選択肢の多さがビジネスチャンスをつくるとは

　選択肢の多さが必ずしも良いとは限らないということを昨日ふれたが、今朝のNHK“おはよう日本”の特集でとりあげられていた。スマホを始めとしてIT機器を購入しようと思っても情報がたくさんありすぎて迷ってしまい、決断できなくて困っている人が急増しているということである。

　そういう人に情報などを整理したりしてサポートするビジネスがでてきて重宝がられているということを紹介していた。自動掃除ロボットの購入に3年近く迷ってきた男性が登場していたが、衝動的直感購入タイプの私にとっては「驚き」の一語につきる。

　より良い選択のために情報を与える会社の情報がまた存在してくるわけで、限りなく情報の海に埋没していく可能性があるなあというのが率直な感想。

　選挙でいえば、情報の整理にあたっているのはマスコミではないかと感じる。頻繁と実施される世論調査が大きな役割を果たしているように思う。民意を世論調査で推測しているのか、世論調査で民意がつくられていくのか微妙だなと最近とみに思っている。質問項目の立て方、選択肢の作り方、調査方法などで一定の方向性がつくられる危険性がある。

　世論調査でなくても、今回安倍さんが経済対策として日銀への対応の発言をしたが、それへのコメントは14の政党すべてに取材して流すべきだと思っているが、私がみたかぎりでは民主党、公明党、日本維新の会、みんなの党だけであったように思う。この選択の段階で無意識のうちにマスコミの思惑が入り込んでいるのではないかと考える。

　マスコミへの露出こそが存在感を示すカギであるということを熟知しているのが維新であろう。とびつきそうな話題を提供してマスコミに登場することで実態より大きな存在感を持たせていく。この手法は自民党の小泉さんや民主党の政権奪還などの選挙から学んだものだと思う。

　“操作された情報”への危機感こそが情報社会で生きていくうえで大切ではないかとあらためて思った。