法人のタブレット利用実態はiPadが優位、Androidは安価を支持

 IDC Japanは、法人におけるタブレットを中心としたモバイル機器の利用実態調査を実施し、結果を明らかにした。タブレットはパソコンと使い分けるなど、積極的に使われる傾向があり、iPadがほかの機種よりも選ばれる傾向が明らかになっている。

 調査によれば、タブレットは営業、役員、マーケティング部門での利用が中心になっており、今後は一部でパソコンとの使い分けも積極的に行われる可能性があるという。スマートフォンは、業務利用ではスケジュール管理、メール処理に偏っているとしている。

 今後企業が導入する予定の機種は、法人のいずれの分野や規模においても、iPadがほかの機種を上回る傾向がある。機種の選択理由は、Androidは「本体価格の安さ」が50.8％と突出して支持されており、iPadは「すでに導入済み」が31.2％、「OSが安定している」が23.7％で、セキュリティ面でも高い評価を得ている。Windowsタブレットは、「パソコンと同じベンダーだから」が43.4％で、Officeが動くことや、システムの親和性の高さも支持されている。

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