店にテレビ

今まで店にはテレビが無かったのだが、今日、自分の部屋からテレビを持ってきた。

このテレビは、自分の部屋でパソコンに繋いで、パワーポイントなどを作成する時などで使用していたのだが、それで使用するには、ちょっと大きすぎて、逆に使いにくかったことから、店で使用することにしたのだ。

でもこれで、昼休みなどにテレビを見る事が出来るようになったので、プラスに考えよう。

魅力ある農 次代へ 全国担い手サミット宣言

日本農業新聞ｅ農ネットに「魅力ある農　次代へ　全国担い手サミット宣言 （2013/10/31）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
石川県やＪＡグループ石川などでつくる実行委員会と全国農業会議所は３０日、第１６回全国農業担い手サミットｉｎいしかわ全体会式典を金沢市で開いた。
「伝えよう！担い手の心　広げよう！農の絆」をテーマに、持続可能な力強い地域農業の実現など３項目を盛り込んだサミット宣言を採択した。
３１日まで県内各地で交流する。

全体会には、農業者ら２０００人が参加。
実行委員会の浦久美子副委員長が読み上げたサミット宣言は、農業を魅力ある産業として次世代に引き継ぐことや、東日本大震災の被災地の復興に向けた支援を盛り込んだ。

開会式に出席された皇太子さまは「大切な役割を担う農業の地域リーダーとして、農業、農村で意欲的に取り組んでいることを大変心強く思う」と励まされた。
というもの。

持続可能な力強い地域農業の実現ということは判る。
しかし、本当に力強い地域農業とはなんなのだろうか。

色々な活動が始まっているが、その部分については、若干弱いと思っている。

１０月１５日現在 水稲作況 過剰生産２７万トンに １０２「やや良」変わらず

日本農業新聞ｅ農ネットに「１０月１５日現在　水稲作況　過剰生産２７万トンに　１０２「やや良」変わらず （2013/10/31）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
農水省は３０日、２０１３年産水稲の１０月１５日現在の予想収穫量を発表した。
平年を１００とした作況指数は１０２の「やや良」。
作況指数は前回発表（９月１５日）と同じだが、１０アール当たり予想収量は前回から４キロ減の５３９キロ。
予想収穫量は６万２０００トン減の８１８万３０００トンとなった。
１３年産米の生産数量目標７９１万トンを２７万トン程度上回る計算だ。
１２年産からの持ち越し在庫を含めると、需要に対して６０万～８０万トンの供給過剰が見込まれ、今後は、１１月に決める１４年産米の生産数量目標をどう設定するかが焦点になる。

・１４年産目標が焦点

主食用米の作付け見込み面積は、前回と同じ１５２万２０００ヘクタール。
１３年産米の生産数量目標７９１万トンの面積換算値は１４９万５０００ヘクタールで、過剰作付面積は２万７０００ヘクタールを見込む。
前年産より３０００ヘクタール増えた。

目標を上回る２７万トンの内訳は、作況指数１０２による豊作分が１３万トン程度、過剰作付け分が１４万トン程度になる計算だ。

地域別の作況指数は、北海道が１０５（１０アール収量５６２キロ）、東北１０３（５７３キロ）、北陸１０２（５４５キロ）、関東・東山１０２（５４７キロ）、東海１０２（５１３キロ）、近畿１０２（５１８キロ）、中国９９（５１０キロ）、四国１００（４８４キロ）、九州９７（４８９キロ）、沖縄９１（２８２キロ）。

前回発表と比べて、九州は４ポイント、中国は３ポイント、四国は２ポイント、近畿は１ポイント、それぞれ低下した。
ウンカなどの病害虫の被害、登熟期間での高温などが影響したためだ。
一方、東北は登熟期間での日照時間が確保され、登熟が進んだため、１ポイント上昇した。

玄米の選別に使うふるい目幅では、２ミリ以上のものの重量が７８．８％。
前年産と比べて２・９ポイント下回った。

・卸、先安感を懸念　在庫圧力強く鈍い販売

農水省は３０日、政府・与党で議論している米の生産調整の在り方について、「どんどん主食用米を作っていいという考え方には転換できない」として、需要に応じた生産が必要との考え方を示した。
また見直しの主要な論点として、「主食用米から、飼料用米などの非主食用米にいかに（転換を）進めていくか」だと指摘した。
また２０１４年度からの大幅な見直しは、時間的に困難との見通しも示した。

自民党の「水田農業振興議員連盟」（今村雅弘会長）の会合で示した。
農水省は、政府・与党による経営所得安定対策（戸別所得補償制度）の見直しや日本型直接支払制度（多面的機能支払い）創設の議論の中で、「生産数量目標の配分についても議論の対象になっている」とした。

その上で主要な論点として（１）生産過剰の主食用米から、潜在的な需要が見込める飼料用米などの非主食用米への転換（２）転作作物の麦・大豆の振興――などをあげた。
また通常、米の生産数量目標の配分は１１月末にも示すため、１４年産米からの大幅な生産調整の見直しは「（時間的に）対応できない」とした。
農村の現状や農家の意識などからも、急激な変更は困難との見方を示した。

一方、経営所得安定対策の見直しや日本型直接支払制度については、法制化する前に、１４年度の予算措置での実施も検討する考えを示した。
政府・与党はこれらの新制度の関連法案を、来年の通常国会に提出する方向で議論している。

同日の会合では、政府の産業競争力会議農業分科会が生産調整の中期的な廃止を提起していることなどについて批判が集中。
「政府が間違っていると思ったらチェックするのが党の役割だ」（今村会長）、「神の声のようにまかり通ってはいけない」（鳩山邦夫氏）といった意見が出た。
というもの。

お米が売れないのに「やや良」となってしまったら、本当にまずい事態となってきたと思う。
減反が無くなれば、生産者は作ることだろう。
しかし食べる人は少ないのだから、さらにお米は余る事になる。

各産地は、はやく対応をしなければならないだろう。

効果が無かったような

１０月２２日に表参道で、レシピブログのお料理ブロガー２０名と、新潟佐渡・朱鷺と暮らす郷コシヒカリのお米の魅力や特徴をブログを通じて、多くの人に拡散してもらうための、アイデアレシピ紹介イベントをしたのだが、その効果はあったのだろうか。

自分は、どんなブロガーが来ていたのかは把握していないので、その人たちのブログを見る事が出来ないのだが、イベント以降も、全然話題になっていない感じがしているのだが・・・

狙いとしては、ブロガーに書き込んでもらって拡散していきたいという事だったと思うが、それが無いというのなら、このイベントは意味が無かったという事になってしまうのではないだろうか。

料理のブログを書いている人たちだから、お米の事を知っているから、あえて書き込まないのか。
ヤッパリお米には関心が無いのか。
どちらなんだろう。

ちょっと残念である。

写真を撮りたいと言われても

ホクレンの内容は、北海道米の新たなブランド形成協議会認定した「ゆめぴりか」である事の証明の目印を、店舗で撮影する事であったが、店としては「おいおい、ちょっと待ってくれ」という感じになってしまった。

なぜなら「ゆめぴりか」以外が新米ではないし、入荷待ちのため、玄米箱が空の状態になっているものもあったからだ。
おまけに、その空になっているものこそが「極低タンパクゆめぴりか」と「高度クリーンゆめぴりか」で、「ゆめぴりか」が次のステップに上がるためのお米だったのだ。

結果としては、空の玄米箱が入らないように、上手に写真を撮ってもらったが、自分としては「なんだかなぁ～」という感じがしてしまった。

早くも完売だそうだ

隠岐藻塩米特栽コシヒカリを仕入れている米卸からの連絡が、昨日あった。

内容は以下の通り
／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／
島根の隠岐藻塩米特栽コシヒカリですが、希望調査にてご記入頂いております米穀店様以外は、完売になりました事をご連絡致します。
今期は初年度という事もあり、少量でのスタートで早くも完売に至りましたが、来期の拡売に向けて弾みがつきました事を御礼致します。
／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／／
というもの。


そうか、完売できたのか。
それは良かった。
情報発信したかいがあったというもの。

ところで、希望調査では、各店どのくらいの予約をしたのだろうか。
年内いっぱいくらいは、売る事が出来るのだろうか。

早すぎる完売も、産地にとっては本当は良くないんだよな。
来年に引き継げなくなってしまうからね。

ホクレンが来るけど、なんだっけ？

スケジュールに、１０時からホクレンって書いてあったんだけど、何だっけ？
スケジュールに書き込んだ自分が、内容を忘れてしまっている。

まっ。
来たら聞けばよいだけの事だし。

そんなことより、自分の頭の中は、違う事で一杯。

なんと、北海道の新米は、やっと産地からの出荷が始まったというところ。
だから今まで、１０月中旬に届いた「ゆめぴりか」だけしか新米が無かった。

明らかに遅い出荷のツケは、確実に出て来てしまっているようで、「おぼろづき」「ふっくりんこ」「きらら３９７」「ほしのゆめ」については、消費者離れが始まってしまっている。
理由は簡単で、新米が食べたいからである。
だから、よけいに「ゆめぴりか」ばかりを買うようになってしまっている。

１１月からの販売で、果たしてどこまで消費者を取り戻せるだろうか。
他に勢いがある産地が出て来ているから、今回は難しいかもしれないな。

おはよーニャンコ

またフクが写真を拒否。
リリは炬燵の中

どこ見てる？

リリが、さっきから部屋の一ヵ所を、ずっと見ている。

自分も、頭いたいし。

わーーーーー

［鳥獣害と闘う］ 長野市を“ジビエの町”に ＪＲ駅前に飲食店街 土産物の開発も力

日本農業新聞ｅ農ネットの［鳥獣害と闘う］の特集に「長野市を“ジビエの町”に　ＪＲ駅前に飲食店街　土産物の開発も力 （2013/10/30）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
長野市を“ジビエの町”として全国に発信しようという試みが２９日、始まった。
市内の飲食業者や食品関連業、ＪＡなどでつくる協議会は、野生鳥獣肉（ジビエ）の利用を通して地域振興を目指す。
市内で捕獲したジビエが食べられる飲食店街をＪＲ長野駅前に形成。
土産物の開発にも力を入れる。
農水省の「食のモデル地域構築計画」に認定され、２０１６年度までに年間２トン程度の利用を定着させる計画だ。

・川上～川下　連携を強化

鳥獣の捕獲から食肉処理、加工、消費といった“川上から川下”までの連携が弱かった事業者が一体となり、ジビエの利活用を進めるのが狙い。
市とＪＡグリーン長野、市内の飲食店組合、日本ジビエ振興協議会などでつくる「若穂食のモデル地域実行協議会」が県庁で同日開いた会見で今後の計画を明らかにした。

同協議会の峯村聰代表は「利用先をしっかり確保することで、狩猟者の意欲向上につながる」と期待する。

利用する肉は主にイノシシ。
ＪＡグリーン長野と地元猟友会が運営する同市内の食肉処理施設で肉を加工し、飲食店や加工業者へと納入する仕組み。
来年度の加工頭数は年間１００頭、年間捕獲数の約３分の１を活用することを目標にする。

これまで捕獲した大半は山に埋めていただけに、関係者は「極めて高い利用率」という。

販売を担うのは、ＪＲ長野駅前の飲食店でつくる「長野しまんりょ会」。
各店舗の個性を発揮したメニューを開発し、ジビエが食べられる飲食店街として市内観光の人気スポットに育てる。
また、固い部位や筋などの部位は、同ＪＡ女性部や福祉法人が加工して、余すところなく商品化する計画だ。

取り組みは農水省の「日本の食を広げるプロジェクト」事業の一環。
４カ年で事業を軌道に乗せる構想で今年度は６００万円を支援し、商品開発やマーケティングを中心に活動を行う。

同事業を担当するＪＡグリーン長野営農部の橋本寿雄さんは、ジビエの需要が増えれば「狩猟免許の取得者が増え、獣害対策も強化できる。管内のＡコープでもイノシシ肉や加工品の販売して消費拡大につなげたい」と意欲を見せる。
というもの。

面白い発想だな。
農水省の「食のモデル地域構築計画」に認定されたって書いてあるし。
上手くいけばイイな。

夜のニャンコ

やっと部屋に戻ってきたので、夜のニャンコ。

自分が戻ってきたので、やっとリラックスしたニャンコたちである。

毎日残業

毎日残業となっている事で、なんとなく残業慣れをし始めてきている。
取材などで神経を使ってしまっていると、キツイと感じたりもするが、慣れてくればコントロールできるもの。

今日も相当神経を使って、石見銀山の人たちに説明していたので、「キツイな」と感じながらも、今もまだ、玄米色彩選別機を動かしている。

これに慣れてしまったら、営業時間を延ばしてしまってもイイかな。
２０時くらいまでは出来るかも。

あっ。でもそうすると、店にいる時間が必要になって、地方に行かれなくなってしまうんだ。
それはそれで、困るものな。

組織化を呼び掛け 反ＴＰＰで地域と連携 全青協が３カ年中期目標

日本農業新聞ｅ農ネットに「組織化を呼び掛け　反ＴＰＰで地域と連携　全青協が３カ年中期目標 （2013/10/30）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
全国農協青年組織協議会（ＪＡ全青協）は２９日、東京都内で都道府県青年組織委員長・事務局合同会議を開き、来年度から３カ年の中期活動目標を決めた。
現場の青年組織がつくる単年度計画にも生かす。
（１）組織数・部員数の拡大（２）ＪＡ経営参画に向けた人材育成（３）次世代農政運動の確立――を柱に掲げ、青年組織の活性化を目指す。
環太平洋連携協定（ＴＰＰ）については、国会議員などへの要請活動を中心に運動を続けることを確認した。

全国には青年組織がないＪＡもあり、組織数の拡大が都道府県組織、全青協の活性化に不可欠だと判断。
未組織ＪＡには、都道府県組織からも組織化を積極的に呼び掛ける。

ＴＰＰの対応については、地元選出の国会議員への要請や意見交換を活発にする他、消費者団体、地元ＰＴＡなどと連携を深めることを確認。
委員からは「ＴＰＰ交渉の情勢によっては、大きな運動を仕組むべきではないか」との意見が挙がった。

来年２月に予定している第６０回ＪＡ全国青年大会についても協議した。
パネルディスカッションや街宣活動など、ＴＰＰに関連した内容のプログラムを盛り込むことで一致した。
というもの。

こういう記事を見ていると「ＪＡも変わってきたな」と感じる。
しかし、現実として、変われる可能性はあるのだろうか。
いつもそこで、答えが出ない。

経営安定対策見直し １４年度予算化へ検討 ＴＰＰ国益守る 衆参農水委農相所信

日本農業新聞ｅ農ネットに「経営安定対策見直し　１４年度予算化へ検討　ＴＰＰ国益守る　衆参農水委農相所信 （2013/10/30）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り。
林芳正農相は２９日、衆参両院の農林水産委員会で所信を表明した。
日本型直接支払制度（多面的機能支払い）の創設や経営所得安定対策（戸別所得補償制度）の見直しについては、「与党との議論を踏まえながら、２０１４年度予算の概算決定に向けて検討を進めていく」としたが、生産調整には触れなかった。

環太平洋連携協定（ＴＰＰ）交渉には「年内妥結に向け農産物の関税などの交渉が本格的に行われている」との認識を示し「（衆参農水委の）決議を踏まえ、国益を守りぬくよう全力を尽くしていく」と述べた。
また他の経済連携も含め、農林水産業への影響や食の安全の確保に十分配慮しながら進める考えを示した。

農相は、就任以来「攻めの農林水産業」を進めてきたことを強調。
今後も政府の農林水産業・地域の活力創造本部（本部長＝安倍晋三首相）と連携し、「農業・農村の所得の倍増を目指していく」と語った。
具体化に向けた生産者側への施策としては、農地中間管理機構（農地集積バンク）による規模拡大や農地集約化などを挙げた。
流通側への施策としては、輸出額１兆円を目指す「農林水産物・食品の国別・品目別輸出戦略」などを掲げた。

また農林漁業成長産業化ファンドの本格展開などを通じた６次産業化の支援、農山漁村での再生可能エネルギーの活用も強調。
農業の成長産業化に向けた経済界との連携、２０年の東京五輪を生かした日本食文化発信などにも取り組むとした。

東日本大震災の被災地の農林水産業は「おおむね計画通りに復旧が進んでいる」とした。
東京電力福島第１原子力発電所事故への対応としては、放射性物質の吸収抑制対策の徹底や「風評被害」対策を引き続き進めるとした。
同発電所の汚染水問題を受け、韓国政府が福島県など８県の水産物の全面輸入禁止措置を取っていることには、直ちに撤回するよう働き掛けていく考えを示した。
というもの。

前文については、いつものコメントで変わり映えが無いが、記事でイラッと来たのが、東日本大震災の被災地の農林水産業は「おおむね計画通りに復旧が進んでいる」とした発言。

どこが？？
計画通りに行っていないのは、子供でも判っている事ではないだろうか。
目の前に、隠す事が出来ない事実があるというのに・・・
それなのに、原発を動かそうとしたり、売ろうとしたりしている。

産地のための発言ではなく、産地を怒らせるための発言だろ。

ＴＰＰ不安訴え「決議守る」確認 全青協、政府・自民党と討論

日本農業新聞ｅ農ネットに「ＴＰＰ不安訴え「決議守る」確認　全青協、政府・自民党と討論 （2013/10/30）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
全国農協青年組織協議会（ＪＡ全青協）は２９日、自民党の齋藤健農林部会長ら国会議員を招き、東京都内でパネル討議を開いた。
全青協の山下秀俊会長ら若手農業者は環太平洋連携協定（ＴＰＰ）や農政への不安を訴えた。
議員らは、「ＴＰＰ交渉で重要品目の関税撤廃をしないことなどを盛り込んだ国会決議を守らなければ、国会で承認しない」との認識を示した。

国会議員からは、農水省の小里泰弘政務官と自民党農林部会の鈴木憲和副部会長も討議に参加。
全青協メンバーは２０１３年版ポリシーブック（政策集）を国会議員に渡し、政策を討論した。

ＴＰＰについて全青協の益子丈弘副会長は、「関税だけでなく、安心・安全も国産農産物の重要な価値。国会や自民党の決議をなんとしても守り抜いてほしい」と訴えた。

これに対し小里政務官は「国会決議は綿密に検討して作った。国民皆保険なども含め、決議を守り抜く」と強調した。

米の生産調整見直しの議論も議題に挙がった。
群馬県の稲作農家、天笠淳家氏は「規模拡大は長期的な経営判断が必要。（生産調整廃止で）米価の見通しが立たなくなると、規模拡大もできない」と不安を訴えた。
齋藤部会長は「急な方向転換をしようというものではない。現場から問題を指摘してほしい」と応えた。

山下会長は「農業は市場原理だけで語るべきでない。多面的機能や地域コミュニティーと共に農業を守る視点を持ってほしい」と訴えた。
というもの。

小里政務官は「国会決議は綿密に検討して作った」と強調したって言うけど、ならどうして、この前「検討しなければならない」みたいな言い方が、出てきたのだろうか？
「綿密」というのなら、あの時の言葉は出なかったはず。

政府は、安易に言葉を使っていないだろうか。