血中コレステロールを下げるスタチンを発見 遠藤章

遠藤章さん死去 90歳 血中コレステロール下げるスタチンを発見

NHK　2024年6月11日 17時46分 訃報

血液中のコレステロールを下げる物質「スタチン」を発見し、一時は「世界で最も売れた薬」ともいわれた動脈硬化の薬の開発につなげた東京農工大学 特別栄誉教授の遠藤章さんが今月5日に亡くなりました。90歳でした。

遠藤さんは1933年に秋田県に生まれ、東北大学農学部を卒業した後、製薬会社勤務を経て、東京農工大学農学部の教授などを務めました。

製薬会社に在籍していた1970年代初めごろから動脈硬化の原因となる血液中のコレステロールを下げる薬の開発に取り組み、1973年に青カビが作り出す「スタチン」という物質が体内でコレステロールが合成されるのを抑え、血液中の値を大きく下げることを発見しました。

発見から14年後の1987年にはアメリカで動脈硬化の薬として発売。さらに1989年には日本でも発売され、一時は「世界で最も売れた薬」と言われるまでになりました。

遠藤さんはスタチンの発見などに関する業績が評価され、2008年にアメリカの権威ある医学賞「ラスカー賞」を、2017年にはカナダの国際的な賞「ガードナー国際賞」を受賞するなど、国際的にも高く評価されたほか2011年には文化功労者に選ばれています。

関係者によりますと、遠藤さんは今月5日に都内の介護施設で90歳で亡くなったということです。

「遠藤章博士顕彰会」会長 “子どもたちへの教育にも熱心な方”

遠藤さんが亡くなったことについて、遠藤さんの出身地、秋田県由利本荘市に建てられた顕彰碑の管理などを行っている「遠藤章博士顕彰会」の佐々田亨三会長は「新型コロナの影響もあり、3年前に建てられた顕彰碑を直接見ることなく亡くなってしまったことは非常に残念です。『努力は報われる』という信念を持って挑戦を続けるとともに、みずから学校に出向いて授業を行うなど、子どもたちへの教育にも熱心に取り組まれた方でした」と話していました。

慶大、世界で初めて開発した全身用立位CTを予防医療センターに導入

慶大、世界で初めて開発した全身用立位CTを予防医療センターに導入

2023年9月29日（金）

慶應義塾大学医学部は9月27日、同大学予防医療センター（麻布台ヒルズ森 JP タワー6 階）に全身用立位・座位 CT（以下、立位 CT） を11月6日より導入し、健診に用いていくことを発表した。

全身用立位CTは、慶應義塾大学医学部放射線科学教室の陣崎雅弘教授らの研究グループにより、産学連携の下、世界で初めて開発された。2017年に同病院に臨床第 1 号機が導入され、有用性が検討されてきた。その結果、腰痛やヘルニア、臓器脱、変形性膝関節症といった、立位で症状が顕著となる疾患の早期診断、骨盤底筋の緩みの判定や体の筋肉量の変化を経時的に捉えられるなど、従来の臥位で撮影を行う CT 検査と比べて、複数の有用性があることが明らかにされている。

さらに立位 CTは、X 線検査のように立ったまま検査が行えるため、検査の総時間を短縮できたり、臥位になる際の介助を必要としないため、完全非接触・遠隔で検査が可能だったりと、検査時のワークフローの改善にも繋がる。

慶應義塾大学病院の臨床第1号機に続いて、今年5月に臨床第2号機が藤田医科大学病院にも導入され、このたび、麻布台ヒルズ森JPタワー6階に開業する「慶應義塾大学予防医療メンバーシップ」に導入する。

陣崎雅弘教授は今回の導入について「立位 CT は、がんや動脈硬化などの器質的疾患の診断に加え、フレイルの評価や運動器の異常といった、健康長寿を維持するために鍵となる機能障害の早期診断にも有用だと考えている。また、寝台に寝る必要がなくワークフローがよいため、健常人を対象とした健診における有効性は更に高い。年々進む超高齢社会において、立位CTは重要な役割を果たすだろう」と語った。

糖尿病「ダイアベティス」 協会２２日新呼称提案

糖尿病「ダイアベティス」　協会２２日新呼称提案

 2023年9月22日 (金)配信共同通信社

 

　糖尿病への負のイメージをなくそうと、日本糖尿病協会（東京）などが、新たな呼称の候補として英語名の「ダイアベティス」を提案する方針を固めたことが２１日、関係者への取材で分かった。今後、患者や家族らから意見を募り最終的に決め、変更の可能性もある。採用されれば通称として普及を目指す。

　糖尿病の病名を巡っては、同協会が２０２１～２２年に患者１０８７人にアンケートを実施し、約８割が病名の変更を希望した。病名に「尿」が含まれることへの不快感や、怠惰な生活をしていると誤解されることなどが理由だった。

　関係者によると、表記は「ダイアベティス（糖尿病）」と新旧の呼称を併記することを検討している。新呼称の提案は２２日に正式に発表する。

ｉＰＳ「心筋球」２人改善 重い心不全患者に移植

ｉＰＳ「心筋球」２人改善　重い心不全患者に移植

 2023年9月12日 (火)配信共同通信社

 

 

 

　慶応大発のバイオベンチャー「ハートシード」（東京）は１１日、人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）で作った心臓の筋肉（心筋）の細胞を塊にした「心筋球」を、重い心不全の患者に移植する臨床試験（治験）で、移植から半年後に症状が改善する効果が２人でみられたと明らかにした。現在のところ深刻な不整脈や、がん化、拒絶反応といった、安全性の問題は起きていないとしている。

　２人はいずれも虚血性心筋症の６０代男性で、昨年１２月と今年２月に移植。それぞれ半年後に、心臓が血液を送り出す機能を示す収縮率を調べたところ改善していた。今年移植した男性は、移植前から収縮率が倍増、大きな効果がみられた。

　また心臓の機能が低下すると増える物質の血中濃度は、２人とも移植前と比べて５０％以上減っていた。

　心筋球は、健康な人のｉＰＳ細胞から心筋の細胞を作り、球状の塊にしたもの。注射で心臓に移植すると、患者の心筋とくっついて再筋肉化すると期待されている。

　治験では、重い心不全の患者１０人への移植を計画。５人目までは５千万個、６人目以降は１億５千万個の心筋細胞を移植する。今回の２人を含む４人への移植が終了しており、引き続き安全性や有効性を確認する。

　※ｉＰＳ細胞

　人工多能性幹細胞。血液や皮膚の細胞に人工的に遺伝子を入れ、体のさまざまな細胞に変化できる能力を持たせたもので、再生医療や創薬に応用されている。「ＩＮＤＵＣＥＤ（人工）　ＰＬＵＲＩＰＯＴＥＮＴ（多能性）　ＳＴＥＭ　ＣＥＬＬ（幹細胞）」の頭文字で、開発者の山中伸弥（やまなか・しんや）・京都大教授が命名した。ｉが小文字なのは、当時流行していた携帯音楽プレーヤーのｉＰｏｄ（アイポッド）のように普及してほしいとの願いを込めたという。山中教授が２００６年にマウスで、０７年に人で作製を報告し、１２年にノーベル医学生理学賞を受賞した。

目の遺伝子薬4900万円 2番目に高額、保険適用へ

目の遺伝子薬4900万円　2番目に高額、保険適用へ

8/23(水) 11:23配信

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遺伝子治療薬「ルクスターナ」（ノバルティスファーマ提供）

　中央社会保険医療協議会（中医協、厚生労働相の諮問機関）は23日、網膜の異常で目が見えにくくなる「遺伝性網膜ジストロフィー」の遺伝子治療薬「ルクスターナ」を、片目に使う1瓶当たり約4900万円の薬価で、公的医療保険の適用対象とすることを了承した。30日から保険が使える予定。

　ルクスターナは、製薬大手ノバルティスファーマが製造販売する、国内初となる目の病気の遺伝子治療薬。厚労省によると、国内では、難病「脊髄性筋萎縮症」の遺伝子治療薬「ゾルゲンスマ」の約1億6700万円に次いで2番目に高額となる。

　両目の治療では約1億円になるが、片目につき1回の注射で済む。

動物臓器の移植指針作成へ 国内実施見据え研究班 提供不足解消へ２５年度目標

動物臓器の移植指針作成へ　国内実施見据え研究班　提供不足解消へ２５年度目標

2023年8月18日 (金)配信共同通信社

 

　動物の臓器を人に移植する「異種移植」の国内実施を見据え、国の医療研究を支援する日本医療研究開発機構（ＡＭＥＤ）の研究班が、遺伝子改変した動物の臓器を移植する際の安全性を確保するため、指針案作成に乗り出したことが１７日、分かった。海外でブタの腎臓や心臓を移植する手術が試みられる中、国内で適切な体制整備につなげるのが狙い。２０２５年度の取りまとめを目指し、国の指針につなげる。

　異種移植は、免疫拒絶反応を抑えるために遺伝子改変した動物の臓器を使う。脳死や心停止による臓器提供不足を解消すると期待される一方、未知の感染症拡大のリスクが課題となっている。国内では１型糖尿病患者にブタの膵島（すいとう）細胞を移植する研究が進んでいる。厚生労働省研究班は１６年、膵島細胞移植を想定し、実施に伴うリスクなどをまとめた指針を改定。だが、動物の臓器丸ごとの移植を想定した指針はなかった。

　今回研究班では指定病原体のないブタの生産・飼育、臓器の摘出、医療現場への搬送、移植手術までの管理体制の標準化を目指す。具体的には、無菌環境でのブタの品質管理や臓器調達施設で飼育可能な日数、移植手術前後に実施すべき検査を検討。対象となり得る患者の整理や、異種移植に適した免疫抑制療法についても評価する。

　研究班代表の鹿児島大佐原寿史（さはら・ひさし）准教授（移植免疫学）は「異種移植という新たな選択肢を、社会に正しく認知してもらえるよう取り組んでいきたい」と話している。研究班には医療用ブタや移植による免疫反応の研究者のほか、臨床医や規制管理の専門家が参加する。

　異種移植を巡っては米国で２２年１月、人に移植しても免疫拒絶や異常な炎症反応を起こさないように、１０種類の遺伝子が改変されたブタの心臓を重症心不全の男性に移植する世界初の手術が行われた。男性は約２カ月生存。脳死者への腎臓移植も行われている。

糖尿病「治るタイプ」判明 太っていたら減量が大切

糖尿病「治るタイプ」判明　太っていたら減量が大切　非該当でも生活改善を　「医療新世紀」

 2023年8月8日 (火)配信共同通信社

 

 

　２型糖尿病には「いったん診断されたら一生付き合う病気」というイメージがつきまとっている。しかし、幾つかの条件に当てはまる人では、食生活改善や運動、それに伴う減量などによって症状が治まり、薬が不要な状態が続く「寛解」を得られる可能性が大いにあることが新潟大の研究で分かった。「条件に当てはまらなくても、生活改善によって健康寿命が延びる。諦めずに取り組んで」と呼びかけている。

　▽１００人に１人

　新潟大の曽根博仁（そね・ひろひと）教授（代謝内分泌内科学）、藤原和哉（ふじはら・かずや）特任准教授（同）らは、全国の臨床医が患者データを集積している「糖尿病データマネジメント研究会（ＪＤＤＭ）」のデータベースを利用。糖尿病専門の医療機関に継続して通院する１８歳以上の成人、約４万８千人の１９８９～２０２２年の臨床経過を抽出し、最近国際的に決められた寛解の新定義に基づき、どんな条件でどのぐらいの人が寛解になったかを調べた。

　その結果、対象者千人を１年追跡した場合に約１０・５人、おおむね１００人に１人が寛解することが分かった。

　藤原さんによると、その中でも、特に体格の大きな人が「診断から１年間に大幅に減量ができた」ことが寛解率と関係が深い。受診後の１年間に体重を５・０～９・９％減らせれば、千人１年当たりの寛解は２５・０人に、１０％以上の減量ができれば４８・２人に増えた。また「まだ薬を処方されていない」なら２１・７人、「過去１～２カ月の血糖値を反映する数値であるＨｂＡ１ｃの値が７・０％未満」なら２７・８人と高まっていた。

　ほかにも「診断からの日が浅い」「もともと体格が大きい」などでも寛解者数が増えたという。

　▽欧米と同等

　これらのデータは、比較的病状が進んでいない一方で、太っていて生活改善の余地が大きい人は、取り組み次第で投薬に至るまでもなく数値が改善し、糖尿病ではない状態に戻せる可能性が十分にあることを示す。

　曽根さんによると、糖尿病が「治る」人たちがいることは、専門医なら誰もが経験していた。ただ、日本人を含む東アジアの人は欧米人に比べ、血糖値を抑えるインスリンの分泌が少なく、寛解率は低いのではないかと考えられていた。今回の研究成果は、それを覆す、日本人初のデータだ。

　曽根さんは「体格と寛解の関係は人種差があったが、最終的な寛解率は欧米人とほぼ同じと分かった。条件に当てはまる人が日本でもこれほどいるということは、良い意味で驚きだ」と話す。

　▽無駄にならない

　「診断から日が浅い」という条件の意味も、よく理解する必要がある。

　毎年きちんと健康診断を受け「予備軍」の指摘を受けたらすぐ受診すること、なるべく早く生活改善を始めることが条件だ。健診を受けなかったり、受診を勧められても放置したりすれば診断が遅れて寛解は難しくなる。

　一方で「条件に該当しなくてがっかりする必要はない。生活習慣を改めることは決して無駄にはならない。それどころか、とても大切なことだ」と曽根さんは強調する。

　適切な食生活や運動習慣により、糖尿病があっても脳血管や心臓、あるいは腎臓などの合併症のリスクは下がり、服薬は少なくて済み、健康寿命が延びることは従来の研究で明確だからだ。

　残念ながら今回の研究対象でも、一時は寛解となった３人に２人は血糖値が再上昇していた。良い状態を維持するにはどうしたら良いのか。研究チームは今後、どんな生活改善や治療が寛解や寛解の維持と関係するか、詳細を明らかにしたいとしている。（共同＝由藤庸二郎）

アルツハイマー病薬に効果 認知機能低下を抑制 米イーライリリー、申請へ

アルツハイマー病薬に効果　認知機能低下を抑制　米イーライリリー、申請へ

 2023年5月8日 (月)配信共同通信社

 

　【ワシントン共同】米製薬大手イーライリリーは３日、開発中のアルツハイマー病治療薬ドナネマブの臨床試験で、比較的症状が軽い患者の認知機能が低下していくのを防ぐ効果が示せたと発表した。米国では６月までに、日本でも年内に承認申請する。

　ドナネマブは、脳内に蓄積し病気の原因となる有害なタンパク質「アミロイドベータ」に結合し除去する抗体を基にした点滴薬。

　臨床試験は、認知症の前段階から軽い症状が出た人までを対象とした。１１８２人のデータを解析したところ、ドナネマブを投与した人は、薬効のない偽の薬を投与した人に比べて認知機能や日常生活を送る能力の低下が１年半後の時点で３５％抑えられたという。

　一方、一過性の脳浮腫はドナネマブを投与した人の２４％、微小な脳出血は３１％にみられた。多くは軽度から中等度だったが、重度の症状が１・６％に起きた。この症状により２人が死亡、他に１人が重い症状が出た後に死亡した。各国の薬事当局は、薬の効果がこうしたリスクと釣り合うかどうかを検討する。

　同社は、早期のアルツハイマー病患者で特に有害タンパク質の除去が有効である可能性が示せたとしつつ「致命的な病気に対する他の有効な治療法と同様に、重篤で命にかかわるリスクも存在する」とコメントした。試験の詳しい結果は追って発表する。

　同じ有害タンパク質の除去を狙った薬では、エーザイと米バイオジェンのレカネマブが米国で迅速承認され、日本でも承認申請中。

アトピーの赤ちゃん、全身にステロイド塗ると卵アレルギー発症率減少…「湿疹ゼロ維持重要」

アトピーの赤ちゃん、全身にステロイド塗ると卵アレルギー発症率減少…「湿疹ゼロ維持重要」

 2023年4月25日 (火)配信読売新聞

 

　アトピー性皮膚炎の赤ちゃんに、ステロイドの塗り薬を使って早期に積極的な治療をすると、卵アレルギーになる割合が減少したとの研究成果を、国立成育医療研究センター（東京都）などのチームが発表した。

　食物アレルギーは、体内に入った異物を除く免疫の働きが、特定の食べ物に過剰に反応しておきる。食べるだけでなく、アトピー性皮膚炎などでバリア機能が低下した皮膚から取り込まれることも発症原因になるとされる。湿疹治療で発症を抑えられると考えられてきたが、科学的に証明されていなかったという。

　チームは、生後７～１３週にアトピーと診断された乳児６５０人を二つのグループに分けて調査。ステロイドの塗り薬を湿疹が出た部分だけに塗る「標準的治療」では、生後２８週で卵の粉末を食べさせると４１・９％がアレルギー反応を示した。一方、湿疹が見えない部位も含めて全身に塗り薬を使う「積極的治療」では３１・４％にとどまり、発症率は４分の３に減少した。

　チームは、医療現場では症状に応じてステロイドの強さや使用期間を調整する必要があるとしている。

　卵を食べて発症するケースでは、離乳食の開始早期から摂取すると８割が予防できると報告されている。山本貴和子・同センター室長は「湿疹ゼロの維持と、早めに口から食べることが食物アレルギー発症予防に重要だ」と話している。

　 成田雅美・杏林大主任教授（小児アレルギー）の話 「弱った肌を保護すれば食物アレルギーが減る可能性があることを示した世界初の研究で、意義は大きい」

１２歳未満にも安楽死認める オランダ

１２歳未満にも安楽死認める　オランダ、対象年齢拡大

 2023年4月17日 (月)配信共同通信社

 

　【ブリュッセル共同】オランダ政府は１４日、医師による安楽死を１２歳未満の子どもにも認める方針を発表した。これまでは１２歳以上に限定していたが、対象年齢を拡大した。耐えがたい苦痛を受け、緩和ケアでも和らげられず、命が助かる見込みがない子どもが対象で、年間５～１０人に適用されるとみている。

　カウパース保健相は声明で「非常に複雑な問題であり、誰も望まない悲惨な状況を扱っている。全ての関係者との集中的な協議の結果、解決策にたどり着いたことをうれしく思う」と述べた。

　オランダは２００２年に安楽死を国家レベルで初めて合法化。１２歳以上の子どもは既に安楽死が認められているが、１６歳になるまでは親の同意が必要となっている。

　隣国ベルギーでは１４年から全ての未成年に安楽死を認めている。安楽死はオランダ、ベルギーのほか、ルクセンブルクやカナダなどでも認められている。

マラリア新ワクチン承認

マラリア新ワクチン承認　ガーナで世界初、８０％予防

 2023年4月17日 (月)配信共同通信社

 

　【ナイロビ共同】英オックスフォード大は１５日までに、西アフリカのガーナが同大学開発のマラリア用の高性能な新ワクチンを世界で初めて承認したと発表した。複数回の接種で、８０％弱の予防効果を期待できるとみられる。ＡＰ通信によると、既存のマラリアワクチンの予防効果は３０％程度だった。

　ガーナの隣国ブルキナファソで行われた小規模な臨床試験で、高い予防効果が確認された。世界保健機関（ＷＨＯ）は予防効果が少なくとも７５％あるマラリアワクチンの開発目標を掲げてきた。今回のワクチンは目標を初めて満たす水準となり、マラリアがまん延する発展途上国で広く普及する可能性がある。

　アフリカの複数国で実施した大規模試験の結果は未公表だが、ガーナ政府は十分な効果を見込めると判断したとみられる。投与対象は致死率の高い生後５カ月～３歳の子どもという。

　マラリアはエイズや結核と並び、最も被害が深刻な「三大感染症」の一つ。東南アジアやアフリカなどに生息する蚊が媒介し、ロイター通信によると、毎年世界で６０万人以上が命を落としている

健康茶にステロイド成分 花粉症効果うたう

健康茶にステロイド成分　花粉症効果うたう

 2023年4月13日 (木)配信共同通信社

 

　国民生活センターは１２日、花粉症の症状緩和をうたった健康茶「ジャムー・ティー・ブラック」を調査した結果、食品に使用できないステロイドが含まれていたと発表した。急に服用をやめると身体に影響が出る恐れがあるとして、飲んだ消費者に対し、医療機関を受診するよう呼びかけた。

　センターによると、販売していたのは「香塾」（大阪市）。粉末をお湯に溶かして飲む商品で、説明書に「花粉症の激しい症状が緩和される」などと記載されていた。ステロイドの一種「デキサメタゾン」という医薬品成分が含まれており、医薬品医療機器法上、問題となる可能性がある。

　センターは事業者に販売中止を求め、厚生労働省や消費者庁に事業者への指導を要望した。

　今年１月に医師からセンターへ寄せられた情報によると、１３歳の女子生徒がこの商品を約４カ月間飲み、花粉症が改善した。しかし、別疾患の検査で副腎機能が抑制されていることが判明。飲むのをやめたところ検査値は改善したという。

　センターは、デキサメタゾンはアトピー性皮膚炎やぜんそくの治療に使われる一方、けいれんなどの副作用があるとしている。また、ステロイドを継続的に服用していた場合、急にやめると症状が強く出る「リバウンド現象」が起きることもあるという。

胃がん発症リスク、２２倍に 遺伝子変異とピロリ菌感染

胃がん発症リスク、２２倍に　遺伝子変異とピロリ菌感染

 2023年3月30日 (木)配信共同通信社

 

　特定の遺伝子に変異のある人がピロリ菌に感染すると、胃がんの発症リスクが約２２倍になるとの分析結果を、理化学研究所や愛知県がんセンターのチームが３０日、米医学誌ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシンで発表した。ピロリ菌を除菌すれば、リスクを大幅に下げられる可能性があるとしている。

　ピロリ菌は胃がんのリスクを高める要因の一つとして知られ、感染が関わっている胃がん患者は特に東アジアで多い。一方、生まれつきの遺伝子の変異が発症とどう関係しているかは十分に分かっていなかった。

　チームは、血液や組織などを集めて保管するバイオバンクを活用。日本人の胃がん患者約１万２千人と、がんではない約４万４千人のＤＮＡを調べた。その結果、９個の遺伝子と胃がんの関連が明らかになった。

　このうち、傷ついた遺伝子を修復する働きを持つ「ＢＲＣＡ１」や「ＢＲＣＡ２」など４個の遺伝子のいずれかに変異がある人がピロリ菌に感染していると、変異もピロリ菌感染もない人と比べて約２２倍、胃がんになりやすいという結果になった。

　遺伝子変異があってもピロリ菌に感染していなければ約２倍、変異がなくて感染している人は約６倍のリスクだった。

　理研の桃沢幸秀（ももざわ・ゆきひで）チームリーダーは「遺伝的なリスクとピロリ菌のリスクがかけ算のように影響していると分かった。遺伝子変異の有無にかかわらず、ピロリ菌に感染している場合は除菌した方がいい」と話している。

ベートーベンの毛髪でゲノム解読

ベートーベンの毛髪でゲノム解読、飲酒で重度の肝臓病か…難聴の原因は特定できず

 2023年3月28日 (火)配信読売新聞

 

　【ワシントン＝冨山優介】作曲家ベートーベン（１７７０～１８２７年）の髪の毛からゲノム（全遺伝情報）を解読したと、独マックス・プランク人類史科学研究所などの国際チームが発表した。肝臓病のリスクが高くなる遺伝子変異があり、Ｂ型肝炎に感染していた形跡があるという。これらが、死因とされる肝硬変につながったと推定した。論文が科学誌カレント・バイオロジーに掲載された。

　ベートーベンは進行性の難聴のほか、腹痛や下痢にも悩まされ、晩年は大量に飲酒していたと伝えられている。

　チームは、ベートーベン本人のものとして保管されていた毛髪のうち、本物と考えられる５本を選んで詳しく調べた。その結果、遺伝的要因や飲酒によって重度の肝臓病を患っていたと推定できることが判明したという。難聴の遺伝的原因は特定できなかった。

 太田博樹・東京大教授（ゲノム人類学）の話

　「本人の毛髪かどうかを様々な手法で確かめており、信頼度の高い研究だ。遺伝情報と、偉人の文献上の記述などとを突き合わせる研究手法が、世界的に広がるかもしれない」

患者側の疑問・希望伝える…医師と対話「仲介者」注目

患者側の疑問・希望伝える…医師と対話「仲介者」注目

 2023年3月26日 (日)配信読売新聞

 

診療報酬開始　志望者が急増

　重症患者の家族と医師との対話を橋渡しする「入院時重症患者対応メディエーター（仲介者）」に注目が集まっている。家族の相談に乗り、治療への理解と満足度を高める役割を担う。厚生労働省が今年度、メディエーターを配置した病院に診療報酬を支給する制度を始めたこともあり、志望者が急増している。（吉沢邦彦、都梅真梨子）

家族に寄り添う

　「症状は本当に快方に向かっているんでしょうか。私にはそうは見えなかった」。昨年秋、東京医科歯科大病院（東京）でメディエーターを務める阿部靖子さん（３７）は、入院した６０歳代の女性患者の家族から、こう問われた。

　女性患者は内臓の持病の悪化で入院。家族は当初、医師から血液や臓器の状態は改善しつつあると聞かされたが、数日後、人工呼吸器をつけた女性の姿を見てショックを受けていた。

　「回復が難しいのなら、緩和ケアへの切り替えも考えたい」との相談を受けた阿部さんは、担当医にその希望を伝達。改めて病状の説明や治療方針を話し合う場を設けることになった。

　社会福祉士の資格を持つ阿部さんは、同病院のソーシャルワーカーとして患者の転院調整や高額な治療費の公的支援の説明にあたってきたが、昨年４月にメディエーターに転身した。

　これまで約８０人の重症患者を担当し、家族らへの病状説明に立ち会ってきた。家族からは、病状の疑問点や治療方針への不満を聞くこともあり、そのつど現場につないでいる。

　同大の医療者向けのアンケートでは、「当番制の医者が患者家族と深く交流するのは難しく、メディエーターの指摘は非常に参考になる」との声が多かった。

　阿部さんは「家族が突然、意識不明になった時、平常心でいられる人はいない。話を聞くことしかできない時も多いが、少しでも前向きになってもらえたらいい」と話す。

３０００人が応募

　こうした医師と重症患者側の仲介はこれまで、一部の病院で看護師らが担っていた。厚労省の２０１８年の調査で、仲介役がいる方が患者や家族の治療に対する満足度が高いことが判明。今年度からメディエーターを配置した病院に対し、患者１人につき最大９０００円の診療報酬の支給を始めた。

　受給するには、日本臨床救急医学会が主催する養成講習を受ける必要がある。１９年の開講以降、受講者は年間数十人程度にとどまっていたが、今年度は希望者が殺到。定員３６０人に対し、３０００人超の応募があったという。

　厚労省はメディエーターの要件として「治療に直接関わらない」ことを求めており、志望者は社会福祉士のほか、看護師や臨床心理士が多い。講習では受講者が医師、メディエーター役を演じてそれぞれの役割を学ぶ。

　講習を主宰している三宅康史・帝京大高度救命救急センター長は「家族は主治医に遠慮することが多く、初歩的な質問をしたり、治療への不満を打ち明けたりするのは難しい。治療に関わらない職種の人が現場に入ることが、よりよい医療を提供することにつながる」と話す。

臓器提供でも期待

　厚労省はメディエーターに対し、脳死下の臓器提供について、家族側から希望や考えを聞き取る役割も期待している。

　日本臓器移植ネットワークによると、脳死下臓器提供では健康保険証の記載などで本人の意思表示があったのは２割で、それ以外は家族の承諾で行われている。移植件数を増やすには、家族の理解がカギを握る。

　家族から承諾を得る業務は、外部から駆け付ける同ネットワークの移植コーディネーターが担うが、家族と十分な信頼関係を築く時間がないことも多い。

　岡山県でコーディネーターを務める安田和広さん（５５）は「入院直後から患者家族と関わるメディエーターは、家族の本心や希望を深く知ることができるはずだ。連携することで、家族が心から納得する結論を出す手助けをしていきたい」と語る。