昨年8月5日の日経平均11,766円を底にして上昇トレンドにはいり、世界で南ア市場に次ぐ上昇率になった東京市場だが、それから1年余になった。
その間の上昇相場は日本経済の再生を買った。久しぶりにウォール街の傘の下から脱出した相場展開であったが、春からはさまざまなマイナス材料が重なり、ふたたびウォール街の動きに左右される相場のパターンにもどった。
そのウォール街の懸念材料であった利上げ問題が休戦にはいった。17回の利上げで連銀は一服した。あくまで小休止という気分がウォール街では抜けないが、当面の大きな重石が取り払われたことは確かである。
ウォール街で慎重な見方をとるいまひとつの見方は相場のもつ季節性である。毎年8～10月は年間で最悪のシーズンという見方が投資家の頭から離れない。それに今年は大統領選サイクルの中間選挙のとしにあたり、相場にとっては4年間のうちもっとも警戒すべきという経験則がある。
本日の株価は昨年のNY株の下落にもかかわらず上昇した。
本日の値上がり上昇率を業種別にみると海運、倉庫、その他金融、情報、建設、銀行とショート・カバー（カラ売りの買戻し）が相場を牽引したとみられる。
日米とも4～6月の決算は予想を上回った。当面の相場の動きを占うのは明日以降の日米の株価の動きが握る。