今回の農業改革は、こうしたＪＡ、連合会組織がそれぞれ果たしてきた役割が理解されておらず、残念である。

◇岡山時夫ＪＡ青森中央会長

規制改革会議・農業ＷＧが１４日示した農業改革に関する意見は、ＪＡが民間の協同組合組織であることや歴史的な経過、さらにこれまで農業振興や地域で果たしてきたＪＡの役割などを全く無視したものであり、到底認めることはできない。

◇田沼征彦ＪＡ岩手県中央会長

「農業改革に関する意見」の提言には、農業者の所得向上よりも企業のビジネスチャンスの拡大を優先した内容や、総合経営で地域の「農業」「くらし」の発展を目指すＪＡグループの解体にもつながる内容と受け止めざるを得ない、極めて重大な問題を多く含んでいる。

◇木村一男ＪＡ秋田中央会長

「改革案」は農業現場の実態にそぐわず、ＪＡが地域で果たしてきた役割を無視したもので、到底受け入れられない。
特に農業生産や生活事業は地域実態を踏まえて、各ＪＡ独自の事業展開を図っており、中央会指導も画一的なものではない。

◇菅原章夫ＪＡ宮城中央会長

「改革案」は農協の組織理念や組合員の意思、経営・事業実態とは懸け離れた、ＪＡグループの解体につながるものであり、断じて容認できず、強く抗議する。
農業は「生きる・暮らす・働く」を統合した「なりわい」であり、ＪＡに総合事業は欠くことができない。

◇長澤豊ＪＡ山形中央会長

今回の提言は、協同組合組織の歴史的成り立ちや存在意義を無視したものであり、規制改革に名を借りたＪＡグループの事実上の解体につながりかねない極めて不当な内容だ。
ＪＡグループは今、自らの改革に取り組んでいるところだ。

◇庄條一ＪＡ福島中央会長

規制改革会議の農協改革案は、農業者の相互扶助組織であり、共同事業体である協同組合としての性格や、農業者や地域の負託に応えて活動してきた歴史的役割を無視し、農協組織・事業を解体に導くものだ。
決して容認できるものではない。

◇岡田忠敏ＪＡ岐阜中央会長

地方の現場実態を無視している。
ＪＡグループが、農業、農村の発展に寄与してきた役割を否定するもので、強い憤りを感じる。
ＪＡグループを解体しようとする意図すら感じる。
ＪＡは、協同組合組織であり、資本の論理で事業を行っているのではない。

◇夏目善宇ＪＡ静岡中央会長

ＪＡは地域に根差し、農産物の安定供給や地域コミュニティーの維持に大きく寄与している。
提言は経済効率が強調され、その価値への視点が抜け落ちている。
農業者の経営安定化には協同組織が必要だ。
ＪＡの存在意義の下に、必要な改革は自ら行う。
政府は、いわれなきＪＡ批判に誘導されないよう強く求める。

◇倉内巖ＪＡ愛知中央会長

組織の理念や組合員の意思、経営や事業の実態と懸け離れた内容であり、協同組合や地域農業を全く理解していないと言わざるを得ない。
ＪＡグループの経営・事業の改革は、グループ自らが考え、その実現に向けて全力を挙げる。

◇奥野長衛ＪＡ三重中央会長

ＪＡグループの事実上の解体につながる極めて不当な内容で到底容認しがたい。
ＪＡは組合員が結集した自主・自立の組織で、その歴史や基本的意義の根幹を揺るがすものだ。
農業・農村政策の自己改革を進める上でも重大な弊害だ。
というもの。

怒りは当然だろうな。
確かに、「こんなＪＡならいらない」という現場もあるが、そういう事は別として、農業の安心安全と可能性のためには、ＪＡはまだ必要な存在である。
政府は、農業の現場を知らな過ぎると思う。

週休二日で、５月には大型連休もあり、海外にはいくけど、産地を歩いて回らず、ディスクワークだけで物事を考えているから、こんなズレた考え方が生まれて、全ての産地から批判されるんだ。

ゆるキャラバブル、崩壊の危機

朝日新聞に「ゆるキャラバブル、崩壊の危機　全国に乱立、リストラも　朝日新聞　2014年5月15日（木）11:18」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
ゆるキャラバブルが崩壊の危機にある。
増殖を続けたあげく、その数いまや全国で約２千体。
一部では、人間社会と同様、リストラの波も押し寄せている。

４月の昼下がり。
東京都内で開かれた自衛隊の記念イベントに都民の鳥ユリカモメをモチーフにした「トウチ君」も参加した。
あれれ？　２０１３年東京国体のキャラクター「ゆりーと」とうり二つではないか。
ダブり感のあるキャラでは、新交通システムゆりかもめ開業１０周年イベントで誕生した「ゆりも」もいる。

都のホームページには、都営バスの「みんくる」や警視庁の「ピーポくん」など１５のゆるキャラが紹介されているが、首都を代表するようなキャラはいない。
選挙ＰＲの「投票の権（ごん）さん」と「リッキー」、建設局の「けんちゃん・せっちゃん」など、なじみの薄いキャラも多い。
それでも「みんくる」の着ぐるみは１体で１２０万円するという。
というもの。

１つの成功事例があれば、それに群がるという傾向が、全国的に強すぎると思う。
可愛さがあって、人が中に入り、さらに動きを伴うとなれば、当然、形もキャラクターも似てくる。
そんな中であって、二番煎じ三番煎じが、いつまでも通用するはずは無い。

確かにキャラクターは、使い方によっては効果倍増となるが、それは知られての事。
無名であれば、「なにこれ」の世界で終わってしまう。（ゆっくりと育っていくキャラも、当然あるけど）

産地のブラント米もそうで、似たり寄ったりバカリだと、いつかはリストラという事になる可能性がある。
個性・特徴・差別化が出来るか。
そして、それを知ってもらう事が出来るかだろう。

ラジオの力 妊婦救う

福島民報に「ラジオの力　妊婦救うｒｆｃが献血呼び掛け　福島民報　2014年5月16日（金）08:37」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
多くの人の献血が、１人の女性の命を救った－。
福島市の病院で１４日午前、妊婦が大量出血し、血液が足りなくなった。
病院から連絡を受けた県赤十字血液センターは、血液の在庫が尽きてしまう可能性が出たため、ラジオ福島（ｒｆｃ）に献血協力の情報発信を依頼。
番組内で呼び掛けたところ、多くの人が協力を申し出た。
女性は一命を取り留めた。
男児を無事出産した。
女性の家族は多くの人の善意に感謝している。
女性は出産に伴う大量出血により、２００ミリリットルで１２０人分の血液が必要になった。
血液センターから依頼を受けたラジオ福島は番組の中で十数回にわたり、血液が緊急に必要になっていることを訴えた。
その結果、県内５カ所の献血施設に長い列ができた。
このうち、福島市役所に設けた献血バス２台には、除染作業員らが大勢駆け付け、３０人が採血待ちの状態となった。
血液は平日の約２倍の量が集まった。

女性の父親は福島民報社の取材に応じ、「たくさんの人のおかげで助かることができた。献血協力者をはじめ、病院、血液センター、ラジオ局の関係者に心からお礼を言いたい。今回のことを通し、県民の献血への関心がさらに高まってもらえればうれしい」と語った。

色々と話題となってしまっいる福島であるが、その中で、福島の人たちらしい記事が掲載されていたので紹介した。

同じことが自分たちの周りで起こった時、同じ行動が出来るだろうか。
それを当たり前のように行動している福島の人たち。

福島の事を、福島の人たちの事を、拒絶ではなく批判だけではなく、もっともっと理解してあげるべきだろうと思う。

農林水産商工本部が訪問

今日の午後、佐賀県農林水産商工本部の流通課の訪問があった。

現在の佐賀については、大きな不満というものは持っていないので、特に「これが駄目」という厳しく言う部分は無かったのだが、それでも突っ込むところは多々あるので、その部分については、思っていることを全て話をした。

突っ込んだ内容の中には、県だからこそ取り組んでほしい事もあるのだが、出来る出来ないの判断は、全て県に帰ったからとなってしまうので、個々でのコメントは一切しない事にする。

しかし、そのうちの２つが出来たとしたら、佐賀米の評価は、ガラッと変わってくるのだろうと自分は思っている。

まっ。
確実ではない事なので、期待しないようにしながらも、期待して待っていよう。

リリ姉 そのまま

リリ姉は、朝からキャットタワーの中に、ずっといたようだ。

「日本の食を考える」の予約をしています

６月５日に東京家政大学で、生涯学習センター 特別企画講演２０１４「日本の食を考えるⅡ」が開催されます。
（会場は１００名会場から、３００名会場に変更されました）

「和食：日本人の伝統的な食文化」がユネスコ無形文化遺産に登録されたことを受け、和食の知恵、工夫、習慣、環境、お米の現状、ブランド米の考え方、６次産業、流通の基本的な話しと、「ゆめぴりか」「ななつぼし」のブランド計画を絡めて、「米のブランド化」の話をしていきます。

会場の通路には、北海道、魚沼、島根、佐賀、高知、秋田等の各生産地の水田風景・施設・文化などのパネル展示もしていますし、講演前の会場内では、各産地の風景が、スクリーンで紹介される予定です。
さらに講演前に、北海道米２種類の食べ比べアンケートも実施予定しています。

１６日現在の打ち合わせでは、自分が一方的に話すのではなく、資料で説明をしながら、その都度、北海道の担当者と対話をしながら、北海道の現状や考え方、新しい考え方・システム等も紹介していく予定となっています。

一般の人たちが聞くことは出来ない、産地の本音と思い、そして、それを自分たちが、どのように実行しているのかという裏の話を通して、日本の資源を最大限活用しながら私達はどうすれば和食の心やお米の伝統を、現在のライフスタイルに適合させ未来に向けて発展させられるかを、受講生一人ひとりが考え実行してもらうプログラムにする予定です。

http://www.tokyo-kasei.ac.jp/Portals/0/data/open_college/top_img/%E6%9D%B1%E4%BA%AC%E5%AE%B6%E6%94%BF%E5%A4%A7%E5%AD%A6(BPF%EF%BC%88A4%E9%A0%81%2C3d!K.pdf
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会　場：東京家政大学内教室　講座当日守衛室前でご案内いたします。
　　　　試食などがありますので、開講時間の１時間前よりご入場いただけます。

受講料：会員 500 円　一般 1,000 円
　　　　当日受付でお支払いください。（東京家政大学学生は無料）

申込先：東京家政大学生涯学習センター
　　　　E-mail　syogai@tokyo-kasei.ac.jp
　　　　電話　03-3961-5742　FAX　03-3961-5743
　　　　電話、E-mail、FAX で①講演名　②氏名　③連絡先をお知らせください。
　　　　※ 当日まで申し込みを受け付けます。

公開講座：企画講演講師　西島豊造

タイトル：嗜好品としてのお米

日　時：６月５日（木）15:30 ～ 17:30（120 分）

定　員：３００名

皆様のご参加をお待ちしております。

おはよーニャンコ

ネコ草を食べて、直ぐキャットタワーに入ってしまったリリ姉。
　
リリ姉に無視されて、呆然とするフク君。