猛暑列島日本

毎日暑いですね。
みなさん、お元気ですか？

画像は、2010年8月24日14時00分現在の日最高気温分布です。
http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/data/mdrr/tem_rct/index_mxtem.html
（気象庁｜気温の状況）
紫色は35℃以上です。
九州から東北まで葡萄パンの中の葡萄のように満遍なく散らばっています。
福島県と宮城県では観測史上1位を更新しています。

那覇は涼しいですね。北海道を除くと、日本で一番涼しい場所は沖縄です。
沖縄が涼しいというより、本土が暑すぎるんだけど。
14時00分現在の都道府県の日最高気温を低い順に並べるとこうなります。
http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/data/mdrr/tem_rct/alltable/mxtemarea00.html#a67
（気象庁｜日最高気温一覧表（8月24日）14時00分現在）

１．北海道　27.7℃
２．沖縄　　33.2℃
３．秋田　　33.6℃
４．神奈川　34.1℃
５．徳島　　34.1℃
６．長崎　　34.2℃
７．鹿児島　34.6℃

上記以外の府県は、すべて35℃を超えています。

こう暑いと仕事に身が入らない。

だから仕事中にこんなことをやっています

グリーン政治に立ち枯れの時

ニューズウィーク日本版、2010年8月4日号、から引用

ここから---

わずか3年前、地球温暖化という話題は政治の世界を席巻していた。
アル・ゴア元米副大統領の温暖化対策活動を追った映画『不都合な真実』がアメリカで公開されたのは06年。ニューヨークやマイアミが約6メートルに沈む予言をして、見た人を驚かせ、アカデミー賞長編ドキュメンタリー映画賞を受賞した。
その後の１年間で、現役の政治指導者たちが続々と温暖化対策の舞台に登場してきた。
07年上半期にEU（欧州連合）議長国を務めたドイツのアンゲラ・メンケル首相は、20年までにEUの温室効果ガス排出量を90年比で20％削減すると宣言。同年８月にはグリーンランドを訪問して氷河融解の危機を訴えた。イギリスのトニー・ブレア首相（当時）は、気候変動はファシズムに並ぶ大きな災いだと述べ、温室効果ガスを50年までに60％削減すると表明した。
07年12月には、世界初の「クリーンな首脳」が誕生した。オーストラリアのケビン・ラッド首相だ。温暖化対策を公約に掲げて総選挙で勝利したラッドは、「現代最大の政治的・経済的・道徳的な挑戦」を始める構えだった。
だが今や世界のほぼすべての国で、温暖化対策は政治問題として威光を失っている。

＜中略＞

メリケルは最新の予算削減案でグリーンテクノロジー開発に対する助成額を大幅に縮小した。アメリカのバラク・オバマ大統領も温室効果ガス排出量取引制度の導入への熱意を失っているようだ。
環境重視の政治の流れを逆転させた最も衝撃的なきっかけは、ラッドが６月、自身の環境政策によって破滅した初の首脳になったことかもしれない。有権者の間で温暖化対策への支持が低下するなか、野党の攻撃を受けて公約を撤回したラッドは、最終的に与党・労働党の圧力によって首相の座から引きずり下ろされた。温暖化対策が突然、選挙で勝てる争点から政治家の命取りになる問題に一変したのはなぜか。
背景には各国の政治状況がある。ラッドは、温暖化対策をめぐる世論の変化と労働党の内紛の犠牲者と言える。医療保険制度改革の実現にこぎ着けたオバマには、新たに論議を呼ぶ法案を成立させるだけの人気や影響力が残っていない。金融機関と域内の財政破綻国家の救済に追われるEUでは、膨大な予算を要する温暖化対策は贅沢だという主張が勢いを得ている。

＜中略＞

温暖化対策はもはや白か黒かでは語れない。徹底的かつ早期の二酸化炭素（CO2）排出削減を訴える人々の主張ほど、簡単に割り切れる問題でもなくなっている。
07年当時、遠い未来の壮大な削減目標を語るのは容易で受けがよくて、カネも掛からなかった。だがいざ目標が設定されると、各国は削減目標達成のため経済の仕組みを根本的に変えるという、懐の痛む難題に取り組むことになった。
ラッドが「失脚した環境派首脳第１号」になったのは、理想の実現に伴う厳しい現実に見舞われた最初の指導者だったからだと、ドイツのシンクタンク「SWP」の研究員で気候変動政策に詳しいオリバー・ゲデンは指摘する。
オーストラリアは世界最大の石炭産出国であるだけでなく、人口１人当たりエネルギー消費量も世界のトップクラス。温暖化対策を進めれば、人々の生活は計り知れない変化を強いられる。
市民や政府がコストと便益をめぐる選択に直面するなか、トップダウンで国際社会の削減目標を設定する在り方は厳しい目にさらされる一方だ。グリーン政策は、再生可能エネルギーへの助成金や、嫌われ者の大手エネルギー企業たたきを意味する限り支持される。だが、自動車利用を減らすなど生活への変化を迫られるとなれば、たちまち壁にぶち当たりかねない。

＜中略＞

グリーン政策は07年以降、別の意味でも本来の意図を外れて、利権政治の餌食となってきた。例えば、バイオ燃料推進政策は、農業補助金を確保するための名目にすぎなくなった。
年間200億ドルの補助金は地権者の懐を潤すだけで、温室効果ガスの削減にはほとんどつながらない。ある程度の削減につながっているのはブラジル産サトウキビを使ったバイオエタノールだけで、アメリカ産トウモロコシのエタノールとヨーロッパのバイオディーゼル燃料は大した効果がない。
ドイツの太陽光発電に対する補助金制度は、おそらく世界一無駄な温暖化対策だろう。鳴り物入りで導入されたこの制度は、国民に最大1250億ドルのコストを負わせながら、国内のエネルギー需要の0.25％しか生み出さない。
メリケル率いるキリスト教民主同盟（CDU）のある有力議員は、「ちっぽけな効果を挙げるために莫大な予算を吸い取る、われわれ自身が作り出したモンスター」に対して、党内でも議会でも不安が高まっていると語る。

ここまで---

越境汚染による光化学スモッグ

昨日、福山に出張した。山陽自動車道を車で走った。往きも帰りも空気が汚く澱んでいた。光化学スモッグだ。光化学スモッグは都市部に発生するものであるが、どこに行っても同じなのだ。田園地帯の空気もどんよりと濁っていて、車内にいても息苦しさを感じるほどだ。ところが、今日は昨日とは打って変わって朝から澄んだ空気が広がっている。昨日の光化学スモッグが嘘のようだ。昨日は発生して、今日発生しないのはなぜか。気温は昨日も今日も35度。条件は同じだ。原因は越境汚染だろうと、いつもお世話になっているサイトを調べて見た。結果は予想通りだった。
添付画像は東アジアの大気汚染物質の分布図だ。左が昨日で、右が今日だ。昨日の図を見ると、日本は、ほぼ全域高濃度の大気汚染物質に覆われている。今日の図では、日本の上空に汚染物質はない。南東の風に押し流されて、汚染物質ホールができている。これらの図から明らかだ。光化学スモッグは中国から飛来した大気汚染物質が原因だ。中国からの越境汚染が無ければ、広島では光化学スモッグなど起きないのだ。
何度でも言う。CO2など日本にとってはどうでもいい問題だ。政府は越境汚染を何とかしろ。