世界支配構造と日本の緊急課題

先日タケウチさんから聞いた話の正確なとこころを。

なおタケウチさんは我が国の古代からある、秘密を保持するグループの一人らしい。

ネイティヴアメリカンの言い伝えに、この世の末が訪れた時、White brother hood が世界を救うとあるよね。
僕はそれは日本が世界を平和にする、あるいは日本から救世主がでる、あるいはそのような思想が出る、という事ではないかと思っている。

日本国は天皇が知らす国と言われるが、世界は日本が知らすのではないか、とね。

閑話休題。

では以下本題。

戦後の話
日本は、アメリカとロシアによって、分断される予定だった。ドイツや韓国のように。
北と南に日本が分断される事態を避けようと日本の政治家たちも必死で動いた。日本の政治家たちは、アメリカの占領下に入ることを決断し、鳩山がロシアに撤退するよう、交渉を行った。交渉は成功し、ロシアが撤退した後、やむなく、アメリカの自由主義陣営に入る決断をした。

日本が分断されないためには、アメリカ側の要求を呑むしかなく、Ａ級戦犯の処分とアメリカから押しつけられた憲法の受け入れをするしかなかった。

自民党結党後ＣＩＡから多大なお金が流れ込んだ。しかし、そのお金の一部は、戦後賠償のためにアジアの王族たちに個人的に配られた。公的には日本国政府としては、アジア諸国への賠償をしていないということになっている。当時、莫大なお金がアジアの王族たちに配られ、かわりに日本が国際舞台にもう一度立てるようにするために、東京オリンピックの開催をお願いした。世界の政治を動かしているのは、昔も今も世界中の王族たちである。

世界を支配しているのは誰か、そして、なぜ世界に戦争が絶えないのか
フランス革命以降、イギリス王室は、他の国の王族を戦争、内乱、革命によって政権を倒し、イギリスに近い政権を樹立させる方法で優位に立ち、世界の頂点に駆け上がった。
彼らがどのようにして頂点に立つようになったのか。それはまず、革命を他の国でおこすことである。
他の国の王族をつぶすとともにその国を支えているブレインも一掃できる。次に多くの国を植民地ににし、そこで内戦や国同士の戦争を起こすことである。武器の販売は両陣営に行われ、その際現地の資源を武器の支払い代金として受け取ることが多い。

彼らが何のために戦争を起こしているのかといえば、戦争によってその国の貨幣価値を暴落させ、それで、為替変動を起こし、儲けることができるからである。俗にいう、ファンダメンタル要因を自分で作りだし、確実に稼ぐ方法である。うまくいけば、戦争でダメになった国の王族の資産を奪うことができる。それこそがイギリス王室の収入源であるため、戦争をやめることができない。戦争を起こすのは、イギリス王室の商売である。もう一つのイギリス王室のビジネスは麻薬ビジネスであるが、これは、戦争と絡めて麻薬生産地を奪い取っている。

スイスの中央銀行
スイスの世界中央銀行には、世界の王室の資産が集まっている。銀行は地下４階くらいまであり、各国の国旗が立っている。口座名はわからないように番号で記されている。ここに集められた資産をイギリス王室は合法的に横取りしようとたくらんでいる。例えば、カダフィの資産は、カダフィが殺されたため、イギリス王室によって横取りされた。最初からそれを狙っていたものと思われる。スイスの銀行等では、革命が起きた国の元首の資産は没収出来る規定がある。

戦争の回避は外交努力で可能？
戦争を起こさず平和であることは、日本のみならず、世界の人類の悲願である。にもかかわらず、なぜなくならないかといえば、仕掛けてくる存在があるからである。民族紛争の陰には仕掛けている存在があり、それは、イギリス王室である。日本以外の経済大国のほとんどは、イギリスが直接支配している。イギリスが直接支配しているところは、ドルという貨幣が使われている。そういう意味では、日本は、イギリス王室から直接支配を受けない唯一の経済大国である。ある国で戦争を起こすように工作員を派遣し、戦争が起こるように仕向ける。紛争地域に侵入する際は国連や赤十字の車両が使われる場合がある。
この構造を理解し、天皇が調整に当たれば回避できると考える。現在憲法で天皇の外交はGHQによって禁じられており、ゆえに多くの危機的事態が予想される。憲法を改正し、天皇を外交に復帰させることにより、平和を実現できる。これらを実現しようとしている日本のグループが実在している。




日本は、デフォルトするか？
日本の国債額はかつてないくらいに膨らんでおり、デフォルト寸前である。国債は、日銀、ゆうちょ銀行が買い込む形で解消しており、現在は、日銀が買っている比率が急激に高くなっている。ところで、小泉政権下で郵政は民営化しており、外資系企業にもなる危険性をはらんでいる。そのうち、外資が郵政株を大幅に買うことになり、よって、ゆうちょ銀行は日本人の知らない誰かに支配されることになる。そのプロセスが進むと、ある日、ゆうちょ銀行側が「リスク資産である国債は買いません」という事態になり、そうなると、日本経済はデフォルトするしかない。近い将来BISから発表されるバーゼル３によりこれらの事態が起きる可能性がある。
日銀の黒田氏は既にこのことのリスクついて記者会見で発言した。
このプロセスは秒読み状態である。国家非常事態宣言が発令されることが既に想定されている。
実際に法整備が進んでいる。
ディフォルトが確定する場合、IMFより「構造調整プログラム」という処理が強制される予定である。
既にプログラムは用意されている。

デフォルトが起こっても起こらなくても緊急な日本の問題と提案
今の日本の一番の問題は食料自給率である。カロリーベースに軸が変わって約４０％になっているが、実際には重量ベースで１５％。そもそも１５％では、ほとんど輸入食料にしか頼ることがないことを意味する。もし、デフォルトが起これば、輸入がストップするため、餓死者が大量に出る可能性すらある。戦後のデフォルトの時も都市部の国民は困窮したが、その時の自給率はほぼ１００％だった。今、デフォルトが起こるとすれば、まともな食料供給量は極端に少なく、収穫できても農協を頼ることができないため、都市部に流通できない。そのような事態になっても我々一人一人が生き延びていくことが出来るためには食料生産者と人間的なつながりを確保し自分たち家族への直接の供給ルートを作ることが急務である。お金だけでは解決がつかない点がこのポイントである。

・遺伝子組み換え、農薬などのアレルギーを発生させるような生産方法でない安全な食料の生産方法を促進し、それらの生産者と消費者と直接つないでいくための全国的なネットワークが急がれる。
・都市部の心ある消費者が心ある一次産業従事者を消費者という立場で経済的に支え、また、農業者は、食料として消費者を支えていく仕組みが必要である。