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傷あと保護の術後専用ケアテープ投入

2016年03月15日 21時28分42秒 | 医療情報
傷あと保護の術後専用ケアテープ投入
ニチバン、かゆみやケロイドを防止
化学工業日報2016年3月14日 (月)配信 一般外科疾患産婦人科疾患その他

 ニチバンは、外科手術後の傷あとを保護する専用ケアテープ「アトファイン(Ato fine)」を18日から全国の病院内売店、調剤薬局、通信販売などで発売する。外部刺激から幹部を保護し、傷あとが肥厚性瘢痕やケロイドになることを防ぐ。内視鏡手術による小さな傷あとから帝王切開まで傷あとの大きさに合わせて利用できるよう3サイズをラインアップ。

 アトファイン(希望小売価格・税抜き各1800円)は、傷口が閉じた直後から貼って、皮膚の引っ張りや衣類による摩擦、紫外線から患部を保護する専用ケアテープ。炎症やかゆみ・ひきつれの発生低減、傷あとが残るのを防止する。通気性が高いので、貼ったままの入浴も可能。伸びにくさとしなやかさを併せ持つポリエステル織布を基材に採用しており、貼っている間のストレスや違和感も少ない。

 外科手術のなかでも傷あとが残りやすいといわれるのが帝王切開。外科手術による傷あとを目立ちにくくするには傷口が閉じた直後から一定期間、傷あとを固定・保護することが必要となっている。同社ではアトファインの発売に合わせて傷あとケアの啓発のためガイドブック「知っておきたい帝王切開の基礎知識」を発行。アトファインブランドサイト(http://atofine.jp/)で閲覧(ダウンロード)できる。
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子どもの肥満、早めに対処 心筋梗塞や糖尿病、高まるリスク

2016年03月15日 21時13分13秒 | 
子どもの肥満、早めに対処 心筋梗塞や糖尿病、高まるリスク
その他 2016年3月15日 (火)配信朝日新聞

 子どもの肥満は、若くして心筋梗塞(こうそく)や糖尿病になるリスクを高めていることが分かってきた。発症リスクを減らすため、早めに専門の外来で生活習慣の改善を促す取り組みが重要視されている。子ども独自の基準づくりも進んでいる。

 ■専門外来で改善指導

 東京都板橋区の女児(9)は小学2年生だった2014年、健康診断で肝機能の異常を指摘された。GPTの値が72で、正常範囲の上限とされる35を大幅に超えていた。当時、身長は123センチで体重は35キロ(標準体重は24キロ)。糖分の多い野菜ジュースが好きで、ご飯を大人用の茶わん3杯分食べることもあった。

 母親とともに日本大学板橋病院の小児生活習慣病外来を受診。受診時、標準体重との比較で出される「肥満度」は約43%で、「中等度肥満」だった。ご飯は毎食1杯ほどにして野菜を多く食べ、運動習慣をつけることなどを助言された。

 体重の記録を毎朝つけ、食生活の改善や体を動かす機会を増やした結果、肥満度は今年2月に約34%まで下がった。30%を下回れば、通院は不要になる。母親は「受診は食事を見直す良い機会になった」。

 子どもの頃に肥満があると大人になっても肥満になりやすい。40歳を下回るような年齢で心筋梗塞や2型糖尿病を発症するような場合も肥満を抱えていることが多いという。同病院で外来を担当する岡田知雄医師は「過度な肥満の子は、幼児期以降の早い段階で、体重を減らすことが重要」と指摘する。子どもでも、腹部の肥満に加え高血圧などがあれば、メタボリックシンドロームと診断される。

 外来では病気の家族歴や出生体重、妊娠中の母親の病気、幼児期の運動体験などを聞く。子どもの肥満の原因は、胎児期の環境を含めて様々で、個別に探る必要があるからだ。岡田さんは「家族の協力があり、高度肥満になる前に外来で助言を受ければ肥満は改善しやすい」と語る。

 日本肥満学会が認定する子どもを対象にした肥満症専門病院は16年1月現在、全国に約20施設ある。

 同学会は14年、医学的な管理が必要な子どもを適切に見つけるための「小児肥満症ガイドライン」を改訂した。早期動脈硬化や肝臓に脂肪がたまる非アルコール性脂肪性肝疾患などを新たに診断の基準に加えた。

 子どもの動脈硬化は大人のように血管が厚くなることは少ない。そこで超音波で血管の「柔軟性」を測定することが有効だと分かってきた。血管が硬い子どもは、内臓脂肪がたまっていることが多いという。また、肥満に伴いインスリンの効きが悪くなると、首の周囲の皮膚が黒ずんで厚くなる症状が表れる。

 子どもの場合、高血圧の基準値も大人に比べて低い。ガイドライン策定に関わった東京家政学院大の原光彦教授は「子どもの実態に即した基準でリスクを早く見つけて生活改善につなげることが大切」と話す。

 ■妊娠前から食事注意

 子どもの肥満には母親の妊娠期の栄養状態が関係することも海外の調査から分かってきた。

 早稲田大の福岡秀興・研究院教授(生殖内分泌)によると、妊娠期にやせすぎの母親からは、低体重の子どもが生まれる傾向がある。大人になってからは逆に太りやすく、心臓病や2型糖尿病などの発症リスクが高まる。胎児期に十分な栄養を得られなかったことによる体質の変化が大人になるまで受け継がれると考えられている。

 一方、妊娠期の母親に肥満がある場合も、子どもは肥満や生活習慣病になりやすくなるという。福岡さんは「妊娠前から十分な栄養をとって、適正な体重を維持することが子どもにも重要だ」と指摘する。(今直也)

 ◆キーワード

 <子どもの肥満度> 性別、年齢、身長の条件で設定された標準体重との差の割合で示す。6~17歳では20%以上を肥満とし、20%以上30%未満が「軽度肥満」、30%以上50%未満が「中等度肥満」、50%以上で「高度肥満」に分類する。
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業務命令で職探し「不適切」 厚労省、労働局に初通達へ

2016年03月15日 21時05分49秒 | 行政
業務命令で職探し「不適切」 厚労省、労働局に初通達へ
行政・政治 2016年3月15日 (火)配信朝日新聞

 自分の再就職先を探して――。そんな業務命令を会社がするのは「不適切だ」とする初の通達を、厚生労働省が近く全国の労働局に出す。退職勧奨を断っても社内外で転職先を探させて退職を迫る手法は「追い出し部屋」として問題視されたが、国がはっきり不適切と認めることで歯止めがかかりそうだ。

 14日、民主党と維新の党の会合で明らかにした。従来の通達は「自由な意思決定を妨げる退職勧奨は違法の場合がある」といった表現にとどまっていた。新たな通達では、自分の再就職先を探させる業務命令は、労働者保護の観点から不適切だと明示する。今後、通達とともに配るパンフレットでは、追い出し部屋を違法とした東京地裁立川支部の判決を紹介する。通信教育大手ベネッセコーポレーションが、社員に自身を受け入れてくれる部署を探させる「社内就職活動」の部署を設けたのは「違法な制度」と認定されたケースだ。

 最近は、低評価の社員を「ローパフォーマー(ローパー)」と呼び、在籍のまま人材会社で転職先を探させる手法も国会などで取り上げられている。これについても「権利乱用にあたるかどうかは、司法で判断される」(塩崎恭久厚労相)としつつ、問題視している。(北川慧一、古賀大己)


「ローパーだから、降格、昇給停止」こんなことが現実に起きている。
そして、自己退職させ、しない人間へのハラスメント、うつ病・・・・・・・・
なんと、非人間的な事でしょう

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パーキンソン病の進行抑制 マウスで、治療法開発に道

2016年03月15日 20時55分27秒 | 医療情報
パーキンソン病の進行抑制 マウスで、治療法開発に道
臨床 2016年3月15日 (火)配信共同通信社

 手足の震えや体のこわばりが起こる難病「パーキンソン病」の進行を、神経細胞内の特定のタンパク質の働きを強めて抑えることに、大阪大の望月秀樹(もちづき・ひでき)教授(神経内科学)のチームがマウスで成功し、14日付の英科学誌電子版に発表した。

 このタンパク質はネクジン。神経細胞の死滅により起きるパーキンソン病で、死滅を防ぐ機能があった。

 望月教授は「ネクジンを作る遺伝子を脳内へ安全に送り込み、治療につなげる臨床研究を数年以内に始めたい」と話す。

 パーキンソン病は、脳の神経伝達物質ドーパミンを出す神経細胞が減って起きる。細胞内でエネルギーを生み出すミトコンドリアの減少が、神経細胞死に関わるとされるが、詳しい原因は不明。

 チームは、ミトコンドリアの生産に関わる一方、パーキンソン病患者の神経細胞内では分解が進んでいるタンパク質「PGC1α(ピージーシーワンアルファ)」に着目。ネクジンにPGC1αの分解を抑え、ミトコンドリアを増やす働きがあることを突き止めた。

 パーキンソン病にしたマウスを使い、左脳にネクジン遺伝子を組み込み、約3週間後、生き残っている神経細胞の量を右脳と比べた。すると、左脳では約90%が生存していたが、右脳は30~40%にとどまった。

 望月教授は「アルツハイマー病や筋萎縮性側索硬化症(ALS)など神経細胞の異常が関わる他の病気でも効果があるか確かめたい」とした。

 注)英科学誌はネイチャーコミュニケーションズ
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胃がん発症抑える酵素を発見 東大院「予防につながる」

2016年03月15日 20時50分17秒 | 医療情報
胃がん発症抑える酵素を発見 東大院「予防につながる」
臨床 2016年3月15日 (火)配信朝日新聞

 胃の粘膜にいる細菌ヘリコバクター・ピロリ(ピロリ菌)による胃がんの発症を抑える酵素が新たに見つかった。東京大大学院の畠山昌則教授(感染腫瘍(しゅよう)学)らのチームが15日、英科学誌ネイチャー・マイクロバイオロジー(電子版)に発表した。

 日本人の胃がん患者のほとんどはピロリ菌に感染している。ピロリ菌がつくるたんぱく質が胃の細胞に侵入して「SHP2」という酵素と結びつくと、胃がんの発症を促すことが知られている。だが、このたんぱく質が別の酵素「SHP1」と結びつくと、がんの発症が抑えられることがわかった。

 さらに、胃がん患者の1割はピロリ菌だけでなく、リンパ腫などの原因として知られるEBウイルスにも感染している。畠山さんによると、このウイルスに感染した細胞ではSHP1の量が減り、ピロリ菌がつくるたんぱく質の働きが強まることもチームが確認した。畠山さんは「SHP1を増強する物質が見つかれば胃がんの予防につながる」と話す。
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心臓僧帽弁膜症に新手術法、心膜で弁作製…患者の負担減

2016年03月15日 20時48分29秒 | 医療情報
心臓僧帽弁膜症に新手術法、心膜で弁作製…患者の負担減
臨床 2016年3月15日 (火)配信読売新聞

 榊原記念病院(東京都府中市)は、心臓の僧帽弁膜症患者に対する新たな手術方法を開発したと発表した。いたんだ僧帽弁の代わりに、心臓を包む心膜で弁を作製する方法で、従来の「人工弁」より利点が大きいという。

 僧帽弁膜症は左心房と左心室の間にある僧帽弁の働きが悪くなり、血液の逆流などを生じる病気。

 治療では弁を修復する弁形成手術を行うが、全体の約4割の患者は弁のいたみが大きいため、ブタやウシの組織で作る「生体弁」や炭素素材などでできた「機械弁」の人工弁に置き換える。

 しかし、合併症のリスクがあるほか、生体弁では再手術が必要になる場合があり、機械弁では血液の塊ができるのを防ぐ薬の服用が必要となる。

 同病院先進医療研究室の加瀬川均室長らは患者の心膜を採取し、体外で弁を作製した後、僧帽弁と置き換える手術方法を開発した。自分の体の組織を使うので拒絶反応がなく、服薬も不要。生体弁は1個約90万円、機械弁は約81万円するが、この弁だと約27万円で作製でき、医療費も節約できるという。

 2011年から臨床研究を開始し、12例を実施。今後1年間で同病院など全国6病院で25例を予定している。同病院は「国内で年間約5700人の患者に適用可能とみられる。再手術や服薬など患者の負担を軽減できるのは大きい」としている。
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中学の柔道事故3900件 14年度、骨折は3割超

2016年03月15日 20時45分54秒 | 医療情報
中学の柔道事故3900件 14年度、骨折は3割超
臨床 2016年3月15日 (火)配信共同通信社

 全国の中学生が柔道の授業中の事故により医療機関を受診し、災害共済給付を受けた件数が2014年度に3967件あり、3割超に当たる1263件は骨折だったことが14日、丸尾牧(まるお・まき)兵庫県議が日本スポーツ振興センター(JSC)に請求した資料で分かった。

 資料によると、事故は神奈川県が417件で最多。埼玉県が307件、東京都が294件と続いた。骨折や脱臼などのけがのほか、熱中症も含まれている。

 骨折が最も多いのは神奈川県の126件で、東京都が112件、埼玉県が94件だった。徳島県は0件だった。

 丸尾氏は「12年から中学校で武道の必修化が始まったが、事故の現状は検証されていないので、きっかけになってほしい」と話した。
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環境汚染1260万人死亡 12年、WHO報告書

2016年03月15日 20時43分49秒 | 医療情報
環境汚染1260万人死亡 12年、WHO報告書
臨床 2016年3月15日 (火)配信共同通信社

 【ジュネーブ共同】世界保健機関(WHO)は15日、2012年に大気や水、土壌の汚染など「不健康な環境」に起因する死者が世界で推定約1260万人に上ったとの報告書を発表した。全死者の23%に当たり、WHOは各国政府に対策を急ぐよう呼び掛けた。

 報告書は「環境による健康へのリスク要因」として、大気汚染、不衛生な水、紫外線、化学物質汚染、地球温暖化、農薬の使用などを列挙した。

 死因として最も多いのは脳卒中の250万人で、虚血性心疾患(230万人)、不慮のけが(170万人)、がん(170万人)、慢性呼吸器疾患(140万人)などが続いた。

 地域別では、微小粒子状物質「PM2・5」の汚染が深刻な中国など西太平洋地域や東南アジア地域の低中所得国で環境による健康への影響が最も強くみられた。

 WHOの専門家カルロス・ドラ氏はジュネーブでの記者会見で「ジカ熱やデング熱の流行も劣悪な衛生環境が要因になっている」と強調した。

 WHOのチャン事務局長は声明で「各国が行動を取らなければ(年間)数百万人が病気などになり早すぎる死を迎える現状は続く」と警告した。
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梅毒流行で注意喚起…日本産科婦人科学会

2016年03月15日 20時41分19秒 | 医療情報
梅毒流行で注意喚起…日本産科婦人科学会
臨床 2016年3月15日 (火)配信読売新聞

 性感染症の「梅毒」が近年、流行しており、日本産科婦人科学会は12日、妊婦に対し、感染予防や早期受診を呼びかけた。

 梅毒は性交渉によってうつる感染症。妊婦が感染した場合、胎児が様々な障害を伴う「先天梅毒」を発症することがある。梅毒の感染者は2012年まで年間500~900例で推移していたが、13年以降、前年比約1・4倍のペースで増加。同学会は、梅毒を疑う症状が出た場合は速やかに問診や検査を受けるよう勧めている。
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