新型インフル「せき先行」は肺炎の危険信号

読売新聞 11月29日(月)6時30分配信
　新型インフルエンザで肺炎に至る小児患者は、発熱よりせきが先に出る場合が多いとの調査結果を、大阪医科大の河上千尋助教（小児科）らが２７日、仙台市での日本小児感染症学会で発表した。

　肺炎の兆候の早期発見につながる可能性がある。

　調査は、昨年秋ごろに同大病院を受診した小児患者が対象。「３８度以上の発熱より１２時間以上前にせきが出始めた」という人が、肺炎を起こして入院した小児患者では１３人中１０人（７７％）に上った。軽症患者では１１２人中１０人（９％）にとどまった。

　季節性インフルエンザは通常、発熱後にせき症状が出る。新型の場合は、ウイルスが感染初期から肺の奥に侵入しやすいため、せきが先行すると考えられるという。

インフル流行、警報地域無くなる―患者数4週連続減

2月26日12時9分配信 医療介護CBニュース

　インフルエンザ定点医療機関当たりの全国の患者報告数が、2月15-21日の週は1.76で、前週から1.05ポイント減ったことが26日、国立感染症研究所感染症情報センターのまとめで分かった。定点当たり報告数の減少は4週連続で、警報レベルを超える保健所地域が無くなった。



　注意報レベルのみを超えたのは3保健所(北海道、東京、佐賀で各1)。

　定点当たり報告数は、山形と新潟を除く45都道府県で前週より減少した=表=。最多は福井(5.19)で、佐賀(4.64)、沖縄(3.69)、富山 (3.57)、新潟(3.24)の順。福井を除く46都道府県が5.0を下回った。一方、最少は愛媛(0.51)で、このほか香川(0.72)、北海道 (0.73)、広島(0.79)、山口(0.80)が少なかった。

　定点以外を含む全国の医療機関を受診した推計患者数は、前週から6万人減の約9万人。

「ネギは風邪にいい」、ウイルス抑制実証 富山大大学院

　ネギの抽出物が、Ａ型インフルエンザのウイルスの増殖を抑え、体内の免疫機能を向上させるのに有効である可能性があることが、富山大大学院医学薬学研究部の林利光教授のマウスを使った研究で分かった。林教授は「昔から『ネギは風邪にいい』と言われているが、予想どおりだった。病気に即対応できるわけではないが、ウイルスに対する体の備えを強化することができる」と話している。

　林教授は、メカブの「フコイダン」のインフルエンザウイルスへの有効性を調べるなど、ウイルスと食べ物の関係を研究してきた。今回の研究は、大分県の食品会社「佐々木食品工業」が、「大分名産のネギで健康にいいものはできないか」と林教授に相談したことをきっかけに始めた。

　最初に、試験管を使った実験で、一定の条件で抽出したネギの成分が、ウイルスの増殖を抑えることを確認した。続いて、マウスに１週間、ネギの抽出物を経口投与した後、インフルエンザウイルスに感染させた。ネギの投与はその後も続けた。

　最も増えるとされるウイルス投与から３日後のウイルス量を、肺と気管支で調べたところ、ネギを与えたマウスのウイルス量は、与えなかったマウスの３分の１程度に抑えられた。

　また、ウイルス投与から３週間後に、マウスの体内にある抗体の量を調べた。その結果、ネギを与えたマウスの血液中などの抗体は、そうでないマウスに比べ、３倍近く多かった。

　林教授は、タミフルはワクチンを全滅させるため、体内の抗体を増やす効果はないと指摘し、ネギがウイルスを減らす一方で抗体を増やしたことを評価した。「体には元々、細胞やウイルスをやっつける免疫がある。ネギは免疫が機能する初期の段階に働きかけ、予防的に体の免疫力を高める効果があるのではないか」と分析した。

　今後は、佐々木食品工業を中心に、ネギのどの成分が、どのようなメカニズムで働いているのかを研究する。同社研究室の高野美耶さんは「ネギの持つイメージと裏付けるデータは一致したので、ゆくゆくは、ネギエキスを使った商品を開発したい」と意欲をみせている。（中林加南子）

インフル患者減少、7週連続＝子供で増加傾向－感染研

1月22日12時27分配信 時事通信

11日から17日までに全国約5000カ所の医療機関を受診したインフルエンザ患者は、1カ所当たり8．13人で、前週（9．18）からさらに減少したことが22日、国立感染症研究所の定点調査で分かった。昨年12月から減少が続いており、7週連続の減となった。
　大人の患者が減った一方、子供は増加傾向という。安井良則主任研究官は「流行を引っ張るのは子供なので今後に要注意」としている。
　1週間の推計患者数は約48万人で、夏以降の累積は推計約1923万人。ほとんどが新型とみられる。　

新型インフル感染下火に

まずは東京新聞1月20日付より

新型インフル　輸入ワクチン実需なし　１１２６億円無駄に？

　厚生労働省が欧州の二つの製薬会社から輸入することを決めた新型インフルエンザ用のワクチンについて、医療機関の需要はほとんどない状態であることが十九日、本紙が行った四十七都道府県への聞き取り調査で分かった。　

　輸入予定のワクチンは成人換算で九千九百万人分で、総額千百二十六億円。

　厚労省は二十日付で都道府県から輸入ワクチンを希望する医療機関の数などの報告を受けるが、現時点での需要を「ゼロ」「発注見送り」としたのは二十六都府県に上った。国産ワクチンも余剰気味の状況を受け、このうち需要調査そのものをしていない県も十一あった。

　「少しだが需要はある」としたのは七府県あったが、「場合によっては使いたい」と流行が再燃した場合に限定するなど実需とは言いがたい内容。

　そのほかの県も、輸入ワクチンは接種方法が国産ワクチンとは異なる点や、出荷単位が大きく中小の医療機関は使いづらい点などを挙げ、「需要はほとんどないだろう」と回答した。

　流行が収まってきたことや、一回の接種で十分な効果が得られることなどから、フランスやドイツなど欧州各国では、製薬会社に発注を取り消す動きが広まっている。

＞上記に対してこんな意見もある。

新型インフル感染下火に

　国を挙げて大騒ぎとなった新型インフルエンザ、１１月の中旬から下旬をピークに流行が下火になってきた。感染流行前の予想に反して、被害は少なく済んだようだ。だが、これで安心という訳にはいかない。警戒心が薄れたころからまた大流行するという恐れも、消え去ったとは言えないそうだ。ワクチンは一転して大量に余りそうだが、不足によるパニックを考えれば喜ばしい誤算と言えよう。また、その副作用についてもじっくりと検証する時間が稼げることも有難い。余りそうな今になって　「先の見通しが甘すぎる」　という批判も出ているようだが、私はそうは思わない。むしろ、余るほど確保できたことを評価するべきであると思う。思ったほど必要とならなかったことも幸いだが、感染に苦しむ患者を前にしてワクチンを与えられないような状況は決して見たくない。未経験のの危機に対して苦労をされた関係者には、心からの敬意を表したい。

（刈谷市議「刈谷の一心太助の空間」さんのブログ　http://kamezo.cc/blog/entry/113792　より）

新型インフルワクチンでサメがピンチ

2009年12月31日（木）17:55
James Owen for National Geographic News

今年世界中で猛威をふるった新型インフルエンザH1N1。そのウイルスから人体を守るためワクチンが大量に製造されているが、その陰で絶滅危惧種のサメが危機にさらされている。サメの肝臓から抽出される「スクアレン」という物質がワクチンの原料として使用されているからだ。

　スクアレンは、スキンクリームなどの美容製品に多く用いられる一方、人体の免疫反応を強める働きを持つ合成物質「アジュバント」の原料にもなる。アジュバントを添加したワクチンは活性成分（抗原）の含有量を少量に抑えることができるため大量供給が可能であり、世界保健機関（WHO）もその使用を推奨している。スクアレンは、オリーブ油、小麦胚芽油、米ぬか油などの植物油にも天然に含まれているが、その量はごくわずかである。そのため現在は、商用に捕獲される深海のサメがスクアレンの主な供給源となっている。

　サメの保護ボランティア団体「シャーク・セーフ・ネットワーク」の設立者の1人であるマリー・オマリー氏は、「サメの肝油から抽出されたスクアレンの使用には大きな不安を覚える」と話す。「捕獲の対象となる深海のサメは繁殖率が極めて低く、その多くは絶滅危惧種である」。例えば、抽出できるスクアレンの量が特に多いウロコアイザメは、国際自然保護連合（IUCN）のレッドリストに絶滅危惧II類（危急種）として登録されている。

　スクアレンを添加したワクチンはアメリカではまだ認可されていないが、ヨーロッパやカナダなどの地域では広く使用されている。新型インフルエンザのワクチンを大量に製造する大手製薬会社グラクソ・スミスクライン（GSK）は2009年10月、アジュバンド添加ワクチンを4億4000万本受注したと発表した。

　GSK社製のワクチンは既に世界26カ国で投与されているが、広報担当者クレア・エルドレッド氏は、ワクチンに含まれるアジュバンドの原料にサメ肝油から抽出したスクアレンの使用を認めている。サメから抽出したスクアレンの仕入先や年間仕入量については公表しなかったが、エルドレッド氏はナショナル ジオグラフィックニュースに対し、仕入先の総生産量のおよそ1割を購入していると明かした。

　GSK社は、ワクチンに含まれるスクアレン量を1本あたり10.69ミリグラムとしている。それを基に計算すれば、同社が受注した4億4000万本のワクチンを製造するためには、少なくともサメの肝油が4400キロ必要になると前出のオマリー氏は話す。ただしこの数値は、サメから抽出されたスクアレンに廃棄分がなく、精製プロセスも経ていないことが前提となる。

　スクアレンが抽出される深海性のサメは、水深300～1500メートル付近に生息している。主に底引き網で捕獲されるが、中には混穫によるものもあるという。「底引き網漁は、漁船の進路に沿って獲物を根こそぎにし、海底の環境を広範囲に渡って荒廃させる非常に乱暴な漁法である」とオマリー氏は説明する。

　だが懸念材料はそれだけではない。サメは既に絶滅の危機的状況にありながら、成長が極めて遅く、繁殖率も低い。メスのウロコアイザメの場合は、性的成熟期に達するまでに12～15年を要する。また、たとえ妊娠しても出産までにはおよそ2年かかり、一度に出産する数も1頭だけである。

　2006年、欧州連合（EU）は北東大西洋における深海サメの漁獲量に制限を設けた。それ以降、サメ由来のスクアレンの市場流通量は減少している。だが、スクアレンの仕入業者の中には依然、水産業者に対してこうしたサメを捕獲するよう積極的に働きかけているところもあるとオマリー氏は指摘する。

　一部の化粧品会社は、環境保護団体からの圧力に押されて、サメ由来のスクアレンの使用を中止または段階的に廃止している。しかしGSK社のエルドレッド氏によると、アジュバンド添加ワクチン製造各社では今のところ、サメ由来のスクアレンに代わるものを使用することは考えていないという。オリーブ油など非動物系のスクアレン原料に着目しているということだが、現時点では、「十分な品質の代替物は見つかっていない」とエルドレッド氏は話している。

この冬どうなる？インフル流行＝新型減少も予断許さず－季節性、駆逐されるか

時事通信社 - 12月30日 15:02

　夏に流行が始まった新型インフルエンザは、１１月下旬にピークを迎え、１２月に入ってからは患者が減り続けた。しかし、通常ならこれからが本番。再び流行する可能性も十分あり、予断を許さない状況だ。一方、毎年のように流行していたＡソ連型などの季節性インフルエンザがほとんど出現していないのも今シーズン（８月３１日以降）の特徴で、新型に駆逐されてこのまま消える可能性もある。

　世界保健機関（ＷＨＯ）によると、１２月２０日現在、新型インフルエンザは２０８カ国に広がり、これまでに１万１５００人以上が死亡した。流行の始まりが遅かった東欧やアジアの一部では患者が増加しているものの、日本と同様に北米や西欧など北半球の多くの国で「ピークを過ぎた」状況だ。

　しかし、日本で例年インフルエンザ流行が本格化するのは厳冬期の１～２月。国立感染症研究所の岡部信彦感染症情報センター長は「１２月にほとんど出ず、年が明けて急増したことは過去にもある」と指摘。厚生労働省の中嶋建介感染症情報管理室長も「山は下りてきているが、まだ５合目くらいで下り切っていない。（既に多くが感染した）小中高生以外は患者になっていない人がほとんど」と話す。　

インフル新薬、強毒ウイルスにも効果＝タミフル耐性株でも－東大医科研など

12月22日5時14分配信 時事通信

　富山化学工業（本社・東京都新宿区）が開発中の新インフルエンザ薬「T－705」が、強毒性のH5N1型鳥インフルエンザにも有効であることを、東大医科研の河岡義裕教授、木曽真紀研究員らのグループが動物実験で初めて明らかにした。
　人への散発的な感染例で高い致死性を示すH5N1は、抗ウイルス薬タミフルがある程度有効だが、耐性株も出ており、新たな治療薬の開発が急がれている。河岡教授は「病原性の強いウイルスにも高い効果があった。今後、人での成果が待たれる」としている。
　研究グループは、ベトナムの死亡・入院患者から採取した2種類のH5N1ウイルスをマウスに感染させ、T－705を用量と日数を変えて投与し、タミフルや無治療群と生存率を比較。無治療群はすべて死んだが、最大用量で8日間治療した群は100％生存。5日間の治療でも5割以上の生存率で、タミフルと同等かそれ以上だった。
　治療開始時期を、感染後1時間から3日まで変えて調べたところ、治療開始が遅いほど生存率が低下したが、最大用量群では3日後に開始してもすべて生き残った。
　変異によりタミフルに耐性を持った2種類のウイルスでも、最大用量群は100％生存。タミフルや、低用量群の生存率は低かった。
　肺の病理検査では、無治療群で起きた肺の障害が、タミフル群や低用量群ではある程度みられたが、最大用量群では全く起きていなかった。　

新型インフル対策奏功か、１２感染症が激減

12月22日3時10分配信 読売新聞

　国立感染症研究所が調べている１４種類の感染症（定点把握疾患）のうち、感染性胃腸炎や水ぼうそうなど１２種類の報告件数が今冬、激減していることが明らかになった。

　最近では異例の現象で、新型インフルエンザ流行に備えた手洗いなどの予防策が、減少につながった一因と考えられるという。

　定点把握疾患は感染症法に基づき、全国各地の指定医療機関が毎週報告している。最新週（１１月３０日～１２月６日）の報告件数を感染研で調べたところ、ノロウイルスなどが原因で秋冬に流行する感染性胃腸炎が、過去５年間の同時期の平均に比べ、７３％も減っていた。水ぼうそうとマイコプラズマ肺炎はともに２７％、突発性発疹も１７％減るなど、計１２種類が例年を下回っていた。

　インフルエンザについては、新型が流行したのとは対照的に、季節性の報告件数は６日までの５週間でＢ型の１件だけ。Ａソ連型とＡ香港型はゼロだった。

　同研究所感染症情報センターの安井良則・主任研究官は「新型インフル予防のために手洗いやマスクを着用したことが、ほかの感染症予防にも効果があったのかもしれない。小さな子どもを持つ親たちが、医療機関で新型に感染することを恐れて受診をためらった可能性もあり、さらに分析したい」と話している。

インフルエンザ 消えた！？「季節性」 「新型」の勢いにおされ淘汰…

季節性インフルの報告件数

12月21日7時56分配信 産経新聞

■発生報告「１件」／年明け要注意

　「新型インフルエンザ」の流行が続く中、例年なら年末に流行入りする「季節性インフルエンザ」の発生報告（確定診断）が１件しかないことが２０日、国立感染症研究所への取材で分かった。年末にこれほど季節性の報告がないのは、少なくとも過去１０年は例がない特異な事態。詳しい原因は不明だが、猛威を奮う新型の流行が、季節性ウイルスの増殖や感染の機会を封じている可能性を専門家らは指摘している。

　季節性ウイルスには「Ａソ連型」「Ａ香港型」「Ｂ型」の３種類がある。感染研では全国の地方衛生研究所に対し年間を通じて、地域で流行しているウイルスを抽出検査し、種類を確定した上で報告するよう求めている。通常の病院の診察時に行われている「簡易検査」では、ウイルスの詳細な種類の判別はできず、流行の詳細な状況は分からないためだ。

　例年であれば季節性ウイルスは、１１月ごろから報告が出始め、１２月から１月にかけて流行入りするのが通常。しかし今季は、１１月１日から今月１８日までに全国から寄せられた４６２４件の報告のうち、季節性ウイルスは「Ｂ型」の１件のみで、ほかはすべて新型ウイルスだった。

　感染研のデータでは平成２０年の同時期には９５８件。１９年は１２７７件、流行開始が遅かった１８年でも７４件、１７年は５３３件の季節性ウイルスの報告があった。厚生労働省でも「これまでの動きとは、明らかに異なる傾向を示している」と指摘している。

　季節性ウイルスが検出されない原因について、喜田宏・北海道大大学院獣医学研究科教授（微生物学）は「多くの人が免疫を持たない新型ウイルスは、季節性ウイルスよりも感染しやすい。新型ウイルスの増殖と感染の勢いにおされ、季節性ウイルスが淘汰（とうた）されてしまった状態にある」と説明する。

　例年の季節性ウイルスの流行でも、異なる種類のウイルスが拮抗（きっこう）して流行することはまれで、いずれかが優位性を持ちながら流行する。今季は新型が圧倒的な勢力を持ち、他を押さえ込んだ可能性があるという。

　季節性のワクチンが品薄になるほど広く打たれたことや、手洗い、マスク着用などを多くの人が徹底していることなどを原因の一つとして指摘する声もある。

　感染研によると、海外でも、季節性ウイルスが流行している国はない。北半球より半年早く新型の本格流行を迎えた南半球では、流行当初は一部で季節性が混在した地域もあったものの、最終的にはほとんどが新型一色になったという。

　ただ、季節性ウイルスは今季、もう流行しないかというとそうとも言えない。昨シーズンの流行が当初は「Ａソ連型」が主流だったが、３月以降は「Ｂ型」に入れ替わったように、ひと冬の間に流行するウイルスが入れ替わることがあるからだ。新型ウイルスの流行状況が１２月に入り減少傾向となっていることもあり、専門家らは「１月以降に季節性ウイルスが流行する可能性は十分ある」と注意を促している。