多剤処方を減らせないか？

老人２割が７種類以上の薬処方、７１歳未満は１割 (朝日新聞) - goo ニュース

　お年寄りは、合併症を抱えていることが多いから、一般的に若年齢層に比べれば多剤投与傾向となるのはやむをえないのであるが、腑に落ちないのは、どんな患者さんでも、どんな疾患でも、常態として多剤処方をする医者が野放しにされていること　である。

　一見、同じ疾患でも、たとえば風邪でも、Ａ医師にかかればせいぜい３～４種類の処方で済むのに、Ｂ医師だとその倍、７～８種類の処方は当り前！　のような医者がいる。

　たまたまその医者の診察日、診察時間に受診したのが運のツキ、みたいで、内心、「あぁ、可哀想に・・・」と思ってしまう。ましてや薬嫌いの患者さんだったりすると、なおさらだ。

　だいたい、そういう医者の処方って慢性疾患であっても、胃薬や、本当に効果があるかどうか疑わしいような薬や、ビタミン剤に近いものなどの処方が多い。そういう薬って、古くからあって、たいして副作用らしき報告も少なく、添付文書にはそれなりの薬効が書いてあるのだが、医療従事者仲間では、どこまで効果があるんだか甚だギモン！、っていうような薬である。

　具体名を挙げるのがはばかられるのだが、そのような薬を整理するだけでも、２～３種は減らすことは容易で、その気さえあれば、いつでも可能　な感じがする。

　そのテの薬は、海外で使われていることは珍しく、先進国ではまず使われていない。当然、エッセンシャルドラッグでもない。厚労省が「医薬品再評価」等で、保険薬から削除してくれても患者さんの健康には影響は少ないと思う。影響があるとすれば、それらの薬が良く効くと思っている医者の意識に与える影響が大きく、これまでの処方（薬の選択、治療方針）を否定されるような感じを受けるので、大きな抵抗が来るように思う。

　こういう多剤処方が当り前のような医者の認識や行動にメスが入れば、かなり救われる患者が出て、経済的にも負担が減るだろう。それによって大打撃を受けるメーカーも出るだろうから、産業振興の側面を考えると、厚労省も踏み込みにくいのだろうか