晩秋のベランダの花鳥たち

　急に寒くなったと思ったら、また春を思わすような暖かさになったりと、今年の秋の天候は非常に不安定です。
その為か、ベランダでも、終りかけたサルビアや同じくシソ科のプレクトランサスが思い出したように元気を取り戻したり、例年なら10月以降には咲かないゲッキツが沢山の花を付けたりで、植物界も少し混乱気味のようです。

　先日からベランダに姿を見せ始めたメジロは、毎日数回は来てミカンをついばんでいるようですが、まだ少し警戒しているのか、まだ人の姿を見ると飛び去り、なかなか写真には収まってくれません。（まさ）


サルビア・スペルバ（スーパーバ）
　
プレクトランサス
　
ゲッキツ（シルクジャスミン）
　
同上　アップ写真
　
メジロ見参

高齢者の運転事故をなくすために

最　近目につくのが高齢者の運転事故報道で、それも高齢者が被害者の場合は余りニュース価値がないからかも知れませんが、高齢者が加害者側になるケースが多く報じられます。
特に深刻なのが、アクセルとブレーキの踏み間違えによる人身事故の多発です。

　私も今年の5月に75歳になり、過去2回の運転免許更新では実地テストや認知症テストなども組み込まれた高齢者の適性検査も経験しました。

　幸いにも問題はありませんでしたが、それらの検査を通じて、反射神経の鈍化や視力低下（含、視野の狭窄）も体験しましたし、更に高齢化と共に注意力の散漫、判断力の低下も隠せない所で、万一にも事故の加害者になる危険を考えれば次回運転免許証は自発的に返上しようかと思っています。

　私のように、都心部の交通や買い物などが便利な所に住んでいる人はそれが可能でしょうが、過疎地や郊外等で交通や買い物が不便な所に住んでいる人は、そうは簡単に“運転ストップ”とは言えないでしょう。
また、核家族化という環境の中で、身内に移動困難な障がい者や高齢者を抱えている場合も同様でしょう。

　また、私たちの世代はモータリゼーションの最中で人生をおくってきたとも言えますので、自動車運転ができないことがまるで自分の人生全体を否定されるように感じる人も多く、それらの人には運転ストップは思いもしないことでしょう。

　問題は、高齢化による様々なリスクを承知しつつも、尚自分で運転を継続せざるを得ない環境にある人たちがいることを認め、それらの人たちが自動車運転に伴って加害者にならざるを得ない危険性を少なくする車両並びに運転システムの開発の重要性ではないでしょうか。

　最近は自動運転のシステム開発や、万一の対人事故の際にも相手の損傷を軽くするなどの研究が進んでいるようですが、やはり早急に対応が必要なのは、アクセルとブレーキの踏み間違え防止策でしょう。

　現在の主流であるＡＴ車では、ブレーキとアクセルがごく近い場所にありますので、発車後に危険を察知した場合に慌ててしまい、ブレーキではなく更にアクセルを深く踏み込んでしまっての急発進というケースが多いようです。

　このブレーキとアクセルの踏み間違え事故に対して、多くの研究がされていますが、まだ決定的な方式は見つかっていません。現在での有力な対応方法を並べて見ます。

①センサー検知方式の誤発進防止装置
　スバルやトヨタなどの多くのメーカーで採用されている方式で、センサーで障害物を検知している状態で、ドライバーが必要以上にアクセルを踏んだ場合、警報と同時にエンジン出力を絞る事で急発進を防止する装置。
2014年に販売された乗用車の新車の32%に搭載された。2015年にはトヨタセーフティセンスの発売が開始されたこと等もあり、現在ではさらに普及が進んでいる。

②ナルセペダル
ナルセ機材という九州の小さな会社が開発したワンペダル方式のシステムです。
1つのペダルに足を置いたまま操作します。足を右に傾けるとアクセル。踏めばブレーキです。アクセルをかけたままでペダルを踏んでもクラッチが外れてアクセルは効かなくなり車の暴走を防ぎます。
既に市販されていますが、小さな会社の製品だけに普及率はまだ低いようですし、右足の運動能力が下がっている人にはスムーズに運転しにくいかも知れません。

③左足ブレーキ方式
右足だけでアクセルとブレーキの両方を操作するのではなく、右足はアクセル専用にし、左足はブレーキ専用にするという運転方法です。
確かに、左足を常にブレーキに置くことで、反応時間は短縮されるでしょうが、難点としては
・慣れていない人は左足で急ブレーキを踏むと、同時に右足でもアクセルを踏み込んでしまい、その結果、制動距離が伸びて危険。
・常にブレーキに足をおいておくと、ブレーキランプが点灯しやすく、市街地での交通渋滞を起こしやすい。
という意見もあるようです。

　
　いずれも一長一短あるようですが、高齢化しても運転せざるを得ない場合は、体力などの低下を自覚し、それ相応の運転事故リスクを防ぐための安全対策をしておくことも必要でしょう。
従って、高齢者適正検査時に、色々な方法を試して自分が対応しやすい方法を選んでもらい、次回の車両購入時にこれを義務付けるシステムができれば良いかと思うのですが如何でしょうか。（まさ）

Post-Truth（ポスト真実）

　今年の英国オックスフォード大学出版局が選んだ「今年の単語」は“Post-Truth”だったとのことです。
日本語にはぴったりの言葉がないようで、各紙ともそのまま“ポスト真実”という言い方をしていますが、要は、「世論の形成においては、客観的な事実よりも、個人的な感情や信念へ訴える方が影響力が強い」ということで、事実より感情重視の最近の欧米の風潮を表しています。

　イギリスのEU離脱や、先日のアメリカの大統領選挙の過程でこの言葉の使用頻度が増したようです。
別な角度から見ると、マスコミ或いはジャーナリズムの影響力が薄れて、SNS的な短略な情報伝達が主流になりつつある影響かも知れませんね。（まさ）

オプジーボ薬価見直し

　昨日（11月16日）の厚労省の諮問機関である中央社会保険医療協議会で、余りの高額で話題になっている「オプジーボ」（一般名ニポルマブ）の薬価の見直しを行い、原則2年に1回（この薬の場合は、次回は18年4月）の薬価改定検討を待たず、来年2月から50％の引き下げという異例の決定をしたようです。

　これに先立ち、11月11日の厚生労働省の部会で、オプジーボが新たにガンの一種である「悪性リンパ腫の1種」に対する治療にも使用することを了承し、約1ヶ月後に正式承認され、保険適用が認められる見通しとのことですし、抗体医薬という全く新しいタイプの新薬だけに、今後もその使用対象が拡大する可能性もあります。

　こういうことも背景にしてか、先日お知らせした「2017年に最大25％引き下げる」という案で調整していたのが、“薬価が高額なままで患者が増えれば、医療保険財政を破綻させかねない”として、更に大幅な引き下げとなったようです。

　この異例の薬価改定は、医薬品メーカーにとっては今後の新薬開発意欲にも影響を与えかねないと大きな話題にもなっているようですが、当初予定していた需要が大幅に増加する以上は現在の薬価決定方法からすれば当然のことでしょう。

　因みに現在のオプジーボの薬価は、日本と比べてアメリカでは約40％、イギリスでは20％程度の由で、これらの現実も今回の大幅値下げへの要因となったようです。（まさ）

青森県六ケ所村の「核のゴミ」 火山噴火時の対応

暫くは秋の遠州路、美しい紅葉風景やスーパームーンなどの写真で「癒しのブログ」になるかなあと思ってはいたのですが、やはり甘すぎました。
一段落すると、やはり原発関係などの厳しい現実に触れざるを得ません。これが今の日本です…

　12日付の毎日新聞によると、日本原燃㈱は11日の原子力規制委員会の審査会合で、青森県六ケ所村にある三つの核燃料サイクル施設に関して、“巨大噴火への対処について、噴火の予兆をとらえた場合には、使用済み核燃料などの「核のごみ」を敷地外に搬出する”としたようです。

　これは、同施設の近くには過去に巨大噴火を起こした十和田（青森・秋田県）、八甲田（青森県）の２火山があり、十和田の火砕流は施設敷地に到達したとされ、これらの巨大噴火に対する対応を検討せざるを得ず、その途中経過報告のようですが、余りにも絵空事ではないでしょうか。

◆原燃はこの２火山のモニタリングを行って予兆をつかむ計画との由ですが、そもそも現在の科学知識では巨大噴火の予測は困難と多くの専門家が指摘しています。

◆さらに滑稽なのが「搬出」ということです。そもそも核のゴミはどことも受け入れる所がなくて、青森県に無理やり頼み込んだのではなかったのでしょうか。
原燃は「搬出先は今後検討する」と説明しているようですが、どこか気持良く受け入れてくれる所があるとは思えません。「搬出」というのならまずこの搬出先の確保が必要でしょう。

◆新聞によると、今回の対象は「核燃料サイクル施設」となっていますので、使用済み核燃料再処理工場▽ウラン・プルトニウム混合酸化物（ＭＯＸ）燃料加工工場▽高レベル放射性廃棄物貯蔵管理センターの3施設でしょうが、再処理工場のプールには全国の原発から出た約3000トンの使用済み核燃料があり、再処理で生じたウランやＭＯＸの粉末、高レベル放射性廃液を固めたガラス固化体も含まれています。計画ではこれらをすべて敷地外に搬出する計画だそうだが、そんなに簡単に移動できるの？

◆他の原発関係事業所も同様ですが、そもそも稼動してから地震や火山噴火などの自然災害対策を検討するのは順番が違うでしょう。

　そこには人間の英知というものが全く感じられません。
火山と地震の宝庫であるこの日本では、長期的に考えればどこであれこのような自然災害の危険性があります。
　
　そうすると、福島での原発事故で経験したように、万一の場合は長期にわたり莫大な費用が必要な対応を余儀なくされるような、原発関係の事業推進は無くすことが「安全第一」でしょう。
わずか100年か200年の記録か記憶に基づいて、「安全地帯」と判断して、危険極まりない原子力発電関係の施設をいとも簡単に建設し、その後で危険性を指摘されると出来もしないドロナワ式の対応を検討するという茶番劇はもういい加減に止めませんか。（まさ）