偏向メディア、「アサヒる」の正体が、“吉本の愚～愚～”に見える。

映画「靖国」と「北京五輪聖火リレー」の問題騒動が同時に惹起したことは、世論とメディアの検証を論じるには、実にタイムリーなことだ。
両者とも焦点の一方が中国と言うことである。26日には長野で聖火リレーが行われることに予定されている。
一部情報によれば、創価学会が長野歓迎の大量動員を仕掛けているとされる。
1972.9田中内閣誕生で、「日中国交正常化」が進展した時を同じくして、（真偽論はあるが）中共による「第二期日本解放綱領」なる秘密文書が明らかにされた。
中国共産党による極秘の対日政治工作計画で、「日本解放」つまり日本の共産化は、３段階を経て達成するとしており、第１目標は日中国交の樹立、第２目標は「民主連合政府の形成」、第３目標は「日本人民民主共和国の樹立」とある。
第１目標が達成され、第２目標の「民主連合政府の形成」の工作活動を打上げたのが、1972年のこの時である。
工作分子の共産化指令を受けた如く、翌1973.3、宮本顕治共産党委員長は「民主連合政権構想」を党大会で明らかにし、９月には公明党第11回大会で「中道革新連合政権構想」と安保条約即時廃棄を決定している。
日中国交回復に尽した（自民党左派の）松村謙三が晩年、（？中国共産党の工作対象に指名）後事を託したのが（創価学会の）池田大作であった。
さらに、日本人に中国への好感、親近感を抱かせるという群衆掌握の心理戦でメディア工作を最重要視する。
1975.4.創価大で、初の中国人留学生6人受け入れなど、日本のマスコミ・教育界を念頭にした不断の工作を進め、工作対象に「10人の記者よりは、1人の編集責任者を獲得せよ」との解放綱領の原則を守り、メディア編集者を主対象とした工作を重ねる。
文化交流マスコミ工作による「日本解放化策」は、現在も 中共の支配する日本左派勢力と一緒になって、連合政府樹立の陰謀を始めとして確実に進攻している。
メディア細胞は連日、偏向菌を愚～愚～愚～と垂れ流している。
映画「靖国」と「北京五輪聖火リレー」の報道姿勢を見ればよく解かる。