「音楽&オーディオ」の小部屋

クラシック・オーディオ歴40年以上・・身の回りの出来事を織り交ぜて書き記したブログです。

興味を惹かれた最新記事二題

2023年05月19日 | 独り言

☆ 「チャットGPT最新版」が医師国家試験に合格



つい先日の「読売新聞」に載っていた記事だが、最新版の「チャットGPT」に、ここ5年分の「医師国家試験」の問題を解かせたところ、合格ラインを突破したとのこと。

驚きですねえ!

おそらくこれからももっと進化することだろうから、そのうち「チャットGPT」を活用するネット診療が現実味を帯びてきましたね。

定型化された質問状に対して回答を書き連ねて返信し、その結果送られてきた「検査キット」で血液や尿などを採取して送付すると、病気が特定され、近くの薬局に薬を取りに行く・・。

言い換えると医師があぶれる時代の到来ともいえそうで、全国の医学部の定員の縮小、あるいは廃止、そして医療関係者の地殻変動も起きそうですよ。

そして対象は医学にとどまらず弁護士などの法曹関係者などにも波及してきそう。

そのうち「チャットGPT」が「司法試験」や「公認会計士」試験に合格するのも時間の問題でしょうか。

なんだかたいへんな世の中になってきそうです(笑)。

そして、もう一つ。

☆ 学費がタダになる高専の新設

1年ほど前の記事で「学歴社会の崩壊」(2022・2.25)を取り上げたことをご記憶だろうか。

日経新聞に載っていた元東大学長の「小宮山 宏」氏のコメントがこれ(再掲)。

「いわゆる学歴社会は実質的には壊れている。最近、高専の学生を採用して失敗した例はない、東大卒は成功例がだいたい半分と、企業人から聞いた。高専は今ではAIを学べるところもあり多様さがある。」



その今をときめく話題の高専が徳島県に新たに設立されたという記事が「日経新聞」に載っていた。

年間200万円の授業料がタダというから凄い。5年間の一環した教育システムだから合計すると1000万円にも上る。

で、そのお金(基金:105億円)の出どころだが、有名企業が一社当たり10億円を負担するというもの。

そして、「奨学生」が卒業後に「関連する企業」に必ずしも就職しなくてもいい、いわゆる紐付きではないところがユニーク。

これからの日本を担う学生たちに最先端の教育を受けさせて社会に有用な人材を育てていく、まことに結構なことではあるまいか。

そして、「学習意欲のある若者が家庭が貧困なために進学できない」ことへの対策の一環にもなるところが大いに評価できる。

私見だが、これは現代の日本が直面する政治課題のうちの「焦眉(しょうび)の急」ではないかと常々思っている。いや、決して大げさではなく~(笑)。

「貧困問題」というのは国民全体で考える問題として社会的アプローチの方が先決だと思う。

多感な時期において挫折した若者がそのまま社会に出たとなると、有形無形のいろんな歪みが生じてくるし、社会不安の大元にもなる。

たとえば、安倍元首相の銃撃事件にしてもその類(たぐい)だろう。

で、「チャットGPT」に答えを求めてみた。

「家庭が貧しくて進学できない」

それはとても困難な状況です。進学を希望しているのに経済的な制約がある場合、以下のいくつかの選択肢を検討することができます。

1 奨学金や助成金の利用: 学費や生活費の一部をカバーするために、奨学金や助成金を申請することができます。大学や専門学校、地方自治体、非営利団体などが提供する奨学金や助成金がありますので、それらの情報を収集し、申請することをおすすめします。

2 ローンや分割払い: 学費を支払うために教育ローンを利用することもできます。いくつかの金融機関や教育機関は、学費を分割払いするオプションを提供しています。ただし、ローンを借りる場合は、将来の返済計画を立てておく必要があります。

3 パートタイムの仕事: 進学しながらパートタイムの仕事をすることで、学費や生活費を賄うことができるかもしれません。学校のキャンパス内や近くのアルバイト情報を探し、自分のスケジュールに合わせた仕事を見つけてみてください。

4 経済的な支援を受ける: 地元の社会福祉機関や教育支援団体に相談して、経済的な支援を受けることもできます。彼らは貧困層の学生をサポートするためのプログラムやリソースを提供していることがあります。

5 別の進学方法を検討する: 大学に通うことができない場合は、職業訓練プログラムや専門学校など、より費用のかからない進学方法を検討することもできます。将来のキャリアにつながるプログラムや資格を取得することで、就職や収入の機会を広げることができます。

以上の選択肢は一般的なものですが、個別の状況に応じて最適な方法を見つけることが重要です。学校のキャリアカウンセラーや地元の教育関係・・

なかなか現実的な回答です。ごもっともです。

ただし、政治課題として大きくとらえる発想はないみたいですね(笑)。


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