小児がん：経験した子どもたち、新しい友達作ろう！ 新宿・慶大病院でワークショップ 来月１日 ／東京

小児がん：経験した子どもたち、新しい友達作ろう！　新宿・慶大病院でワークショップ　来月１日　／東京
2018年6月28日 (木)配信毎日新聞社

　小児がんの患者や家族の「心のケア」に取り組む認定ＮＰＯ法人「シャイン・オン！キッズ」（中央区）が７月１日、小児がんを経験した子どもたちを対象にしたワークショップ「キャンプカレッジ２０１８」を、新宿区の慶応大病院で開く。小児がん経験者とも交流でき、同法人は「退院してから知り合えなかった新しい友達と出会える機会」と参加を呼びかけている。
　午前の部は、手術室への付き添いなど専門的なトレーニングを積んだ「ファシリティドッグ」と触れ合えるほか、盲目のバイオリニスト、増田太郎さんのミニコンサートがある。午後の部は、形や色に応じて治療や検査などの意味を持たせたビーズをつなぎ合わせ、これまでの闘病経験を振り返る「ビーズ・オブ・カレッジ」を体験。自身も小児がん経験者である成田赤十字病院小児科の寺田和樹医師から体験談を聞く。
　午前１０時から。参加費無料。小学校高学年以上が対象で、午前の部は未就学児も参加できる。先着３０人。希望者は３０日までにウェブサイト（ｈｔｔｐ：／／ｃｃ２０１８－１．ｐｅａｔｉｘ．ｃｏｍ）から申し込む。問い合わせは同法人（０３・６２０２・７２６２）。【谷本仁美】

顔につば・クズと暴言…介護職の７割がハラスメント経験

顔につば・クズと暴言…介護職の７割がハラスメント経験
2018年6月28日 (木)配信朝日新聞

　顔につばを吐きかけられたり、「死ねばいい」と言われたり……。介護職員らの労働組合「日本介護クラフトユニオン」が、介護職員の７４％が利用者やその家族からハラスメントを受けたことがあるとのアンケート結果を公表した。
　ハラスメントに関するアンケートは組合員を対象に、今年４、５月に郵送で実施。２４１１人から回答を得た。
　ハラスメントを経験したのは１７９０人。複数回答で、利用者らが「攻撃的態度で大声を出す」（１０３５人）が最多。さらに「強くこづいたり、身体的暴力をふるう」（３６６人）、「『バカ』『クズ』など、人格を否定するようなことを言う」（３６５人）といった暴力や暴言もあった。
　「『前に来たヘルパーはやってくれたのに、あなたはやってくれない！』と激怒」（自由記載）など、利用者らが「他者を引き合いに出し、サービスを強要する」ことがあったと答えたのは８８４人だった。（田中聡子）

妻への強制不妊と中絶、夫も提訴「本意でないまま同意」

妻への強制不妊と中絶、夫も提訴「本意でないまま同意」
2018年6月28日 (木)配信朝日新聞

　旧優生保護法（１９４８～９６年）に基づき不妊手術を強いられ、救済措置がとられていないのは違法として２８日、国に損害賠償を求め、原告３人が札幌地裁と熊本地裁に提訴した。北海道の原告は妻が不妊手術と人工妊娠中絶を強制されたとする夫婦で、家族が共に提訴するのは初めて。中絶手術を訴えるのも初という。熊本は男性の渡辺数美さん（７３）で、西日本では初の提訴となる。
　強制不妊手術の国賠訴訟の提訴は計７人となった。
　札幌地裁に提訴した夫婦の訴状によると、女性は知的障害があり、１９８１年に妊娠したが、親族から中絶するよう説得された。夫は同年６月に中絶と不妊手術の同意書に、本意ではないまま署名。妻は中絶手術と不妊手術を受けさせられたという。
　原告側は「夫婦で子どもを産み育てる生活を二度と望めなくなった」などと主張し、国が救済を怠ったのは違法だと訴える。同法は障害者らへの人工妊娠中絶も規定していた。道に女性の手術記録は残っていなかったという。国にそれぞれ１１００万円の賠償を求める。厚生労働省母子保健課は「国に訴状が到達していないので、コメントは差し控える」としている。
　変形性関節症を患う熊本県の渡辺さんは、１０～１１歳ごろに熊本県内の病院で精巣を摘出する手術を受けた。１５歳までに身体障害者手帳を得たが、そのころ、初めて母親から優生保護法と自身が受けた手術について聞かされたという。骨密度が低く、いまも骨折しやすい。かかりつけの医者からは「ホルモンバランスが崩れている」と言われているという。
　渡辺さんは子どもをもうけることができず、手術の後遺症による体の不調が続き、憲法が保障する基本的人権を侵害されたと主張。旧優生保護法は違憲で、９６年の法改正後も補償を怠った国には国家賠償法上の責任があると訴え、３３００万円の損害賠償などを求める。
　渡辺さんは、職業訓練を受けて障害者の装具をつくる会社に長年勤め、結婚を考えたことも２度あったが、子どもをもうけることができないため諦めた。相手は「子どもができなくてもいい」と言ってくれたが、「彼女の家族や親戚に波風が立つのではないか、悲しい思いをさせるのではないか」との思いからだった。人生を悲観して何度か自殺を考えたという。
　熊本県によると、県内で５１～７６年に２４６人が不妊手術を受けた記録があるが、名前など個人を特定する資料は残っていないという。

「雇い止め」相談２千件増 無期転換ルール影響か

「雇い止め」相談２千件増　無期転換ルール影響か
2018年6月28日 (木)配信共同通信社

　厚生労働省は２７日、２０１７年度に各地の労働局などに寄せられた民事上の労働相談のうち、「雇い止め」に関する相談が前年度比約２千件増の約１万４４００件だったと発表した。
　同省は、有期契約労働者が５年超働けば無期契約に移行できる「無期転換ルール」が今年４月から本格的に始まったため、事前に契約を打ち切るケースがあったとみており、担当者は「ルールを意図的に避ける雇い止めは望ましくない」と、企業に慎重な対応を求めている。
　民事上の個別相談の件数全体では前年度比１・０％減の約２５万３千件だった。うち、内容別では「いじめ・嫌がらせ」が約７万２千件（前年度比約１・６％増）で６年連続最多となった。
　ほかの項目では、辞めざるを得なくなったという「自己都合退職」が約３万９千件（３・５％減）、「解雇」が約３万３千件（９・５％減）。いずれも減少傾向で、厚労省は「景気回復に伴い、雇用情勢が良くなった」とみている。
　労働相談は、個々の労働者と事業主との間のトラブルを解決するための「個別労働紛争解決制度」の一つ。相談者の要望に応じ、労働局長が当事者に解決の方向性を示す「助言・指導」や、弁護士ら専門家が間に入り、話し合いを促す「あっせん」を行う。

NHKニュース おはよう日本 必要な予防接種は？

NHKニュース おはよう日本 必要な予防接種は？
テレビ 2018年6月28日 (木)配信Live on TV

6月27日(水) 5時00分～7時45分/1ch NHK総合
必要な予防接種は？ ホームページ公開
　はしかや風疹など、ワクチンで防げる病気が今でもたびたび流行していることから、必要な予防接種についての情報をまとめたホームページ「こどもとおとなのワクチンサイト」を、家庭医らで作る学会が作成した。
　ホームページでは、年代別にどのようなワクチンをどれくらいの間隔を空けて、何回接種すればよいかが一目で分かるようになっている。また、旅行などで海外に行く人や妊娠する前の女性が接種しておくべきワクチンについても、感染した時のリスクとともに詳しく記されている。
　「こどもとおとなのワクチンサイト」はワクチンで防げる病気の感染や発症を減らそうと日本プライマリ・ケア連合学会が作成。日本プライマリ・ケア連合学会は「子どもの頃にワクチンを打ち損なっている人も多く、足りていない予防接種はないかチェックし必要なワクチンを打って欲しい」と話している。
　日本プライマリ・ケア連合学会が作成したHP「こどもとおとなのワクチンサイト」は、ワクチンで防げる病気の感染や発症を減らそうという狙い。

広島大、全キャンパス全面禁煙へ

広島大、全キャンパス全面禁煙へ
2018年6月28日 (木)配信中国新聞

　広島大は、全キャンパスと付属施設を２０２０年１月から全面禁煙にする。受動喫煙防止やたばこを吸い始める学生を減らす狙い。中国地方の国立大では鳥取大、岡山大に続く３校目。

がん対協：会長に県立がんセンター総長の山口氏 ／静岡

がん対協：会長に県立がんセンター総長の山口氏　／静岡
地域 2018年6月28日 (木)配信毎日新聞社

　厚生労働省の有識者会議「がん対策推進協議会」は２７日、県立静岡がんセンターの山口建総長（６８）を新会長に選出した。同協議会は、国のがん対策の指針となる「がん対策推進基本計画」などを検討する組織で、がん関連学会や医療機関、患者団体などの代表者２０人で構成される。
　政府は３月に第３期の基本計画（２０２２年度まで）を策定し、患者の遺伝情報を活用するゲノム医療の推進や、「ＡＹＡ世代」と呼ばれる１０代後半～３０代の若年患者の支援などを新たに盛り込んだ。山口氏は取材に対し、「がん対策は、これから本当の意味で実践の段階になる。がん対策基本法や基本計画を社会に広めることが大事」と語った。
　山口氏は慶応大医学部を卒業後、国立がんセンター（現国立がん研究センター）研究所副所長を経て０２年から静岡がんセンター総長。宮内庁御用掛として皇族の医療アドバイザーも務めた。１６年からは同協議会の会長代理を務めた。乳がん治療などが専門で、患者の社会復帰を支援する「がんの社会学」を提唱している。毎日新聞「日曜くらぶ」で「がんドクトルの人間学」を連載している。【五味香織】

たばこ規制で路上喫煙増える？ 都、屋外喫煙所には補助

たばこ規制で路上喫煙増える？　都、屋外喫煙所には補助
2018年6月28日 (木)配信朝日新聞

　２０２０年東京五輪・パラリンピックを見すえ、国の規制案より厳しい東京都の受動喫煙防止条例が成立した。都内の飲食店の大半が対象になり、大手チェーンも対応を検討し始めた。


　条例成立により、都内の飲食店の約８４％にあたる約１３万４千店が、屋内を完全禁煙とするか、喫煙専用室を設置するか判断を迫られる。２年後の全面施行を前に大手チェーンは対応を検討し始めている。
　「時代の流れですね」
　ファストフード大手「ロッテリア」の広報担当者は話す。今は都内３７店のうち３０店が分煙型で、喫煙しながら飲食できる。条例を踏まえ、原則全席禁煙にする方向で検討を進めている。
　喫煙する客が離れる不安は「正直ある」。だが、条件は他店も同じで「家族連れなどたばこを吸わない方々の来店を期待したい」とも言う。国の法律で禁煙の対象外となる東京以外の１００平方メートル以下の店については「全国一律で都条例に合わせるという議論も出ているが、未定」という。
　完全禁煙を避ける店もある。加熱式たばこ専用の喫煙室内での飲食は認められるため、ある大手コーヒーショップ会社はすでに、都内の店で、紙巻きたばこ用の喫煙室だけでなく加熱式たばこ用の喫煙室も試行的に設けた。担当者は「このような形態を広げることになるだろう」という。「たばこを吸う人、吸わない人の双方に快適な空間を提供したい」（広報担当者）
　一方、区市町村からは「屋内の規制が厳しくなった結果、路上喫煙が増えるのでは」と懸念する声がある。歩きたばこなどが増えるのを防ぐため、小池百合子・東京都知事は都議会で、屋外公衆喫煙所の設置費を区市町村に全額補助する考えを表明した。
　０２年から路上喫煙を禁止している千代田区は、屋外の用地確保が難しいとし、補助金で空き店舗などを公衆喫煙所に改修して喫煙所拡充を目指す方針だ。

労働相談「いじめ・嫌がらせ」過去最多の７万超

労働相談「いじめ・嫌がらせ」過去最多の７万超
2018年6月28日 (木)配信読売新聞

　厚生労働省は２７日、昨年度に全国の労働局などに寄せられた労働相談の件数を発表した。パワーハラスメントを含む「いじめ・嫌がらせ」に関する相談が７万２０６７件に上り、過去最多を更新した。
　発表によると、労働相談の件数は１１０万４７５８件と、１０年連続で１００万件を超えた。相談内容の内訳では、「いじめ・嫌がらせ」がトップの２３・６％を占め、「自己都合退職」（１２・８％）、「解雇」（１０・９％）が続いた。
　パワハラの事例では、派遣先の上司から「お前はこの地域の恥だ」などの暴言を受けたとして、派遣労働者から相談があり、労働局が「会社の責任が問われうる」と指摘したところ、改善されたという。
　また、「雇い止め」（４・７％）に関する相談は前年度から１９７０件増加し、１万４４４２件だった。

受動喫煙防止条例：成立、２０年全面施行 都内２１市区、店内外で禁煙

受動喫煙防止条例：成立、２０年全面施行　都内２１市区、店内外で禁煙
2018年6月28日 (木)配信毎日新聞社

　東京都内の飲食店の８割超、約１３万軒を原則全面禁煙にする都受動喫煙防止条例が、２７日の都議会で自民党を除く賛成多数で可決、成立した。東京五輪・パラリンピック直前の２０２０年４月に全面施行する。都内は路上喫煙を禁じる罰則付き条例の制定が広がっており、全６２市区町村の３割にあたる２１市区の規制区域では店の内外で喫煙できなくなる。都の条例は、従業員を雇う飲食店を面積にかかわらず原則禁煙とするほか、幼稚園や保育所、小中高校については国の健康増進法改正案が認める屋外喫煙所の設置も禁じる。
　加熱式たばこは法案同様、従業員を雇う飲食店でも専用喫煙室を設けて「分煙」すれば飲食しながら吸うのを認めた。ラグビー・ワールドカップ日本大会が始まる来年９月までに学校や行政機関の敷地内禁煙、店頭表示の義務化など一部を施行し、罰則（５万円以下の過料）は２０年４月から適用する。
　自民は客席面積１００平方メートル以下の飲食店を禁煙の対象から除く国の法案と同等の修正案を出したが否決された。小池百合子知事は閉会後「都内では、路上喫煙防止などさまざまな屋外対策をしてきたが、今回の条例成立で東京五輪に向けた体制が整った」と述べた。
　都内で路上喫煙を禁じているのは市１１、特別区１０。千代田区は全域、１７市区は主要駅前を中心とした区域を規制対象とし、墨田、北、練馬の３区は区域を指定していない。罰則は１０００～５０００円を過料として徴収する例が多い。墨田区、中野区など７市区は住民らの自主性に期待し、罰則規定を設けたが施行していない。千代田区は０２年に全国で初めて過料（２０００円）の徴収を始め、１６年度末までに１０万２２６５件を摘発した。
　都は１８歳未満の子どもがいる家やマイカーなど私的空間でたばこを吸わないよう求める全国初の条例も４月に施行している。【芳賀竜也、竹内良和】

職場トラブル、「いじめ」が６年連続トップ 労働相談

職場トラブル、「いじめ」が６年連続トップ　労働相談
2018年6月28日 (木)配信朝日新聞

　全国の労働局などに２０１７年度に寄せられた、職場でのトラブルなど民事上の労働相談の内容は、パワーハラスメントを含む「いじめ・嫌がらせ」が７万２０６７件で全体の２３・６％を占め、６年連続でトップだった。前年度より１・６％多く、増加は１５年連続。
　厚生労働省が２７日発表した。パワハラの相談は、上司から暴言を受けたり無視されたりして精神的に傷ついたなどで、派遣先でのパワハラの相談もあったという。厚労省は相談が増えている理由について「社会的関心が高まったためでは」としている。

アレルギー症状を全国女性に調査、原因の6割は「ダニ」

アレルギー症状を全国女性に調査、原因の6割は「ダニ」
アース製薬、女性400人にインターネット調査を実施
化学工業日報2018年6月28日 (木)配信 一般内科疾患アレルギー疾患眼科疾患耳鼻咽喉科疾患皮膚疾患

　アレルギー症状がある人の約６割はダニが原因ということが分かった。アース製薬がアレルギー症状とダニの被害について全国の女性４００人に調査したところ、アレルギー症状がある人は３９・３％。このうち原因が「ダニ」と答えた人は１４・６％で、「ダニが含まれるハウスダスト（ほこり）」の同４２・８％と合わせると５７・４％に及んだ。ダニは肉眼で見えないため、症状が悪化する前にしっかり対策することが必要といえそうだ。
　２０～５９歳の女性４００人にインターネット調査を行ったところ、鼻水やくしゃみなどアレルギー症状がある人は約４割だった。原因としては花粉症が８割と圧倒的に高いが、ダニという人も多く約６割に上った。
　アレルギー症状があって医療機関を受診している人は自分自身が４割、家族は５割にとどまり、対処していない人が多いことも分かった。鼻水やくしゃみなどの症状を深刻ではないと判断し、適切な対策ができていない可能性があるという。
　また、「小児ぜんそくの主な原因はダニアレルギーである」（７・５％）ことは知られていなかった。とくに小さな子どもがいる家庭では、症状がひどくなる前に効果的なダニ対策、アレルギー対策が求められる。ダニアレルギーを持つ割合は乳幼児から未就学児、小学生と成長するにつれて高くなり、気管支ぜんそくなどアレルギー症状を持つ小学生以上の子どもでは９割を超えるという報告もある。
　ダニについて知っていることの上位は「布団干しの際に布団をたたくことはダニ対策として効果が薄い」（４６・３％）、「布団の天日干しでは生きたダニは殺せない」（４０・８％）だった。

変形性関節症向け再生医療で共同研究

変形性関節症向け再生医療で共同研究
ツーセルとMeijiファルマ、MSC由来の新規治療薬を加工する方法などを研究
化学工業日報2018年6月28日 (木)配信 整形外科疾患その他

　再生医療分野のベンチャー企業、ツーセル（広島市）とＭｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａ　ファルマは、変形性関節症治療の細胞医薬品の共同研究を行うと発表した。ツーセルが持つ間葉系幹細胞（ＭＳＣ）分野のノウハウと、Ｍｅｉｊｉが持つ再生医療用材料や疾患の知識を融合し、変形性関節症に対するＭＳＣ由来の細胞医薬品の創出を目指す。
　ツーセルが開発を進めている滑膜由来のＭＳＣを用いた変形性関節症治療用細胞医薬品に関する共同研究契約を締結した。まず１年間フィジビリティ研究を行い、変形性関節症の治療に使う再生医療製品として応用できるか検討する。ツーセルはＭＳＣを用いた膝軟骨欠損・損傷治療用細胞医薬品を研究開発してきた実績があり、Ｍｅｉｊｉは再生医療で組織から幹細胞などの細胞を取り出すために使用する細胞分離用酵素コラゲナーゼを販売している。両社のノウハウや技術を組み合わせて、ＭＳＣ由来の新規治療薬を加工する方法などを研究する。開発品候補が見い出された場合の権利などについては現時点で契約対象外という。
　ツーセルは、ＭＳＣ由来の再生医療研究では他の製薬企業とも提携している。中外製薬とは膝軟骨再生細胞治療製品「ｇＭＳＣ１」の第３相臨床試験を行っており、大塚製薬とは中枢神経疾患領域の治療応用に向けた業務資本提携を結んでいる。

ビワ種子の健康茶過剰摂取に注意喚起

ビワ種子の健康茶過剰摂取に注意喚起
シアン化合物で頭痛、めまいの健康被害に
国民生活センター2018年6月28日 (木)配信 その他

　国民生活センターでは、ビワの種子を使用した健康茶などを過剰に摂取しないよう注意を喚起している。ビワ、ウメ、スモモなどの種子や未熟な果実には、アミグダリンなど、体内で分解して青酸を発生するおそれがあるシアン化合物が含まれており、これを多く摂取した場合、頭痛やめまいなどの健康被害を引き起こすこともある。同センターによる調査の結果、ビワの種子を原材料とした健康茶で、飲用量やいれ方によっては健康に悪影響を及ぼす可能性があるとしている。
　果実が成熟すると通常はシアン化合物は消失し、未熟な果実なども適切に加工されることでシアン化合物は減少するため、影響は非常にわずかと考えられている。ところが、種子を乾燥させた粉末の食品などでは高濃度にシアン化合物が含まれている場合があるという。食品衛生法では、天然にシアン化合物を含有することが知られている食品及びその加工品については、青酸換算で10ppmを超えてシアン化合物が検出されるものを規制している。
　2017年にビワの種子を粉末にした食品からシアン化合物が高濃度で検出され、製品が回収される事案が複数発生。一方、アミグダリンについては、「がんに効く」などとうたわれていることがあるが、ヒトにおける安全性・有効性が否定されているばかりではなく、海外ではこれを含むサプリメントの摂取により重篤な健康被害が発生したという報告が複数件あるとしている。そこで、同センターは、ビワ、ウメ、プルーンのみを原材料とした健康食品等から、ビワ（種子もしくは葉）を原材料とした健康茶4銘柄、ウメエキス4銘柄、プルーンエキス2銘柄のシアン化合物（青酸換算）の濃度を調査した。
　その結果、ビワの種子を原材料とした健康茶3銘柄について、飲用する状態では、濃度が1.7-7.3ppmと全ての銘柄で10ppmを下回った。しかし、これらの表示には飲用量に関する目安の記載はなく、一度に多量に飲んだり、使用するティーバッグ数を増やしたり、湯の量を減らし濃くして飲むなど、飲用量やいれ方によっては健康に悪影響を与えない値を超える可能性があると指摘。ビワの種子を原材料とした健康茶等を利用する場合は、安全性について調べられていることを確認した上で、一度に多量に摂取しないように呼びかけている。
関連リンク
ビワの種子を使用した健康茶等に含まれるシアン化合物に関する情報提供－体内で分解して青酸を発生するおそれがあるため過剰な摂取に注意！
http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20180614_2.html

赤い実のなる黄色の花

この実は、何でしょうね。
花は黄色の梅のような形です。
とてもよく似た花がお店に出ていますが、
何やら横文字で長いですので、
覚えられません(>_<)
庭には、すぐ芽が出て、花がきます！