７月３０日付、日経新聞の第１面と社会面に、気になる記事が載っていた。それは、新型インフルエンザ大流行時には、最大４０％が欠勤－－厚労省指針として、企業に対策を求める。発生が懸念される新型インフルエンザに備えて、民間企業が、事業を継続する為の注意事項を、盛り込んだガイドラインを公表した。パンデミック（大流行）時には、従業員の最大４０％が欠勤すると想定。従業員の安全や、需要の減少等に、対応した事業計画を作るよう求めた、とある。以上は、日経紙の記事を、そのまま転載した。
私は、昔、子供の頃、祖父より、スペイン風邪の大流行時には、大変な被害が出たことを聞いている。人間が造りだした温暖化や、異常気象は、その前兆（新型インフルエンザ発生）の様な気がしてならない。人間社会の自然破壊への復讐だろうか？ ただただ、起きないことを祈るのみである。 米国では、全国民に配るマスクなど、完備したとも言われる。日本では、自衛隊・警察官・官庁関係者など以外では、対策が遅れて居ると聞いているが、どうなのだろうか？ 経済活動に与える被害を考えると心配でならない？