韓国のがん患者数が毎年増加 日本の１．３倍

【ソウル聯合ニュース】韓国のがん発症率が経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国の平均より高く、日本の１．３倍に上ることが分かった。韓国の生命保険協会が３日、国立がんセンターの統計などを分析した結果を公表した。朝鮮日報（韓国）2016-02-03

中国におけるハンセン病の現状

樂 嘉豫
日本ハンセン病学会雑誌　Vol. 73 (2004) No. 3 P 217-219

http://doi.org/10.5025/hansen.73.217

世界健康薬品研究開発センター、北京で設立へ

　世界健康薬品研究開発センターが、北京に設立されることになった。清華大学の邱勇校長は現地時間1月22日にスイス・ダボスで、ビル&メリンダ・ゲイツ財団共同会長のビル・ゲイツ氏と会談し、北京で「世界健康薬品研究開発センター（北京）」（英語名は「GHDDI， Global Health Drug Discovery Institute」）を共同設立することで合意し、業務提携に関する覚書に調印した。人民日報が伝えた。人民網日本語版　2016年01月25日

大村さん開発のイベルメクチン、胆管がんに効果 九大

　今年のノーベル医学生理学賞を受賞した大村智・北里大特別栄誉教授が開発した抗寄生虫薬イベルメクチンに、肝がんの一種の胆管がんを縮小させる効果があることを、九州大の鈴木聡（あきら）教授（腫瘍〈しゅよう〉学）のチームが突き止めた。２１日付米科学アカデミー紀要（電子版）に掲載される。

　鈴木教授らはまず、「ＭＯＢ１」という遺伝子が胆管がんの発症に関連があることを特定。胆管がん患者や、ＭＯＢ１を肝臓で欠損させて胆管がんを発症したマウスの組織では、「ＹＡＰ１」というたんぱく質が活発に働き、がん細胞が増えていることが分かった。朝日新聞（Web版）2015年12月22日

【ベトナム】 ニプロファーマ、地場医薬品製造販売会社の株式取得

　ニプロ株式会社(大阪市北区)の医薬品製造子会社ニプロファーマ株式会社(大阪市中央区)は10日、地場医薬品製造販売会社メコファー製薬[MKP](Mekophar Chemical Pharmaceutical)との間で、3月から交渉を進めていたMKP株取得に係る契約を締結した。

　ニプロファーマの取得株式数は380万株、取得価額は約9億円で、議決権所有割合は約20.4％となる。VIETO JO ベトナムニュース　2015/11/16

“爆買い”中国人が「人間ドック」へ殺到…なぜ？ 日本観光の合間に受診

　今年も国慶節の始まりとともに来日した中国人が店頭に殺到し、さまざまな商品を大量に買い集める「爆買い」が注目を集めた。ただ、最近はその中国人の行動パターンにちょっとした変化が表れているという。日本旅行の際、「爆買い」だけに注力するのではなく「診察体験」を新たに加えるケースが出始めている。来日中国人らは“神薬”と呼ぶ日本の医薬品も大量買いすることが知られているが、中には観光旅行を楽しむ合間に「人間ドック」を受けるなど、トータルで２００万円近くにもなるツアーで日本が世界に誇る健康診断を利用する富裕層もいるという。産経　SankeiBiz.,2015-10-25

ノーベル生理学・医学賞受賞が容易ではない韓国…なぜ？

韓国の４１の医科大学には毎年３０００人余りの最高優秀頭脳が集まる。数十年間にわたり「大韓民国０．０５％」に入る人材を吸い上げてきたのに、ノーベル生理学・医学受賞者が出てこない。そこに近づいた人もめったにいない。理由が何か。中央日報日本語版 2015年10月07日

韓国製薬企業がアジアでは初めて白血病治療薬を開発した

≪食品医薬品安全庁が製造を許可≫

　韓国製薬企業がアジアでは初めて白血病治療薬を開発した。食品医薬品安全庁は５日、一洋薬品が開発した白血病治療薬「スーペクト（ｓｕｐｅｃｔ）」の製造を許可したと明らかにした。

　同薬は、２００６年から保健福祉部から４３億ウォン（約３億円）の支援を受け一洋薬品が開発したもので、従来の代表的な白血病治療薬「グリベック」に耐性が生じた患者の治療薬として承認を得た。
聨合ニュース（韓国）2012-01-06

　臨床試験の結果、初期反応や効果の優秀性を評価する有効率が「グリベック」より高く、安全面でも従来の製品でみられた副作用が発見されなかった。一洋薬品は従来の治療薬に比べ安い価格で市場に供給する計画だ。これからは白血病治療薬を主導してきた米国や欧州製品と肩を並べることができると期待される。

（２０１２年１月６日、聯合ニュース）

ロシアに日本製医療機器の訓練施設

心筋梗塞などの循環器系の病気が国民の死因の半数以上を占めるロシアで、日本製の医療機器を使って診断技術の向上を目指す訓練施設の開所式が行われ、日本側は医療機器の輸出拡大につながることに期待しています。
この訓練施設は、医療機器メーカーの「東芝メディカルシステムズ」とモスクワ第１医科大学などがモスクワ市内に設立したもので、７日、日ロ両政府の代表も参加して開所式が行われました。
NHKニュースweb.,2015年9月8日

中央アフリカの医療事情

中央アフリカの医療事情
脇坂 順一
日本熱帯医学会雑誌　Vol. 8 (1967-1968) No. 1 P 25-26
https://www.jstage.jst.go.jp/article/tmh1967/8/1/8_1_25/_article/-char/ja/