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+ 鼻水の風・・・ 痛快!『井深大・ソニーの心』   海上、山地、過疎地の携帯電話回線を充実せよ

2012年12月08日 20時47分40秒 | 立憲女王国・神聖・九州やまとの国

 

 

  鼻の奥  鼻水に滲み  暮れの風  

   梅士 Baishi

 

  

 

  土曜日の帰り道はいかにも風が冷たかった。

 体感温度は2℃、しばれる手を伸ばして行商の草もち

を買った。

 ヨモギを入れて、杵でついた餅である。

 半額で6個300円。

 ちょっとデフレをしてしまったか・・・。

 

 100歳まで長生きする健康のコツは、まず歩くこと

だと言う。

 目標は1万歩、万歩計は必需品だというので、ついそ

の気になって購入した。


 シチズンだが、どれもチャイナ製造である。

 実に気に入らない。

 歩いていないのにもう10歩になっている。

 守護霊が歩き回ったのだろうか・・・。

 

 『井深大・ソニーの心』という新刊の霊言を買ってす

ぐに読んだ。

 読むだけで心が豊かになるような痛快な霊言だ。

 昨今のSONYは、アイボ人気以来斬新なアイデア商品

なく、逆にリストラを余儀なくされるような業績不振

株も大暴落という危機的な状況にある。

 

 ぜひ、新兵器開発にも乗り出していただきたい。

 久しぶりに発明の楽しみを思い出す希望の霊言である。

 企業とは大人の幼稚園だというのも、実に痛快である。

 たしかに、そうでなければクリエイティブではない。


 「遊びを仕事に!」というわが人材教育のキャッチコ

ピーにもぴったりの霊言であった。

 内心クリスマスの気分であることよ。

 

 

 

 

【 海上、山地、過疎地の携帯電話回線を充実せよ 】  

  危機管理インフラ整備の提言である。

 日常は、都会の通話ができればよいが、非常時には、

大量の回線と、山岳や過疎地、海上での通信が求められ

る。


 だから、こうしたインフラは国家事業としてやらなけ

ればならない。

 電話会社は、通信サービスに付加価値を付けるサービ

スで競争すればよい。

 

 有線の通信端末を全国に張り巡らすというサービスも

必要だ。

 もう、固定電話回線も自由化して、サービスの自由化

競争をさせるべきだ。

 

 携帯電話回線と固定電話の回線の複合化を進めること

だ。

 電話回線用の海上ブイも必要だ。

 通信用人工衛星も大量に打ち上げる必要がある。

 独自のGPSシステムも充実する必要がある。

 

 井深大効果というべきか、アイデアは無尽に湧いてく

るものである。 

 

         

立憲女王国・神聖九州やまとの国

幸福実現党応援隊・ 梅士党 

          

 

 

 

  

  

  

  

  

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+ マヤ暦・冬の嵐・・・ ハワイは中国領土とほのめかすチャイナ   人口百億時代を賄う電力需要対策 

2012年12月08日 08時09分52秒 | 立憲女王国・神聖・九州やまとの国

 

 

  マヤ暦の  冬の嵐の  おもしろく     

   梅士 Baishi

 

  

 

  今朝は冬の嵐である。

 昨日は宮城県沖で震度5弱程度の地震があったようだ

が、たいしたインパクトを持たなかった。

 プレートが滑らかに動いているということだろう。

 

 今年の年末は、何かと波乱含みである。

 マヤ暦では、いよいよ終末預言の期間に入った。

 既に終末的様相が出ているではないか。

 波乱の震源地はチャイナである。

 

 そういえば、「ハワイだって中国領土だと言えますよ」

と、中国高官がクリントン国務長官に発言したというこ

とが公表されていた。

 誇大妄想とはいえ、アメリカと一戦交えるほどに帝国

意識が高まっていることをうかがわせる。


 空母効果なのか、宇宙人効果なのか、核ミサイル効果

なのか、自信の根拠があるのである。 

 ハワイの前に、沖縄も日本も、中国領土だと強弁して

取りに来るだろう。


 そういう実情を感じさせないように報道する日本マス

コミは何としても早急に叩き潰さなければならない。

 それができる政党はもちろん、幸福実現党だけである

し、その資格もある。

 

 この幸福実現党にたいする言論封殺は、まさに集団い

じめの構図である。

 チョウニチ新聞と犬HKをいじめのボスとし、既成政党

と既成政治家が看板を出している行商政党がその取り巻

きの集団である。


 救世主にたいする集団いじめとなれば、マヤ暦の予言

しうるところでしょうよ。 

 ミノス王の最後は近いと知るべきである。 

 


 

 

【 人口百億時代を賄う電力需要対策 】  

 世界人口は現在70億人、2050年までには100億人突破

という状況にあって、エネルギーと食料の生産体制は欠

かせない。


 エネルギーを原油や天然ガスに依存することは、資源

の少ない国にとっては、政治的、経済的にかなり厳しい

条件である。

 結論的に言えば、原子力発電にシフトせざるを得ない

し、そうした原子力発電プラントの供給は日本の責任で

もある。


 もちろん、核分裂を完全燃焼に近づける技術とか、核

融合技術への進化という課題はある。

 核廃棄物のリサイクル技術も課題である。

 しかし、とり組まなければならない課題なのである。


 発電事業が独占企業化されている状況はやはりよろし

くない。

 独占は企業努力をおおいに失わしめるものである。

 しかし、単に発電事業への新規参入を自由化するとい

っても、その「自由」の中身が問題なのである。


 その中身として、安全基準や安全確保のチェック体制

などが必要ではあるが、原子力発電の自由化はどうして

も必要なことである。

 もう一つは、送電線の地底ケーブル化が欠かせない問

題である。


 こうした配電インフラは、携帯電話網インフラとあわ

せて、国家事業とすべきことである。


 電力会社も電話会社も、そうしたインフラを提供し、

その分消費者の利用料を安くするとよい。

 これは、実質的減税であり、産業復興の効果がインフ

ラ投資と減税という二重の効果を期待することができる。

 結果として税収が増えるのである。

 但し、企業への課税は売り上げに対する1~5%で調

整し、脱税を許さないことである。


 原子力発電の推進と事業の自由化、地下配電ケーブル

インフラの国家事業化、減税型公平税制改革、これが、

日本のエネルギー政策に欠かせない課題ではないかと考

える。  

 

         

立憲女王国・神聖九州やまとの国

幸福実現党応援隊・ 梅士党

          

 

 

 

  

  

  

  

  

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