まあ、いいか！レイアウト

　

結局、新幹線用の複線高架線路は２つに分けてしまった。

全て複線線路でレイアウトしているので、フルだと８列車が走れる。

動画は明日以降にアップ予定。
今日はフク君が居座っていて、走らせるられない。

熊本・国営 大蘇ダム 水漏れ「補修早く」 大分県竹田市 荻柏原土地改良区

日本農業新聞 ｅ農ネット［現場から］に「熊本・国営　大蘇ダム　水漏れ「補修早く」　大分県竹田市　荻柏原土地改良区 2014年5月26日」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
大分県竹田市の荻柏原土地改良区が、水源として期待する国営・大蘇ダム（熊本県産山村）の水漏れで十分な給水を受けられず、営農活動に支障を来している。
少ない水を分け合うため実施している時間給水は、米農家の水管理の負担が大きく、施設園芸の規模拡大も阻んでいる。
このままでは高齢農家らの離農に拍車を掛けかねないとして、同改良区は国が進めるダム補修作業の前倒しを強く求めている。　（鹿住正人）

・時間給水　深夜も管理

同改良区は、農家６６８戸が水田５６０ヘクタール、畑地４９７ヘクタールで営農する。
農業用水は主に７４年前に完成した大谷ダム（熊本県高森町）と河川水に頼ってきたが、慢性的な水不足を解消するため、２００５年に堤防が完成した大蘇ダムからの給水に望みを託していた。
しかし同ダムは想定外の激しい水漏れが生じ、同改良区には畑地の一部にしか水が送られていない。

地域の農業を支える担い手農家の営農に重い負担としてのしかかる。
同改良区は、時間給水に取り組む。
約２００の分水線ごとに１８時間、または３０時間ごとに田へ水を入れる。
食用米３５ヘクタールと飼料用米１５ヘクタールを作付けする野尻徳勝さん（６５）は、水田数が約３００で６０カ所に分散するため従業員２人と家族総出で水を入れる。
５月からは午後８時から午前１時までは息子が、午前１時から６時までは野尻さんが担当。
回りきれないこともある。
５月は給水の合間に代かきや田植えも重なり疲労はピークに達する。
睡魔に襲われ「日中は集中力が落ちてしまう」。

野尻さんの今年の耕作面積は昨年より５ヘクタール増えた。
しかし、時間給水の負担が軽減されない限り「（これ以上の規模拡大は）もう限界だ」と話す。

施設園芸でも水不足は深刻だ。
転作田でミニトマト６０アールを栽培する太田修道さん（５３）は、大蘇ダムからの給水を見込んでハウスを増棟するが、水問題が解決していない。
畑地で栽培する大玉トマトは、ダムの水を待ちきれず、約５００万円かけて地下水をくみ上げるかん水施設を整備した。
「ここは標高６００メートル弱で、夏は良いトマトができる。水があれば誰もが収益性の高い園芸ができるのに」と悔しがる。

同改良区では早期の給水に期待する一方、計画通り水が使えるのか不信感を持つ農家も増えている。
同改良区の瀬井宏一理事長は「水が使えていれば後継者がもっと残ったはず。水問題は就農機会を奪い、高齢農家の離農につながりかねない」と危機感を募らせる。
大蘇ダムは補修を続けながら一部で利水しているが、１３年度は大分、熊本の両県で畑地９７ヘクタール分、約１４万トンの供給にとどまる。
農水省九州農政局は「（早期給水の）要望は聞いている。補修作業が前倒しできれば対応していきたい」と話す。

＜メ　モ＞　大蘇ダム

大分、熊本の両県で受益面積２１５８ヘクタールを計画に１９７９年に着工。
８７年完成予定が遅れ、２００５年に堤防が完成した。
事業費は当初の約１３０億円から約６００億円に増加。
しかし、水漏れが激しく、農水省は１３年度から５カ年で補修し、２年間のたん水試験後の２０年から給水を計画している。
というもの。

言っては悪いが、最悪の事例だ。
事業の遅れもそうなのだが、当初の計画はどうなっていたのだろうか。
補修にも時間がかかりすぎる。
もたもたしていると、この地域の農業は壊滅することだろうな。

福島の旬 お届け 千葉で販促

日本農業新聞 ｅ農ネットに「福島の旬　お届け　千葉で販促 2014年5月26日 」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
アスパラガスやブロッコリー、スナップエンドウなど、福島県産の春野菜をＰＲする春野菜トップセールスが２５日、千葉県習志野市のスーパー「ベルク　フォルテ津田沼店」で開かれた。
同社の大島孝之社長とＪＡグループ福島の庄條一会長が県産野菜のおいしさを紹介。
買い物客の前でスパリゾートハワイアンズのフラガールによる踊りも披露された。

東日本大震災以降、一時低迷した福島県産野菜の販売は、徐々に震災前の状況に戻りつつある。
ＪＡグループ福島が、震災直後から福島県産農産物を積極的に販売してきたベルクと連携して企画した。
出回りが増えてきた春野菜に焦点を当ててＰＲした。

庄條会長は「福島県が一丸となって新鮮で安全・安心なものを届けていきたい」と話した。
ベルクの大島社長は「スーパーとして、福島県産を販売することで応援したい」と応じた。

特設ステージでは、ＪＡ全農福島が「ふくしま農業ＰＲサポーター」に任命しているフラガールが登場し、踊りを披露した。
というもの。

どういう反応だったかなどが書かれていないので、全くコメントのしようがないのだが、国が復興への行動を起こす気配がない事から、福島県独自で、消費者に対して直接伝えて行くしかないのだろうと思う。

「森林復興 一歩でも進めたい」 山の荒廃加速 林業者が苦悩 福島県

日本農業新聞 ｅ農ネット［現場から］に「「森林復興　一歩でも進めたい」　山の荒廃加速　林業者が苦悩　福島県 （2014/5/25）」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
東京電力福島第１原子力発電所事故を受け、森林整備面積が半減、林業産出額の激減など、福島県内の林業活動が大きく減退している。
原発事故から３年以上たっても、森林除染はほとんど手付かずで、放射能汚染の問題から山林での作業を敬遠する森林所有者が増加。
東電は遅れていた林業の賠償基準を近く公表する見通しだが、現場からは森林再生の先行きに危機感を訴える声が相次ぐ。

・除染手付かず担い手流出　賠償、整備・・・総合的支援を

福島県北森林組合の組合長で、４０年間林業に携わってきた福島市の渡邉恒雄さん（６６）が、木材の置き場を見詰めて訴える。
「山は宝だと言われて育てられた世代で、山と共に歩んできた人生。だが、原発事故のせいで、本来必要な山の手入れがほとんどできていない。山を見るたびに悔しさがこみ上げてくる」

福島市や伊達市など８市町村を抱える同組合管内。
居住制限区域も含まれるが、立ち入りが可能な山でも森林所有者が被ばくを恐れて山に入らなくなる傾向が事故以降、ずっと続いている。
担い手の流出も歯止めがかからない。
同組合の作業員８０人のうち、若手中心に５人が退職して西日本へ転居してしまった。
さらに同組合の小径木加工場は、原発事故の影響で、木材需要低迷やバークの滞留を余儀なくされ、加工を休止している。

森林所有者のほとんどは農家で、山は田畑に隣接し、生活や農業と一体だ。
しかし、現在も政府は森林除染の方向性を示さず、ほだ場など作業する人が日常的に立ち入る場所や住宅近隣以外の除染には手を付けていない。
「３年も手入れされないと下草にやられて木の力はかなり衰える。賠償されても、山がきれいになるわけではなく、このまま山が荒れていくことに危機感でいっぱいだ」と渡邉さんは険しい表情で語る。

同県によると、原発事故発生前の２０１０年度の森林整備面積は１万２１９４ヘクタールだったが、１２年度は６２５６ヘクタールと半減。
林業産出額は１０年度１２５億円、１２年度が７４億円と４割も減少した。

同県森林組合連合会によると、県内の森林組合では除染やがれき処理など、原発事故関連の仕事が激増している。
一方で、間伐や下草刈りなど山の手入れをする本来の業務依頼は激減している。
同連合会は「東電が木材バイオマス燃料として木材を買い取るなど、事故前に少しでも近い形で林業の営みが再開ができる仕組みをつくってほしい」と要望する。

林業活動の停滞を受け、同県は、これまで森林所有者の判断に任せていた間伐や下草刈りなどの森林整備について、汚染状況重点調査と並行して市町村が進める森林再生事業に今年度から本腰を入れる。
県は「森林所有者の負担がなく、現場に利益が還元できる仕組み。県の森林再生の起爆剤としたい」（森林整備課）と位置付ける。

さらに東京電力は、森林賠償の基準を近く公表する見通し。林業者が待ち望んだ賠償だが、納得が得られるかは、地域や経営規模によって評価が分かれるとみられる。
同連合会の宍戸裕幸専務は「賠償、除染、整備と総合的な支援が林業再生に不可欠だ。現場と地元自治体、国が力を合わせ、とにかく森林復興を一歩でも進めたい」と切実な気持ちを訴えている。
というもの。

こういう事は、全く一般の人たちに知らされることは無い。
映画や漫画の影響から、農業や林業に関心を持ってくれた若者が増えているようだが、この現場と現実を知った時に、どう思うのだろう。
自然だから後回しにしてよいではなく、自然だから急がなければならないのだ。

“アート八百屋” 連携し来春開店 東京農大生 武蔵野美大生

日本農業新聞 ｅ農ネットに「“アート八百屋”　連携し来春開店　東京農大生　武蔵野美大生 」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
武蔵野美術大学（東京都小平市）と東京農業大学（東京都世田谷区）の学生らが、地元野菜の魅力を伝える“アート八百屋”を計画している。
店内には野菜をテーマにした絵を飾り、併設する喫茶店では美大生が作った食器を使い、農と美を掛け合わせる。
扱う野菜は農大ＯＢの農家から仕入れ、来春には東京都国分寺市で店を開こうと張り切っている。

・地元野菜仕入れ　食器・絵を提供

発起人は、武蔵野美大４年生の島田優里さん（２１）。
美大生が絵画や陶磁器を手掛けても「愛好家以外の人に触れてもらう機会がなく、価値が伝わらない」のが日頃の悩みだった。
美術をもっと身近に感じてもらいたいと考え、農との連携を思い立った。
昨年、東京農大の収穫祭で知り合った学生に声を掛け、計画がスタートした。

思い描くのは、農産物を売るだけでなく「農家が野菜に込めた思いも一緒に届ける八百屋」。
野菜を主役にした絵などを通して生産から消費までを“物語”として伝えることで、「普段と違う思いで野菜に向き合ってもらえるのではないか」と島田さんは考える。

喫茶スペースでは、美大生自らが給仕することで「人との関わりが生まれ、作品のアイデアが得られる」（島田さん）と相乗効果を期待する。
そんな発想に共感する学生は、現在３０人に広がった。

仕入れは、３月に東京農大を卒業した須貝孝広さん（２３）が担当。
大きさや形がふぞろいな規格外野菜も「おいしく食べられることを伝えたい」と意気込む。
須貝さんは落語研究会の出身で芸能事務所にも所属することから、農家から聞いた野菜小話を織り交ぜた寄席を６月に開く。
チケットの販売収入は、物件の賃貸料など開業資金に充てる計画だ。

「農産物と美術品は、どちらも作り手のこだわりが込められている」と島田さん。
卒業後も運営責任者として携わり「多くの人が農と美に触れ合える場にしたい」と夢を描く。
というもの。

これは面白いな。
実際にオープンしたら、一度行って見たいと思う。
どういう表現が出来るのだろうか？

廃校舎活用 放棄地解消 担い手育成 地域密着型で農業応援 大分・地方企業

日本農業新聞 ｅ農ネットに「廃校舎活用　放棄地解消　担い手育成　地域密着型で農業応援　大分・地方企業 2014年5月25日 」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
小学校の廃校舎を活用し、耕作放棄地の解消や担い手の育成に取り組む農業生産法人を立ち上げた地方企業がある。
矢崎総業のグループ会社で、自動車関連部品などを製造する大分部品（株）だ。
同社がある大分県佐伯市を活動拠点とし、ＪＡおおいたの生産部会にも参加。
地元密着で農業を支え、２０１８年には売り上げ１億円を目指す。

生産法人の名は「アローファーム大分」。
昨年１２月に設立し、今年１月から旧灘小学校に事務所を構えた。
今年は佐伯市で食用米１１ヘクタールの栽培と、農家と連携して２４ヘクタール分の稲発酵粗飼料（ＷＣＳ）を生産する。
隣の臼杵市では県ブランドの高糖度サツマイモ「甘太くん」１．３ヘクタールを中心に、特産ニラを栽培して、ＪＡに出荷。
活動１年目は４０００万円の売り上げを目指している。

法人代表で、大分部品の名越寿久社長は「拠点を海外に移す製造業が増える中、地元の雇用を守るには農業しかない」と指摘。
地元での雇用と地域貢献を模索した結果、市の主力産業である農業がピンチに陥っていることを知った。

市内の耕作放棄地の面積は２０００年の９８ヘクタールから１０年には６００ヘクタール以上に拡大していることが分かり「困っているところにニーズがある」（名越社長）と０９年から農業参入を見据え、１１年に勉強会を立ち上げた。

まずは農家の指導を受けて会社の敷地内に中古ハウスを建て、農家や行政の協力を得ながらベビーリーフなどの栽培に着手。
１２年からは耕作放棄地などを借り、自立に向けて踏み出した。

販路は自力で開拓する。
食用米はグループ会社や外食産業へ売り込む。
約４０農家と連携して生産する稲ＷＣＳは、農家が飼料用稲を栽培し、法人が収穫、調製して県内外の酪農家２５戸へ販売する仕組みをつくった。
酪農家は堆肥を農地に還元し、循環型農業を確立した。

担い手育成も目標に据えた。
従業員５人の平均年齢は３０代前半。
県農業大学校の卒業生で食用米担当の下川紗貴子さん（２４）は「これで農業ができる」と喜び、園芸品目にも挑戦する考えだ。
今後は就農希望者や研修生を受け入れるため、４年後には７０ヘクタールに拡大し、売り上げ１億円を目指す。

課題は、作業性の改善だ。
耕作する農地の多くは市内に点在しているため、移動だけでも時間がかかり、水田面積は大きくても１５アールしかない。
このため早期米と、普通期米で中生種と晩生種に分けて作業を分散。
情報通信技術（ＩＣＴ）も活用する。
名越社長は「やっていることは氷山の一角だが、農家と協力していきたい」と先を見据える。
というもの。

なるほどとは思うのだが、なぜか「イイネ」という印象にはなれない。
なぜだか、計画に貧弱性を感じている。
どこなのだろうか？

農山漁村の宝２３事例決定 活性化へ全国周知 農水省と内閣官房

日本農業新聞 ｅ農ネットに「農山漁村の宝２３事例決定　活性化へ全国周知　農水省と内閣官房 2014年5月25日 」という記事が出ていた。

内容は以下の通り
強い農林水産業と美しく活力ある農山漁村の実現に向けて、農水省と内閣官房は、６次産業化などの優良事例「ディスカバー農山漁村（むら）の宝」を決定し、全国への普及に乗り出した。
政府が決めた「農林水産業・地域の活力創造プラン」の実行策の一つで、プランが目指す地域活性化や所得向上に役立てていく。

「宝」は、景観を生かした地域活性化や６次産業化、都市と農村の交流などの全国２５１地区の事例を、学識経験者らが取り組みの継続性や普及、発展といった視点で審査し、２３地区を最終的に選んだ。

例えば、宍塚の自然と歴史の会（茨城県つくば市）は、関東平野有数の里山を植生管理し、豊かな自然環境や歴史的遺産の観察会を年間８０回以上開催。
地域住民や小中学生らが参加して地域活性化につなげている。
せいわの里（三重県多気町）は、地元女性が中心となって農家レストランと体験工房・加工施設を運営し年間６万人が来店。
地元食材を使った豆腐やみそを販売し、地産地消と食育を確立している。

この他、食文化を観光資源に生かした富良野オムカレー推進協議会（北海道富良野市）や商品に物語性を持たせブランド化した本山町特産品ブランド化推進協議会（高知県本山町）、女性が活躍し希少な伝統野菜と加工品の開発に取り組む農事組合法人守山女性部加工組合（長崎県雲仙市）などを選んだ。

取り組みを広く知ってもらうためロゴマークも作成した。
農山漁村の原風景をモチーフに、地域住民の絆や温かい手作りで支えるパワーが「農山漁村の宝」として輝きを増している様子を表現した。
ロゴマークは「宝」に選ばれた地域が使うことができ、商品やイベント、名刺などで地域をＰＲできる。

６月に首相官邸で選定証の授与や選定地区同士の意見交換を開く。
選定地区同士のネットワークも作り、それぞれの取り組みやイベント情報を交換して一層の発展を目指す。
１０月には次回選定の実施方針を決め、優良事例の掘り起こしに力を入れる考えだ。
というもの。

自分が係わっている高知県本山町が選ばれたのは嬉しい限りである。

しかし、記事に書かれている順番からすると、「この他」扱い。
やっぱりブランド計画の中の穴を見抜かれてしまったかもしれない。

もっとシッカリと穴を埋めておけば、もっと上位の評価がもらえたはずだと思うと、チョット悔しい。

１９時半過ぎのニャンコ

フク君は、新しいネグラを見つけてご機嫌。
リリ姉は、全然感心無し。

リリ姉 重い

リリ姉がプリンターの上に乗って退いてくれない。
蓋が壊れそう。

もう一つのレイアウト

あまりにも汚れが酷かったので、水でジャブジャブ洗った、新幹線用の複線高架線路を元に戻すのではなく、今まで２つに別れていたレイアウトを１つにするのに使用してしまった。

まだ複線高架線路は半分余っているので、もう１つのレイアウトにも、使用してみようと思っている。