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団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★インディ500 佐藤琢磨 優勝への軌跡

2017年12月31日 | イチロー選手

　　大晦日に何時ものようにネット巡回していたら、佐藤琢磨さんのインディ５００優勝の良い動画がありましあた。
　　折角の素晴らしい動画なのでアップしておきます。

　　それにしても、F1からインディに移って、良く辛抱しましたね。まさかこんな素晴らしい結果が待っているとは、やはり琢磨さんの前向きの考え方の賜物でしょうね。

インディ 500 佐藤琢磨 優勝への軌跡


　　今年は、イチロー選手の移籍先が決まらず年越しになってしまいましたが、何とか良い結果になってほしいものです。

朝日新聞とNHKが一番憲法改正に反対

2017年12月31日 | マスメディア

　　今年は、安倍さんの憲法改正打ち上げに対して、何とか潰そうと反日売国左翼・在日マスメディアが必死になった年でした。そのお陰で、平和ボケの日本人の多くが目覚めたのじゃないかと期待しています。

　　その反日売国左翼・在日マスメディアの筆頭は何と言っても朝日とNHKでしょう。この両方を叩き潰せは、他のメディアは大人しくなるはずです。

　　青山さんが、「虎ノ門ニュース」で、その両方をコテンパにしてくれています。

　　【頑固亭異聞】でも、富岡さんが熱く語ってくれています。

【頑固亭異 聞】朝日はどこまでも朝日[桜H29/12/19]



　　来年は、日本からこの両方がいなくなるなんてことにならないものでしょうか。尤も、特亜３国が無くなれば、この２社も自然消滅かも。

反日売国左翼・在日の朝日と岩波

2017年12月31日 | 朝日新聞

　　今日の、第６６６４回の動画で、「広辞苑」台湾表記問題を、宮崎・有本さんが取り上げてくれていますが、産経抄が、これまでに広辞苑がやってきた日本貶めを分り易く書いてくれています。
　　広辞苑なんて、買ったことも読んだことも無い私には関係なかったですが、世のインテリさん達は、こういうのに影響されるのでしょう。そうした人達が政・官・財・マスメディアなどで偉いさんになって日本の足を引っ張り続けていると考えると、その罪は重いですね。

　　産経ニュースより　　　2017.12.20

　【産経抄】広辞苑は中国の圧力から「自由」なのか　版を重ねるほど、日本がどんどん悪玉に　

　同僚記者がネットで見つけた。面白がって印刷し、仕事部屋の壁に張っていた。「５０年後」の日本地図である。西日本は中国の「西海省」、それ以外は「東北自治区」となっていた。

　▼日本を代表する辞書の一つ『広辞苑』に掲載されたとなると、笑い話ではすまない。第６版の中華人民共和国の項目を見て驚いた。行政区分を示す地図で、台湾が２６番目の省として表記されている。台北駐日経済文化代表処や在日台湾人組織が、岩波書店に対して修正を求めるのは当然である。

　▼「日本は中華人民共和国を唯一の正統政府と認め、台湾がこれに帰属することを承認し、中国は賠償請求を放棄した」。昭和４７年に調印された日中共同声明についての記述も、正確ではない。日本政府は台湾の帰属について、中国の立場を「十分理解し、尊重」すると言った。広辞苑は中国の言い分を載せている。近現代史家の水野靖夫さんは、巨額のＯＤＡ援助についても書き加えるべきだという。

　▼水野さんによると、広辞苑は版を重ねるに従って、偏向の度合いを増してきた（『「広辞苑」の罠（わな）』）。たとえば第１版で「日本軍が南京攻略の際に行った暴行事件」だった南京事件が、第３版では「大虐殺事件」となる。

　▼第４版からは「南京大虐殺」という項目が別個に独立した。「日本軍が中国軍の投降兵・捕虜および一般市民を大量に虐殺し、あわせて放火・略奪・強姦（ごうかん）などの非行を加えた事件」と説明する。中国の主張通り、日本がどんどん悪玉になっていく。

　▼「ことばは、自由だ。」。広辞苑の宣伝用小冊子の表紙にあったコピーである。ただ来月１２日に発売される第７版が、反日思想や中国の圧力からどれだけ自由なのか。とても期待できそうにない。

　　南京問題と言えば朝日は、こんなとんでもない社説を書いています。まさに、お前が言うなです。

　　朝日新聞より 　　　　2017年12月17日
 　
　　（社 説）南京事件８０年　冷徹な直視の姿勢こそ

　南京事件は、日中戦争の初期におきた。１９３７年１２月１３日に南京を陥落させた日本軍が、捕虜や一般市民を数多く殺害した。

　それから８０年。この事件は今も日中間の火だねとなる歴史認識問題の一つとなっている。

　１３日の南京での追悼式典には習近平（シーチンピン）国家主席が３年ぶりに出席したが、演説はしなかった。節目の年に歴史を重 視する姿勢を見せつつ、日本への刺激は避ける配慮を示したようだ。

　日中関係はいま、確かに改善傾向にある。冷静に歴史問題を見つめることができるようになったと考えたい。

　事件については、犠牲者の人数が主な争点にされ、議論がこじれがちだった。中国では、戦後の南京での軍事裁判の判決を根拠に 「３０万人」が公式見解となり、政治の指導者もたびたび言及してきた。

　だが、その裏付けは不十分と考える歴史研究者は中国でも少なくない。ただ、公開の場やメディアで発信できないため、多様な見方 が日本に伝わらない。

　一方、日本では数万から２０万人まで見方が分かれるが、事件自体を否定する歴史研究者はまずいない。当時、軍紀の乱れが深刻な 問題になったことが記録や証言に残っており、事件は否定しようがない。

　出版物やネット上では、事件がなかったかのように扱う論調が以前からあり、近年強まっている感がある。この風潮が日本の主流の 考えであるかのように中国で扱われることもある。

　加害者・被害者の立場の違いに加え、言論や学問の自由をめぐる違い、そして時に政治的な思惑も絡み、互いに理解を妨げている現 実がある。静かな環境で研究と交流が日中間で進むよう望みたい。

　そもそも、人数は史実の重要部分ではあっても、歴史から教訓を学ぶうえでは必ずしも問題の本質とはいえない。

　何万人が死んだ、ということではなく、一人一人が死に、それが何万にも上ったのだ――。南京事件のただ中に置かれた中国の知識 人の日記の形をとった堀田善衛の小説「時間」は、主人公にこう語らせている。

　８０年も経てば証言者は減り、記憶は風化する。日本にとって恥ずかしい過去を表に出すのを拒もうとする力は、今後さらに強まる かもしれない。

　しかし、過去を直視できないとすれば、それが真に恥ずべきことだ。不戦を誓う平和国家としての戦後の歩みを誇りとしつつ、不幸 な過去に厳然と向き合う姿勢を忘れてはなるまい。

　　どういう神経で、こんなことを書けるのか不思議です。恥知らずとはこういうのを言うのでしょう。
　　朝日新聞には、どんな妖怪が跋扈しているのでしょうか。どう考えても日本人のやることとは思えません。
　　いずれしても、来年は、こうした反日売国左翼・在日共が日本から一掃されていることを期待したい。夢の又夢。


吉村市長、シスコ姉妹都市解消を語る

2017年12月31日 | ニセ慰安婦（売春婦）・就職詐欺被害者問題

　　１９日の「虎ノ門ニュース」は、吉村大阪市長を百田・有本・石平さんの3人で迎えるという何とも面白いもんでした。

　　「虎ノ門ニュース」は、DHCが削除するのでここでは余り取り上げられ無いのですが、最近は、ツイッターで短くしてアップしてくれる方がおられるので、それを取り上げることができるようになりました。有難いことです。

　　ということで、吉村市長の動画をアップさせてもらいます。この吉村さんの覚悟に次ぐ首長さん達は出るでしょうか。それとも、こそっと隠れたままで逃げるのでしょうか。


　吉 村市長「サンフランシスコ市との姉妹都市解消について役所には色んな意見も寄せられ立憲民主党や共産党からクルクル パーなど言ってくるが、９割は解消に賛 成意見。大多数はおかしいとわかってる。慰安婦問題は謝ったり黙認するやり方は事実ならともかく国際史的にも良くな い！」

　　吉村市長は、ヘイトスピーチ問題での対応がおかしいので、それを取り上げないかと期待していましたが、流石の「虎ノ門ニュース」も避けたようです。
　　と言うことで、やはり、ネットで大人気の「虎ノ門ニュース」と雖も自分で判断するしかないですね。


朝日新聞から個人へのクレームレター

2017年12月31日 | 朝日新聞

　　大晦日は、朝日新聞が来年は無くなっていますようにという願望デーになりました。今年の、朝日の自暴自棄には驚かされましたが、やはり、相当に追い詰められているようです。と言うことで、もしかしたら来年は朝日を見ることが出来ないのじゃないかと密かに心配しています。

　　宮崎・有本コンビの【Front Japan 桜】でも、有本さんが朝日問題を取り上げてくれています。
　　宮崎さんは、昨日取り上げた海航集団にも触れています。来年は、朝日とともに中国の崩壊も見たいものですが、こちらは朝日よりしぶといかも。


　　宮崎正弘の国際ニュース・ 早読みより　　　平成２９年（２０１７）１２月１９日（火曜日）参　通巻第５５５７号　　　

　岩波『広辞苑』の嘘。印刷したから間に合わないという弁明。廃棄処分要求を
　　『台湾は中華人民共和国』に帰属した歴史的事実はない

岩波書店が出している「広辞苑」で、台湾が「中華人民共和国の一部」だと誤記された問題で、中国外務省の華春瑩報道官は、これを逆手にとって、「台湾が中華人民共和国の一つの省ではないとでもいうのか。台湾は中華人民共和国の不可分の一部だ」と突っぱねた。

　つまり中国は、岩波の広辞苑の表記が正しいとし、岩波書店側を支持するかたちである。
　環球時報（電子版）も、「岩波書店が台湾側の雑音に応えることはほぼあり得ないが、（修正に応じれば）中国側の激しい反発を引き起こすだろう」と一見脅しととれる記事を配信した。

　日本政府の反応と言えば、いかにも日和見で、菅義偉官房長官は１２月１８日の記者会見で、「民間のことであり、コメントは控えたい」とした。
　日本政府は台湾について1972年に調印した日中共同声明で中国の立場を「十分理解し、尊重」するとしており、菅氏は「政府の立場は日中共同声明の通りだ」と強調した。

　台湾大使館にあたる「台北駐日経済文化代表処」は、「中華民国・台湾は独立主権国家であり、断じて中華人民共和国の一部ではない」と岩波書店側に表記の修正を求めている。

広辞苑の台湾に関する記述は、「台湾省」として記載されており、1972年に調印した日中共同声明では、日本は中国側の立場を「十分理解し、尊重」と表現するにとどめているにもかかわらず、同声明に関する項目では「日本は中華人民共和国を唯一の正統政府と認め、台湾がこれに帰属することを実質的に認め」などと出鱈目が書かれている。

こうした経緯から国民のあいだに岩波糾弾の声があがり、抗議デモが岩波書店をとりました。廃棄処分するまで闘うというグループもある。

　「広辞苑」の、どこが嘘かと言えば、下記のことが歴史的事実であり、岩波の記述は意図的な政治的アジビラの類である。
（１）台湾は一度も中華人民共和国に帰属した歴史はない
（２）日本政府は「台湾が中国の一部」だと認めたことはない
（３）中華民国の帰属に関しても、日本は「国際法的には帰属不明」とする立場である。
つまり蒋介石が勝手に台湾に乗り込んで居座っているのが事実である

　　それにしても、戦後日本は、反日売国左翼・在日共を蔓延らし過ぎましたね。最も責任があるのは、腰の引けた政治をやってきた政府自民党にあるのでしょうが、やはり、そんな人達を選んだ国民が一番のバカなのでしょう。

来年こそは目を覚ませよ日本人！