ムクゲ

今日はしゅんぶんの日ですか　しゅうぶんの日ですか？

聞き取りに難があるせいか　昔から秋分と春分と同じように聞こえることがあります。

話し言葉で秋分を時々しゅんぶんと言ったりするのは、文字を頭に入れてから話すのではなく、反射的に思い浮かんだしゅんを口にするからだと思います。

だから秋明菊もしゅんめい菊と喋ってしまうことがあります。

お恥ずかしい限りです。

お花は

時の移ろいを映してくれるほか、立てば芍薬座れば牡丹歩く姿は百合の花のごとく、時に　女性に例えられます。

美しさからです。

秋明菊はお花が少なくなる頃に　輪郭くっきり、茎の丈夫な様は、風雨の後も変わらずに咲いています。

清楚で折目高い女性のよう。

夏に咲くコスモスは羽衣ような花弁、茎はゆらゆらとなびきますので、秋明菊とは対照的に たわやかな感じがします。

気の置けない愛想のいい女性です。

お二人とも人気ものですよね。

今日のニュースは：ロイター・ニュースからのコラムで、現代版の焚書坑儒を語ったものです。

QTE：

『アングル：中国研究にも検閲強化、骨董市から消えた史料　かつては「宝の山」』

By Laurie Chen

［北京　１３日　ロイター］ - 北京最大の骨董市で知られる地区、潘家園。毛沢東の彫像やポスター、古書が並ぶ中で目を引くのが、国家機密や「反動的宣伝」を含む出版物を販売しないよう警告する掲示だ。

違法な販売を目撃した市民が当局に通報できるように、直通電話番号が記されている掲示もある。

かつて、中国の骨董市やのみの市は歴史研究者にとって宝の山だった。だが現在、こうした警告に象徴される恐怖が、中国国内の研究活動を萎縮させている。

中国政府は学術交流の促進を望んでいる。習近平国家主席は昨年１１月、今後５年間で５万人の米国人留学生を招くと発表した。現在の約８００人からすれば飛躍的な増加となる。

こうした交流がどれだけ研究の活発化につながるかはまったくの未知数だ。だが、恐らく中国に最も強い関心をもっているはずの現代中国史の研究者は、検閲の強化により、この国の歴史に関する独立性のある研究の場が消滅しつつあると気を揉んでいる。

特に焦点となっているのが、１９６６年から６７年にかけての文化大革命に関する史料だ。毛沢東主席が階級闘争を宣言し、中国を混乱と暴力の渦に巻き込んだ、中国共産党にとって歴史的に最も触れられたくない時期だ。

「のみの市をのぞけば簡単に宝の山に巡りあえた時代はとっくに終わってしまった」と語るのは、フライブルク大学で現代中国史を研究するダニエル・リーズ氏。

「（史料探しは）とにかく複雑、困難で危険も伴うため、基本的には敬遠されている」とリーズ氏は言い、国外の若手研究者は他国にあるコレクションに頼りがちになっていると語る。

１９４９年の中華人民共和国誕生以来、中国共産党は書籍やメディア、インターネットを含むあらゆる出版物を統制してきたが、検閲の厳しさは時期によって波があった。

だが習近平時代に入って、検閲は強化される一方だ。２０１２年に権力を掌握して以来、習氏は、政府の公式見解と異なる歴史解釈を指す「歴史的虚無主義」がソ連の崩壊を引き起こしたと主張してきた。

近年では国家安全保障やスパイ防止に関する新法が次々に制定され、研究者たちは中国の非公式な史料から引用することにこれまで以上に慎重になっている。

近現代中国史の研究者のなかには、中国政府公式の歴史認識に疑問をしたり、あるいはセンシティブな主題に取り組んだ研究を発表したことで、中国への入国ビザ発給を拒否されたという例もあるという。

ジョージタウン大学の歴史研究者ジェームズ・ミルワード氏は、２００４年刊行の「Xinjiang: China's Muslim Borderland（新疆：中国のムスリム国境地帯）」に寄稿した後、数回にわたってビザ発給を却下されたという。その後は短期滞在ビザが数回発給されたが、手続きには長い時間がかかったという。

政治的な環境も、歴史研究者の研究テーマの選び方に影響を与えている。米国のある歴史研究者は、中国渡航の可能性を残しておくために当たり障りのない研究テーマを選んでいると語る。

中国教育省にコメントを求めたが、回答は得られなかった。また中国外務省は、当該状況については認識していないとしている。

＜骨董市で重要史料の発見も＞

前出のリーズ氏をはじめとする海外の歴史研究者は、かつて中国国内ののみの市や骨董市で検挙された知識人の訴訟資料や中国共産党の秘密文書を見つけたことがあると語る。

こうした史料は、死亡した当局者の遺族から寄付されるか、国営セクターで大規模な人員削減が行われた１９９０年代に閉鎖された政府系オフィスに近いリサイクルセンターから、書店が苦心の末に救出したものが多い。

だが中国政府は２００８年以降、のみの市など古書や史料が流通する場所への取り締まりを進めてきた。国内メディアの報道や、ロイターの取材に応じた収集家や海外の研究者４人によれば、購入者は逮捕、販売者には罰金刑が科され、古書販売サイトからは政治問題に触れるタイトルが消えたという。

たとえば２０１９年には、古書店で日中戦争に関する１９３０年代の書籍を購入した日本人研究者がスパイ容疑で２カ月間拘束された。

中国メディアの報道によれば、その２年後、香港と台湾で出版された非合法の出版物を中国最大手の古書販売サイト「孔夫子」で販売した容疑で検挙された愛好家が、古物商の資格を持っていなかったとして２８万元（約５６０万円）の罰金を命じられた。

また国営メディアによると、リサイクルセンターの職員２人が今年、軍の機密文書を売却した容疑で処分を受けたという。

文化大革命期の史料に興味があるという北京の収集家は匿名を条件に取材に応じ、最近は購入者が微信（ウィーチャット）経由で販売業者と個人的な関係を築いて購入していると語った。

また歴史研究者の指摘によれば、２０１０年以降、地方政府が保管する大半の公文書へのアクセスが制限され、文書のデジタル化に伴い検閲当局による「黒塗り」がひどくなっているという。

国外で活動する歴史研究者らは、現在の政治環境のもとで中国本土にいる協力者ができることといえば、後世のために史料を保存することだけだと説明する。ただし、悲観的な見方ばかりではない。

中国の大学による２０世紀の史料のコレクションを精力的に研究しているダートマス大学のイー・ルー助教（歴史学）は、「習近平体制のもとでも、中国の研究者たちは抜け道を探し、中華人民共和国の歴史の把握と解釈を広げつつある」と語る。「すべてが失われたわけではない」

（翻訳：エァクレーレン）

UNQTE：

では

ムクゲ

先日ネットニュースに　この夏のTVドラマは不調と出ていて、視聴率のよかったのはNHKの大河ドラマと連続テレビ小説、日曜の夜のブラック・ペアン2だけだったと。

私も

道長と紫式部の掛け合いの「光る君へ」と、毛色の変わった天才外科医「ブラックペアン」は見ていました。BS日テレのフィクサーも面白かった。

先月一時帰国で我が家に滞在した一番下の孫は「となりのトトロ」が大好きになり、猛暑で出歩けない日は、よく繰り返し見ていました。

男の子ですが、闘争ものよりやさしいものが好きだし、繰り返してみるのは物語の先が読める「安心」からでしょう。

光る君へ、ブラックペアン、フィクサーはなんとなく物語の行く先がみえたような気がします。

スカイキャッスルを見るのを止めたのは、ストーリーの展開が途中で複雑になり過ぎ、作り話しが過ぎてしまったように感じたからでした。

BSテレビで毎日のように2時間ドラマが再放送されるのは、年寄りは同ドラマを何回も見て、私も何回も見て　記憶にある画像を探したりしてストーリーの展開を再現しているからでしょう。

みえなさそうでみえるTVドラマ　これからも楽しみにしています。

今日のニュースは：ブルームバーグ・ニュースに出ていた中国のレポートです。

中国は習近平体制になって色々一気に変えています。あたかも変える力を誇示するように。

QTE：

「中国の勝ち組直撃、数百万人幻滅－有能な働き手の士気そぐ危うい政策」

Bloomberg News

2024年9月20日 7:59 JST

コラムの概要　

・歴史のごみのような時間－中国にまん延しているムード示すミーム

・優秀な働き手の士気低下、中国経済にどう影響するのか

午前１時の上海。保険会社幹部のトーマス・ウーさん（43）は誰もいない道路を自転車で走っている。またもや精神のバランスを崩してしまった。

　　ウーさんの給与は２割削減された。国有金融機関で給与引き下げが全国的に進められているためだ。

　　彼は解雇を心配し、２人の子どもをインターナショナルスクールに通わせるために必要な60万元（約1200万円）をどう工面しようかと頭を悩ませている。中国ではインターナショナルスクールがアッパーミドルクラスのステータスシンボルだ。

ウーさんは「子どもたちを勉強漬けにして、いったい何になるというのか」と言う。「一流大学を卒業しても仕事がないし、海外留学組も就職できない。昇給はもはや努力とは関係ない。私の仕事には意味がない」と嘆く。

　　

中国共産党の習近平総書記（国家主席）が世界２位の経済大国を再構築すると決めたことで、何百万人にも上る中国市民の生活が一変した。

　　今世紀の中国経済成長をけん引してきた金融や消費者向けテクノロジー、不動産などの産業は今や時代遅れとなった。

　　

代わりに、毛沢東初代国家主席以来最も強力な中国指導者となった習氏は、電気自動車（ＥＶ）や半導体製造などの事業に資源を集中させている。

　　

こうした政策変更により、多くの勤勉な中国人が途方に暮れることになった。長時間労働やリスクをいとわず挑んだことで報酬を得るどころか、給与カットや余剰人員の整理に直面している。

　　

特に政府は投資バンカーの「享楽主義的」なライフスタイルを攻撃。国営メディアから非難された人気の高いミーム「歴史のごみのような時間」は、中国に今まん延しているムードを表現している。

　　もちろん、これは粗野な単純化だ。だが、中国と世界にとって深刻な問題を浮き彫りにしている。中国で最も教育を受けた働き手の多くが感じている不満が、18兆ドル（約2567兆円）規模の中国経済を覆う暗雲をさらに厚くし広げる危うさがある。

社会危機

中国株式相場は低迷し、消費支出は新型コロナウイルス対策の外出制限以来の低水準近くにとどまり、デフレは悪化の兆しを見せている。

　　

中国の巨大な官僚機構や国有企業にも倦怠（けんたい）感が漂っており、職員・社員らは自発的に行動を起こしても得られるものは限られ、何かがうまくいかなければ無限のリスクがあると感じている。

　　国営新華社通信によると、異なる証券会社で働くトップクラスのインベストメントバーンカー少なくとも計３人が８月以降に中国当局に拘束された。これは、習氏が肝いりで進め470万人が巻き込まれた反腐敗運動の最新局面だ。

　　長期的な観点からすれば、こうした状況は本質的な問いを投げかけている。つまり、最も優秀かつ有能な働き手の一部の意欲と士気を低下させると、経済にどのような影響が及ぶのか、という問題だ。

　　

ケンブリッジ大学のクリストファー・マーキス教授は「中国の労働力に潜む危険な兆候」だと分析。「中国経済の奇跡を推進する役割を担ってきた彼らの幻滅は、勤勉さによる繁栄という共産党の主張に疑念を抱かせるものであり、より広範な社会危機につながる恐れがある」とみている。

　

習氏にとって、ウーさんような人々が被った痛みは必然的な犠牲であるという意見もある。金融セクターに対して懐疑的な見方をすることが多い共産党は、金融業界は労働者階級を犠牲にして一部の人々を富ませていると見なしている。

　　こうした認識は、2008年の世界金融危機と製造業の空洞化を経験した米国を見て、さらに強まった。米国ではその結果、社会不安が高まり、ドナルド・トランプ氏が台頭した。

　　

米国が先端テクノロジーの対中輸出を認めず、台湾を巡る軍事的緊張が高まる中で、習氏は中国を最先端製造業の大国に自立させる決意を固めている。

　　

ブルームバーグ・エコノミクス（ＢＥ）は中国の国内総生産（ＧＤＰ）について、ハイテク産業が18年の11％から26年には19％を占めるようになると予測している。

　　

苦境に立たされているのは金融業界だけではない。消費者向けテクノロジー業界も崖っぷちだ。

　　百度（バイドゥ）とアリババグループ、テンセント・ホールディングス（騰訊）は各社の英語社名の頭文字を合わせ「ＢＡＴ」と呼ばれもてはやされたが、ブルームバーグがまとめたデータによれば、この業界に対する政府の締め付け以降、合わせて６万3000人以上の雇用が失われた。

　　

政府は４年前、アリババ傘下のフィンテック企業アント・グループの新規株式公開（ＩＰＯ）に上場直前で待ったをかけた。世界最大となるはずだったＩＰＯが中止となり、規制強化キャンペーンが始まった。

　　この業界は当時、恐らく大きくなり過ぎて、手に負えないほど強大になっていたのだ。現在、大手ネット企業にはかつての規模や勢いの面影はほとんどない。

夢物語

　　不動産業界は依然として深刻な問題を抱え、政府の景気刺激策はほとんど効果を上げていない。中国恒大集団などによるドル建て債務1300億ドルのデフォルト（債務不履行）が生じ、数十社が清算の危機に直面している。

　　

エコノミストらは長い間、中国当局に対し不動産バブル対策を促してきたが、コンサルティング会社、可研智庫のデータによると、その急激な崩壊により23年末までの３年間で約50万人が失業した。　　

　　

その中にはアイビー・チャンさんのような人も含まれている。好景気の時代には、彼女は午後11時まで働くことも多く、碧桂園のために１億ドル以上の不動産を販売し、年８万3000ドル相当の収入を得ていた。しかし、今はソーシャルメディアを通じ健康サプリメントを販売している。

　　

チャンさんは今年、「以前と同じような暮らしを望むのであれば、そんなことは基本的に夢物語だ」とインタビューで語った。今は子どもを持つのを先送りし、外食や出前を避けるため自炊し、交際費を最小限に抑えるつつましい生活だ。

UNQTE：

では

ダリア

今朝窓を開けるモコッとした雲の上に薄い雲がかかっていました。

秋雨前線が太平洋まで南下し、南風が収まると風は北に変り、秋めいてくる　この前兆でしょうか？

秋雨前線は、オホーツク海高気圧（冷たい空気）と太平洋高気圧（暖かい湿った空気）との境、ぶつかり合いに出来る前線ですので、前線の南下とは、オホーツク海高気圧と太平洋高気圧の南下のことです。

日本の上空を流れる偏西風は高気圧の移動に関係します。

今年の偏西風は例年より日本の北部に流れていて、これがオホーツク海高気圧の南下を邪魔することになりそうです。

オホーツク海高気圧の冷たい空気が一時的に南下しても、偏西風に持って行かれて　冷たい空気は引っ込んだり出てきたりでしょう。

本格的な秋の訪れは偏西風（の南下）次第では？

偏西風が東北地方に蛇行し続け、太平洋高気圧が南下すると、フィリピンの東・マリアナ諸島付近で発生する台風は、オホーツク海高気圧と太平洋高気圧の隙間が広がるので、関西から関東への（日本縦断）通路を開けることになり、この通路を行くことになります。

海水温が例年より高いので、台風の勢力は強く、日本は大きな被害に見舞われる可能性があります。

偏西風の予報にも注意しましょう。

今日のニュースは：

・日本製鉄は、コスト高と需要の低迷でイタリア政府が救済策を模索しているイタリアの旧イルバ製鉄の買収に関心があるという。

日本製鉄は米国でも買収を考えていますので、将来の発展を考えて、脱日本を本格化しているようです。

・7月の経常収支は、3.2兆円と7月としては過去最高を記録していましたが、内訳をみると圧倒的に大きいのは、海外の金融資産から上がる利子や配当の第一次所得収支（4.4兆円）でした。

第一次所得は、現地にそのまま投資し続けますので日本に帰ってきません。

第一次所得収支以外の、貿易収支、サービス収支などは皆赤字。

因みに、サービス収支は、ニュースでおなじみの訪日観光客増で旅行収支は5500億円の黒字だが、通信・電算・情報サービスの海外支出や保険・年金サービスの海外支出の合計で、黒字はチャラ。

ネット対外直接投資は3兆円弱で企業の対外直接投資は2.8兆円とのこと。お金は海外に出て行くばかり。

海外の投資家が日本株や企業への投資がニュースになっていますが、数字では微々たるもの。

要は、日本の対外投資（資金流出）は過去最高ベースで進行していると佐々木有融氏がロイターに書きました。

日本には観光以外に魅力がないのでは？

海外からの資本投資がないのはなぜなのだろうか？

先端技術がない？企業収益が低い？旧態依然とした企業体質・雇用制度から抜け出せないからだろうか？平等を絶対化する不公平体質の社会とマスメディアが原因だろうか？

もっと政治家は、日本のお金が世界のどこに流れていて、それはなぜかをヒントに日本の将来を真剣に考えるべきでしょう。

・UBS証券の足立氏は、日銀の次の利上げは10月31日で、来年の年央までに中立金利を１％にまで引き上げるだろうと予測しました。

注）中立金利とは経済を刺激も抑制もしない金利水準のこと

・14日の日本記者クラブで行われた自民総裁選候補者の討論会で、立候補者同士の質疑応答が行われ、石破氏と小泉氏に質問が集中したとのこと。

決戦投票に残るとされる二人の化けの皮を他の立候補がはがしたいとの思いがあった？

因みに石破氏は林氏に質問し、小泉氏は茂木氏に質問したと。

茂木・林両氏は岸田政権の二本柱でしたので、石破、小泉両氏は、お二人の自民の変貌案を暴きたかったのでは？

自民でも立憲の支持でもありませんが、総裁選や代表選の討論に、なぜ政治資金や宗教活動が免税扱いなのか　が出てこないのだろう？

日本は政治家と宗教家の国で、国民は単なる両者の働き蜂ということだろうか。

では

猛暑の神代植物園から

未明の猛烈な雨にも負けずに ダリア、バラ、サルスベリ、ムクゲが咲いていました。

未明の雨と猛暑で植物園は空いていました。

蝉のジンジン声と噴水のジャーだけの無の世界を楽しんでいると、人の声がしました。

Aさん「〇〇な！」「〇〇な！」と繰り返し、

Bさん「ヒヒヒヒ」「ヒヒヒヒ」と続けます。

東屋で、私と同世代の男性2人が、会話ではない会話をしていました。

「二人一緒」にいることに意味があるのでしょう。

東屋にはもう一人私と同世代の男性が背を丸めて座っていました。

ペットボトルの栓を開けたり閉めたりしていました。

喉か乾いているのか乾いていいないのか確認しているのでしょう。

彼の中の「ゆるーい時間」がこちらにも伝わってきました。

植物園での無の時間でした。

では

ヒマワリ

街中へ行く途中に家屋の跡地があり、その跡地前を通るのが楽しみです。

跡地は黒ビニールで覆われていますが、ビニールの隙間から雑草は生えています。

雑草は生命力が強いのでしょう、背丈が2ｍ程のものもあり、横に這うものはビニールを覆い尽くすほどで、日々その成長を見るのか楽しみです。

宅地の植木はそうはいきません、定期的に植木屋さんやご隠居さんが、大体決められた型に剪定しますので、見かけは良くなりますが成長感はちょっとだけです。

教育が浮かびました。

雑草的な教育は、生徒一人一人の個性を見て個性に合う教育では？　植木的な教育は、平等を重んじ画一的な指導が浮かびました。

米国の小学校は、1950年代ですが、雑草的というか　基本好きなことをやらせてくれる（国語、算数、歴史、その他）教室だったので、あまり語学が出来なくとも、同好の学童が集まったので、学校に行くのは嫌ではありませんでした。

自分は算数と図工が好きで、嫌いだったのは読書の語解と知能テストテキストでした。

帰国して、机が一杯の教室と皆教壇に向かっているので驚きました。

この科目が嫌いなったら出来なくなったら　どうしたらいいのだろう？

よく分かりませんが、基礎科学・工学・医学・法律など画一的な学習が必要になるまでは、家屋の跡地にあるような、自由に生い茂る草のような、環境で学べる教育が、イメージ的に均一的な日本人にとって、適しているような気がします。

今日のニュースは、ブルームバーグ・ニュースの「今朝の5本」からです。

ＱＴＥ：

懸念和らぐ

８月３日終了週の新規失業保険申請件数は前週比１万7000件減の23万3000件と、ここ１年近くで最大の減少となった。７月の雇用統計が弱い内容となったことを受けて労働市場の沈静化ペースが速過ぎるとの懸念が出ていたが、今回の統計はそうした懸念の緩和に幾分つながる可能性がある。ハイ・フリークエンシー・エコノミクスはリポートで「労働市場が今後一段と大幅に軟化し、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）の政策に影響を与えるようなシグナルが出ないか注意する必要がある」と指摘。その上で、「データが発しているシグナルは緩慢な景気減速であり、縮小ではない」と述べた。

立ちこめる暗雲

日本銀行の追加利上げ決定などをきっかけに、為替相場では急激に円高方向への巻き戻しが進んだ。一時は１ドル＝160円を突破した円安水準を享受してきた国内大手企業にとっては、保守的な想定為替レートに現実が追いつき利益面の押し上げ要因がはく落したほか、北米市場の変調もあって各社の通期業績見通しには不透明感が高まっている。急激な為替変動で先行きを見通しづらくなるだけでなく、米国の景気見通しの急速な悪化という懸念も持ち上がる。11月に予定されている大統領選の行く末も不透明要因となっている。トランプ氏が大統領に返り咲いた場合、保護主義的な貿易政策を講じる可能性が高まるほか、気候変動対策で大幅な後退が予想され化石燃料を強化する方針に転じるとみる向きもある。

高金利の副作用

米国では高金利の住宅ローンで新たに借り入れるより、今の住宅に住み続ける「ロックイン」を選択する住宅所有者が少なくない。全米経済研究所（ＮＢＥＲ）が今月発表したワーキングペーパーによると、ロックインは2022年以降、年間で200億ドル（約２兆9400億円）の経済コストを生じさせている。世帯当たり296ドルに相当するこのコストは、経済の「死荷重」に該当すると執筆者は指摘。高いローン金利は労働者が引っ越しを見合わせる動機になっており、高賃金の職やキャリアの機会が失われている。雇用主にとっては必要な人材が引っ越しを渋るために、生産性の低い労働者を選択するしかない状況になり得る。

責任の所在

ロシアでゲラシモフ参謀総長への批判が広がっている。ウクライナによる大規模なロシア越境攻撃が起き、ロシアは西部クルスク州に緊急事態を宣言した。関係者によれば、ウクライナ軍がロシア西部クルスク州との国境付近に部隊を集結させているとの情報を、すでに越境攻撃の２週間前に入手していたにもかかわらず、ゲラシモフ参謀総長と高官らはこれを重視せず、誰もプーチン大統領に報告していなかった。ゲラシモフ参謀総長が近く解任される可能性は低いが、クレムリン内では同氏の不手際にしびれを切らしていると、その関係者は扱いに注意を要する話だとして匿名で述べた。

お弁当箱より小さい

アップルはパソコン「Mac mini」の新モデルを計画しており、過去最小サイズのデスクトップパソコンになる見通し。人工知能（ＡＩ）に重点を置いたパソコンMac見直しの一環。関係者によれば、新しいminiは今年発表を予定。スティーブ・ジョブズ氏が2010年に改良して以来のデザイン一新となる。最新型は従来モデルよりかなり小さくなり、セットトップボックス「Apple TV」のサイズに近いという。

ＵＮＱＴＥ：

では

ヒマワリ

今日も株価は大幅に下がって、

今年1月初旬レベルの株価に　そして為替相場に戻りました。

ドルは145円台になり、日経平均株価は33000円台の前半です。

欧州の景気は低迷していて、経済発展するアジア市場では中国が不動産不況で沈み、安い円価を借りて投資に回せる日本市場は大チャンスと、また新ＮＩＳＡで日本国内投資家も増えると、多くのグローバル投資家が日本株を買ったのが今年の前半でした。

日本の株価が１月初旬に戻ったということは、皆さん今年買った株を売ってしまったということでしょう。

ここでは、

政府が旗を振った「貯蓄から投資」の波に乗ってみたものの、今後引き続き株＝投資をするかどうかの「考えどころ」です。

考えどころとは、ある意味これからの生活をどうしたいかに繋がります。

投資を止めてまた元のコツコツ手取りで生活するか？

生活費を切り詰めて投資を続け将来の生活不安に対処するか？

コツコツやっても投資をしてもリスクがあるなら好きなことを始めるか？等々

色々な方に相談して、考えてください。

因みに私は、社内のコンセンサスに異見を唱ることが多く、立場が無くなり、生活のために、投資の道を選びました。しかし損益はトントンで、生活はカツカツです。ご参考まで。

考えどころは、

岸田首相も、麻生氏や森山氏に来月の自民の総裁選に出るかどうか相談しているようで考慮中？　ただＪＮＮ（ＴＢＳテレビをキー局とするニュース・ネットワーク）の8月の世論調査では、岸田総裁は交代した方がいいが７０％だと。　岸田さん世論に相談する手はないんでしょうか？

今日のニュースは：

・石破氏がＡＢＥＭＡ的ニュースショウで、

ＱＴＥ：石破氏は「以前、竹下（登元総理）先生に言われたことがあるな。“石破な、お前な、自分がいつも正しいと思って言っているだろう。正しいことを言う時は、人を傷つけるものだとよく覚えておけ”と」と回想。「そういうところがあるのかもしれないな」と、自己分析した。　しかし、信条を変えるつもりはないという。「今は批判する者を許さない。後ろから弾を撃つ。みんな党内で冷たい視線を浴びるのが嫌だから、それでポストを与えられないのが悲しいから、じゃあ言うのやめておこうという」と、党内の空気に皮肉も。その上で「かといって、言うべきことを言わないんだったら、こんな仕事をやらない方がいい」と断言した。ＵＮＱＴＥ：

と言ったとか。

正しいことをいうと人を傷つける・批判する者は後ろから撃たれる　は日本のお家芸かも。

・中国国家安全省と繋がりのあるハッカー・グループが、台湾政府関連研究所（コンピューティング専門部署）に不正侵入したと、米シスコシステムのサイバーセキュリティ研究者が1日明らかにしました。

中国の台湾侵攻の始まりだろうか？

・米司法省は2日、中国系短編動画投稿アプリ TikTok が児童オンラインプライバシー保護法に違反したとして、TikTokの親会社バイトダンスを提訴したと。

中国は13歳以下の子供達の情報を集めて何に使うのだろう？情報収集能力の誇示だろうか？

・民主党の大統領候補者となったハリス氏が、共和党代表のトランプ氏とＴＶ討論会を行う予定ですが、ハリス氏は2回目の討論会会場に決まっていた場所（ＡＢＣＴＶ）でしようとするのに対し、トランプ氏は共和党寄りの編集傾向を持つＦＯＸＴＶで行うと主張し、平行線状態だと。

トランプ氏の駆け引きとハリス氏の対応が見どころです。

では

ハス

今老後の資金を株式に投資している方は、世界的な株の下落でドキッとされているでしょう。

特に投資資金を目一杯使われていて、手持ち現金が少ない方は、絶好の買い場をふいにしているでしょうからドキッはダブルです。

投資の格言に「落ちるナイフはつかむな」があります。

この意味は急激に下がる株を買うと損をするといことです。この格言に続くのは、底値を確認してから株を買いなさい　ですが、底値の事前確認はとても難しいものです。

要は、

手元資金が少ない方は、株式は一旦売り（ここが一番難しい判断となります）、損を確認して、市場をしばらく見て、株価が上がってきたら、少しずつ買い増してゆくことが無難なような気がします。

今日のニュースは、

株式投資関連のロイターニュースと日経新聞オンラインからの2本です。関心のある方はお読みください。

ロイターニュースから

ＱＴＥ：「アングル：転機迎える日本株、緩和トレード終焉か　日銀タカ派姿勢で」By 平田紀之

［東京　２日　ロイター］ - 日本株の急落は金融緩和を前提にしたトレードの終焉を意味しているーー２日間で日経平均が３１９２円下げた日本市場についてこのような指摘が出ている。日銀が利上げを決め、植田和男総裁が追加利上げに前向きな姿勢を示し、株式市場は転機を迎えているというわけだ。

加えて、海外投資家からインフレヘッジの手段として位置づけられていた側面が後退していることも影響しているようだ。

松井証券の窪田朋一郎シニアマーケットアナリストは「（株安は）緩和トレードの巻き戻しだろう。低金利持続を前提にしたストラテジーが修正を迫られている」と指摘する。海外投資家が日本で資金を調達して投資する手法は、金利が上昇するようなら見直す必要が出てくるとの見立てだ。

著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社バークシャー・ハサウェイの投資先として注目を集めた商社株の下落が象徴的との受け止めが市場では聞かれる。バークシャーは日本株投資の資金の大半を、相対的に金利が低い円建てで資金を借り入れて調達しているとみられている。

商社を含む卸売業は、この日の業種別下落率の５位に入った。市場では「バークシャーが戦略を見直すのではないかとの警戒感が浮上し、追随して商社株を買っていた中長期投資家などから売りが出たのではないか」（国内証券のアナリスト）との思惑が聞かれた。

＜インフレトレードにも巻き戻し＞

世界的なインフレトレードからの資金引き揚げの一環で日本株が売られているとの見方をＪＰモルガン証券の高田将成クオンツ・ストラテジストは示す。「ハト派的なパウエル米連邦準備理事会（ＦＲＢ）議長の会見が、インフレトレードからの即時撤退にお墨付きを与えた可能性がある」と高田氏はみている。

インフレトレードとは、インフレヘッジできる資産を買う取引で、インフレ連動債の上場投資信託（ＥＴＦ）やコモディティ、高配当株などの取引を指す。グローバル投資家の間では、この中に日本株も含まれている。

これまではグローバルでインフレのときでも、日本では基本的に利上げはできず、その結果として円安になり株高になるという傾向がみられ「期待インフレが高まる中で日本株がアウトパフォームすることが、この２０―３０年の通説だった」（ＪＰモルガン証券の高田氏）という。

フランス系資産運用会社コムジェストのポートフォリオマネージャー、リチャード・ケイ氏は「この１－２年の間に日本株に入った海外短期筋のマネーが逃げていることが主な要因だろう」と、株安の背景を説明する。

この日の業種別の下落率では、証券や銀行、保険などの金融株が１―３位を占めた。日銀の連続利上げが見込まれる中での大幅安を、松井証券の窪田氏は「日本株が叩き売られていることの現れ」とみる。コムジェストのリチャード氏は、日銀が追加利上げに動いたことで「（海外短期筋にとって）好材料出尽くしになった」ためという。

ＪＰモルガンの高田氏は、インフレトレードの巻き戻しのほか、予想外の日銀タカ派化で日本の景気失速を市場が織り込み始めたことや、膨らんでいた円ショートや日本株ロングのポジションがいずれも急速に巻き戻された結果、日本株は大幅に調整しているとも指摘している。

積み上がったポジションが調整を終えるには１─２週間ぐらいかかるのではないかとコムジェストのリチャード氏はみている。

一方、全体相場が大きく調整した中でも、日本製鉄(5401.T), opens new tabやコナミグループ(9766.T), opens new tab、アステラス製薬(4503.T), opens new tabなど直近に決算を発表した銘柄群は上昇した。「物色意欲は払底したわけではない」としんきんアセットマネジメント投信の藤原直樹シニアファンド・マネージャーは指摘している。

足元の相場はパニック的な動きのため３万５０００円程度への下落はあるかも知れないものの、株価収益率（ＰＥＲ）はデフレ時の過去平均並みの水準に低下してきたとして「きっかけがあれば短期間で反発する余地はある」と、藤原氏は予想する。

（平田紀之　編集：橋本浩）ＵＮＱＴＥ：

日経新聞オンライン

ＱＴＥ：「バフェット氏投資会社、Apple株の保有半減　4〜6月」

【ニューヨーク=竹内弘文】著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイが2024年4〜6月期に米アップル株の保有株式数を半減させたことが3日わかった。同株の売却は3四半期連続。バフェット氏がかつてバークシャーが保有する財産の一つと評したアップル株の保有半減は、同社への認識の変化を示唆する。

バークシャーが3日発表した4〜6月期の四半期報告書で、6月末のアップル株保有時価は842億ドル（約12兆3000億円）で、3月末時点から38%減ったと開示した。4〜6月期にアップルの株価が23%上昇していたことを考慮すると、期中に保有株式の49%強を売却した計算となる。売却後でもバークシャーの株式投資ポートフォリオの約3割をアップル株が占めた。

バークシャーはアップル株の保有株式数を23年10〜12月期に1%、24年1〜3月期にも13%削減した。バフェット氏は5月の株主総会で、アップルは「極めて素晴らしい事業。24年末時点で最大の保有株である可能性が極めて高いと思う」と述べたが、四半期ごとに売却ペースは加速させている。

キャッシュフロー計算書によると、4〜6月期の株式売買動向は755億3600万ドルの売り越しだった。売越額は前四半期から4倍強に拡大した。アップル株の売却に加えて、石油大手シェブロンの保有株式数も3%強減らしたもようだ。別の開示によると、7月以降も米銀大手バンク・オブ・アメリカの株式を計38億ドル相当売却している。

5月から6月にかけては大型テクノロジー銘柄が主導してS&P500種株価指数が史上最高値更新を続け、米株式市場に楽観論が台頭していた。総会でバフェット氏は「良い球が来た時しかバットを振らない」と新規投資機会の乏しさを語った。本質的な企業価値と市場での評価の差に着目して銘柄選別するバフェット氏にとって、株高に沸く市場はむしろ売りの好機だった可能性がある。

次の投資に向けた待機資金は急増した。現金などに米短期債の保有額を合わせた、広義の手元資金は6月末に2769億ドルとなった。すでに過去最高水準にあった3月末と比べて5割近くもキャッシュを積み増した。

足元の株式市場では人工知能（AI）関連の需要爆発を支えとしてきたテック株への期待が剝落した。経済指標の鈍化で米国景気の下振れリスクも意識され、8月1〜2日だけでダウ工業株30種平均は約1100ドル下落した。投資家心理が一段と悲観に傾くようなら、膨大な資金を持つバークシャーにとっては有望銘柄を割安に買える機会となる。

四半期報告で開示した4〜6月期純利益は前年同期比15%減の303億4800万ドルだった。米国会計基準では保有上場株の評価損益を最終損益に反映する必要がある。6月末時点で2848億ドルもの株式ポートフォリオを持つバークシャーの利益水準は株価変動によって大きくぶれる。

投資評価損益などを除く営業利益は前年同期比15%増の115億9800万ドルだった。保険事業の収益改善が貢献した。ＵＮＱＴＥ：

では

ダリア

親の命日が近づいてきましたので、

今日は電車やバスを乗り継いで墓参りに行きました。

墓地は暑かった。

除草をしたり墓石を洗ったりすると、アイスネックリングは効かなくなり、

流れる汗でシャツを取替え、タオルを駄目にしました。

帰路のバスや電車ではマスクが汗でダメになり、

頭痛がしてきて、帽子を脱ぎ冷房が効くスポットで頭皮を冷やしました。

スポーツドリンクを買い昼食を摂ると、元気が出てきて、

皆さんハンディ扇風機やマスクをされる方が多いのに気が付きました。

外出には、鎧兜ならぬ、マスクと飲料水、クーリング・グッズは必携になりました。

今日のニュースは；

・日本時間今日の午前3時ごろ、バイデン大統領が今年11月の大統領選挙戦から撤退し、ハリス副大統領を次期大統領候補に推す　と発表しました。撤退理由は近日中に表明とのこと。

なぜ今になって、撤退したのかが関心事です。

昔の米TVドラマ「ザ・ホワイトハウス（The West Wing）」の中での話ですが、大統領も側近も皆、世論支持率の動向に、右往左往していたのを思い出しました。

バイデン氏の撤退理由は、トランプ氏銃撃事件後にトランプ氏との支持率に広がりをみせてきたことと、バンス副大統領候補の出現で、今までバイデン氏を支持していた労働者層の票が、バンス氏＝トランプ氏に移り始めてきた　とみえてきたからだと思います。

ハリス氏がどれだけ黒人層の票を集められるかで、次期大統領は決するような気がします。

ただもし私が米民主党支持者なら、ハリス氏は言葉の押しが弱いので、次期大統領は、ニューフェイスで、2020年のトランプ大統領の一般教書演説に反論演説をした、ミシガン州知事ホイットマー氏が適任と思います。初の女性米大統領として、そして米国同盟国の長として。

・東海道新幹線が、保守用車両同士の衝突・脱線事故で、事故からもう15時間以上も経つのに、未だ浜松名古屋間不通とは、鉄道大国、技術・事故対応大国が泣いてしまいます。新幹線は日本経済の大動脈です。JR東のその自覚はあるのでしょうか？

一時団塊の世代の大量定年退職で、技術や生産管理分野で断絶が生まれるのではと懸念されていましたが、団塊の世代後は、パワハラが悪だと広がり過ぎて、何事もイージー管理が一般になってきて、所謂大企業病ですよね、これが事故に繋がった　のではありませんか？

では

トウフジウツギ

雨が降ったと思えば小雨になるなど、今日は典型的な梅雨空です。

湿度はどれほど高いのだろう？

腕はしっとり、髪はべったりです。

何を着て過ごしますか？

私は、

気温が高く汗がどっと出る気象では、汗を吸い取る綿のシャツやズボンを着ますが、

じわじわと汗が出るこの気象では、サラッとして汗を吸わない薄手のポリエステルを重宝します。軽いし、アイロン要らず好いですね。

駅のプラットホーで行き来する方々を見ていると、

上着は、薄いベイジュかブルー、下は黒か濃紺の方が多いようでした。

キャップは綿で、ベイジュで、マークはLAで、

スニーカーは黒かグレーで、若い女性は厚底タイプが目立ちました。

夏のファッションに、同じような組み合わせが多いということは、日本人のイメージに合っているということでしょう。

今日のニュースは：

・欧米のニュースのトップは、トランプ大統領候補が副大統領候補に選んだのは意外な人物だったとのこと。

選ばれたのは2022年当選のオハイオ州上院議員、39歳のバンス氏。彼は貧困家庭に生まれましたがエール大学のロースクールを卒業、ベンチャーキャピタリストの職歴やイラク駐留を経て、繁栄から取り残された白人労働者層の日常を描いた回顧録、ベストセラーを出版した経歴を持つ方と。

・トランプ氏が銃撃され負傷した事件から、トランプ氏の当選確率が上がり、トランプ政権による規制緩和の動きを予想し、FRBは9月から年三回ほどの利下げもありそうだと、米国株式市場は続伸しました。

・米主要労働組合は、2020年にはバイデン氏を支援しましたが、今回の大統領選では、誰も支援しない方針にするようだと。

バイデン氏にとっては不利になる労働組合の動きです。

・バイデン大統領は、立候補辞退への声が高まる中、選挙戦を繰り広げる意思を表明し続けています。

岸田首相もバイデン氏の意気込みを真似て、自民総裁再選を目論んでいるのでしょうか？

国を壊さないように願います。

では

アジサイ

Give and takeは「与えたらもらう、もらったら与える」という利益の共有で「交換」取引の基本で、これは有史以来の「やり取り」の規範です。

昔は「獲物やお米」を集めて・納めて、これを共同体の「安心や安全」のために使っていました。

今は、為政者に税金を納めて、市民は社会のインフラ・福祉・医療・防衛を享受しています。

獲物やお米の負担は人によって違うのが普通ですが、享受する利得は大体皆同じで、公平の観点からは、昔から、多く獲物やお米を持つ人が多く納めました。持たない者は納めようがないので、教科書にあるように、代わり労働を提供していました。

今は納税しない人が多すぎます。

税務所は徴税の大変さから、徴税は法人やサラリーマンが主で、納税しない方は裕福です。

税を納めない方は、昔のように労働力で、今は色々な働き口のある社会福祉関連で働いて、役を提供し、真の共同体構成員になっていただきたいものです。

公平な社会とは、市民、為政者、皆「交換」に勤しむ社会であるはずです。

議場で居眠りをしたりや立法に携わらない議員らは共同体にいる資格（報酬に見合う取引）は無いのです。

また政治資金集めと称するパーティー券で集めたお金は「交換」で何をするのでしょう？　国税から支出される資金もこのパーティー収入も、交換サービスたる（政治資金の）出所先明細は、公平の観点からも、必須であるのに、これを不透明にしたままにする政党は、共同体にはふさわしくない輩と言わざるを得ません。

地球から地下資源を頂いて二酸化炭素を返していますが、これは地球環境を破壊していますので、利益の共有ではなく、所謂Give and takeではありません。

身近なGive and takeでは、本を買ったら知識や楽しみを得る、美味しいものを食べて栄養や満足感を得る、家を買ったら安定した寝床と所有欲を満たす等々です。

人間の欲からです「交換」は、その交換によって、お互いの価値判断の違いから、損得が生まれ、残る損得の勘定のために貨幣が生まれました。

貨幣は（現在貨幣は信用に取って代わっています）嵩張りませんので、また増えれば増えるほど欲が深くなりますので、交換が増え、富が進みます。

貧富の差はますます大きくなり、差別が生まれます。

欲はどこまで深くまた広がるのでしょうか？

デジタル化に続くAI（人工頭脳）のような新たな価値が生まれると、一気に交換条取引は広がります。

そして一気に貧富の差が広がるので、簡単な富の奪い合い＝強奪＝戦いが起こる蓋然性が高まります。

心配です。

色々　話が広がりすぎました、

ので、今日のニュースはロイターニュースからです。

QTE：

「先進国で出生率大幅低下、経済的懸念が重し＝ＯＥＣＤ報告」

［２０日　ロイター］ - 経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が２０日発表した報告書によると、先進国の一部で出生率が大幅に低下し、経済的懸念から子どもを持つことの負担を慎重に考える傾向が強まる中、今後も出生率は低い水準にとどまる可能性が高いことが明らかになった。

ＯＥＣＤ加盟国の多くである程度の年齢になってから子どもを持つか、もしくは子どもを持たないかを選択する人が増えており、報告書は「若い男女は親になること以外の生き方に意義を見いだす傾向が強まっている」と言及した。

女性１人が生涯に産む子どもの推定人数「合計特殊出生率」のＯＥＣＤ加盟国平均は、２０２２年に１．５人と、１９６０年の３．３人から低下した。

合計特殊出生率が特に低いのは韓国で０．７で、イタリアとスペインはそれぞれ１．２。一方、最も高いのはイスラエルの２．９で、メキシコとフランスがそれぞれ１．８だった。

主要先進国で女性の出産平均年齢は２０２２年には３０．９歳と、２０００年の２８．６歳から上昇した。

１９３５年生まれと７５年生まれの女性を比べると、子供を持たない女性の割合は、エストニア、イタリア、日本、リトアニア、ポーランド、ポルトガル、スペインでいずれも倍増した。

ＯＥＣＤ雇用労働社会問題局長のステファノ・スカルペッタ氏は電話会見で「ＯＥＣＤ加盟国は家庭を支援するためにさまざまな政策を実施しているが、子どもを持つことによる経済的な負担や長期間に及ぶ資金確保への不安が、親になるという決断をする上で引き続き大きな影響を与えている」と指摘した。

UNQTE：

少子化は今都知事選でも課題になっています。

家庭支援、長期的な資金的経済的負担、子どもを持たない考え方、出産平均年齢、など上記の記事に対策項目が簡潔に出ているように思います。　参考になる記事だと思いました。

では