ダリア

そういえば昨日食べた豆大福は美味かった。

ケーキも好きですが、成人病オンパレードになってからは和菓子をよく頂いています。

祖父は例外でレーズンバターサンドを好んでいたと聞きましたが、父はたい焼きで、母は品川巻でした。

私は豆大福です。しつこくないのが良くて今はスーパーで買うヤマザキの豆大福が好きです。

孫の一人は餅っとした舌触りのみむろ最中が好物です。

豆大福の他にはクリームあんみつも好きです。孫たちとファミレスに行くと大概最後にあんみつを頂きます。

またのど飴より黒飴が好きです・・・

好きな菓子を挙げるときりがありません・・・

ニュースでは大きな変化のきっかけになるようなものがありました；

戦争関係では、

ウクライナへの兵器や資金支援が途絶えがちで、プーチン勝利の兆し　なる記事がブルームバーグに出ていました。

記事は、ウクライナを支援する50カ国で構成するラムシュタイン・グループの国防相の言葉を交えてたもので、（ゼレンスキー大統領らの当局者は）兵器供給の遅れや、国内政治による金銭支援が滞る中で雰囲気は暗かった。再び冬を迎える中で弾丸は不足し戦況は厳しく人出の問題もある。

ロシアは犠牲を払いながらも次々と兵士を前線に送り込んでいるのに対し、ウクライナはそうすることが出来ていない。

またこう着状態にある戦争に、欧米は、余力に乏しい資源を今後も投入し続けることができるのか疑問を抱き始めていると。

頑張れ！バイデン米国とＥＵとウクライナ！

モスクワの地下鉄延伸計画関わった中国国営企業が、ロシアと先月、ウクライナ南部クリミア半島とロシア本土を結ぶ海底トンネルの建設計画を秘密裏に計画している　と米ワシントン・ポスト電子版が伝えました。

これ中露の軍事協力の新展開でしょうか。

ガザでのイスラエル軍事行動への抗議として、マックやスタバ等のイスラエル寄りとみられる欧米ブランド店へ不買運動が、アラブ諸国で広がってきているとロイターが伝えました。

不買運動は中国のお家芸だと思っていましたが、アラブ諸国にも広まり始めたようです。

アラブ諸国はなぜもっと能動的なガザ市民への支援をしないのでしょうか？

米国関連では、

バイデン政権は、中東湾岸諸国の政府系ファンドが昨年末習国家主席が中東を訪問して以来、急に中国との接近を強めた（23年の投資額は22年の150倍増の3500億円）として警戒し始めました。

中東ファンドと中国の接近から、米国がＵＡＥなどに出しているテクノロジーやインフラのデータが中国にわたること懸念して、政権はＵＡＥやサウジなどのファンドの取引内容を調査しているとのこと。

11月の米製造業景況感指数が、世界的な需要減を受け、10月から0.6ポイント下がり、不況水準を示す50を割り込む49.4になったと。

また米クレジット会社の統計によると、高金利・高インフレ下でも、消費をひっぱってきた年収1500万クラスのアッパーミドル層に、この3カ月ほど、消費抑制の動きがみられると。

米経済の今後の潜在的な低迷を示唆しているとの見方です。

来年の大統領選挙に関して、現在有力な候補者バイデン氏は高齢が憂慮され、トランプ氏は刑事訴追を受けていることから、ギャラップの最新の調査では、民主共和両党は民意を反映していないとして、米国成人の63％が第三の主要政党を必要としていると伝えました。

日本は健全は野党が必要です。

米国のように大統領制にしたら、候補者の集約から、国民のチョイスが絞られることから、大きな野党にまとまるような気がします。

中国関連では、

中国では、ガソリン車よりも安く長距離を走行できるＨＶ車が、純粋なＥＶ車が激しい価格競争で売れ行きに陰りが出ている中で、販売台数が伸びているという（今年の販売台数はＨＶは＋85％に対してＥＶの伸びは14％）。

中国でいうＨＶ車とは、プラグインハイブリッド（ＰＨＥＶ）とレンジエクステンダー（ＲＥＨＶ）をいうようです。

因みにＲＥＨＶはガソリンなどを使って動く小型発電機を車に載せて、電池容量が少なくなった時点で動力電源とする車です。

大容量のリチュム電池が高額で入手困難なため、今後ＨＶはのＥＶ車開発のヒントになるかも・・・

国内ニュースでは、

22年末に決めた能動的サイバー防御の法整備が、政府与党の議論は進まないこと、世論からの（攻撃的な攻撃との）反発を警戒して、また危機難の薄さから、2024年の通常国会への法案提出は見送りになりそうだという。

2023年のサイバー攻撃件数は、前年比60％増え230件で、今年は前半だけで200件と増え続けています。

サイバー攻撃先は、大企業だけではなくインフラ設備、市町村、病院にも攻撃は多岐にわたってきて、国家の安全保障のみならず国民の日常生活にも大きくかかわる問題となってきています。

議員の皆さん、世論のどんな反発を怖がっているのですか。

政府は、訪日外国人が消費税を免税された価格で商品をその場で買える制度を、商品を免税価格で、国内で転売する事例が相次でいることから、欧米諸外国のように、出国時に商品を確認してから消費税を払い戻す制度に改める検討に入ったという。

小売店には消費税を税務署に申告しない店がわんさかあるのと比べると、外国人が免税価格で国内販売するなんて大した脱税ではないのでは？

むしろ役人も議員も、国外からのサイバー攻撃を減らす法整備に力を入れる方が、よほど国民のためになるのでは・・・

では