今日も寒い。
今日はお仕事。
音なしのテレビを見ていると、顔の表情のなんと多様か。
やや、困った顔の私がいる。
もうそろそろ引退か
誰に引き継ごうか❔
いやいや、まだまだ先
今日は、頑張ろう❗️
３月の職場、メッセ。
４階の会議室で、話し合い。
廊下からの窓。
いつものメッセとは、ダントツで、狭く、返って面白かったので、パチリ。
小さいライトが、かろーじて、黄色。
あとは、写真通りの色。白黒みたいで、面白い。
看護師ら２００施設でスト 医労連、賃上げ実現求め
2023年3月10日 (金)配信共同通信社
看護師らでつくる産業別労働組合「日本医労連」は９日、春闘での大幅な賃上げ実現のため、民間と公的医療機関の計２００施設以上で組合役員を中心に少人数での短時間ストライキを行ったと発表した。記者会見した森田進（もりた・すすむ）書記長は「３年あまり新型コロナウイルス禍で奮闘しているが全く賃上げされていない」と訴えた。
医労連によると、基本給を一律に引き上げるベースアップなど傘下労組の要求に十分な回答が得られなかったため、ストに踏み切った。多くが１時間程度だったという。独立行政法人国立病院機構の運営病院では、２００４年の機構発足以降で初の実施となった。
国立病院機構霞ケ浦医療センター（茨城県）の非常勤看護師の女性は、昇給制度がなく「１９年働いているが賃金は新人と同じだ」と憤った。疲弊して辞める看護師が多いといい「賃金を上げ、患者に優しい看護を」と話した。
塩野義、入社５年で課長に 脱年功序列で人材獲得強化
2023年2月27日 (月)配信共同通信社
塩野義製薬が、最短入社５年で課長級に昇格できる人事制度を１０月にも導入することが２４日、分かった。従来は１０年以上かかっていた。３年ごとの評価を改め、１年単位での昇格・降格を可能にし、年功序列から脱却する。狙いについて「イノベーションを生み出す優秀な人材を獲得するため」としている。
労働組合と協議に入った。勤続年数にかかわらず、成果を出した社員には昇格や昇給の機会を与える。基準を満たせば毎年の昇格もあり得る。育児や介護で休職し、復帰した社員でも成果を出せば１年で昇格できるようになる。
研究業績のある医師など専門性の高い人材を獲得するため、個別に給与を決める制度も設ける。社長の報酬を超える可能性もあるという。有価証券報告書によると、手代木功（てしろぎ・いさお）社長の２０２１年度の報酬は２億４５００万円だった。
塩野義はこれまでも週休３日制度導入や副業解禁など働き方改革を進めてきた。
２０２３年１月２日 ２０時３０分
パソコンが動かなくなる。
昨夜の画面
今朝の画面
パソコン起動できるように、夕べに、お電話で、お願いをする。
本日、修正作業スタート。
１月３日 １０時５０分 anydesk 起動から始まって
パソコン再起動 １３時～
パソコンが、通常通りになる。
かなりの時間がかかりました。
直してくださった方が、いらっしゃった。
遠隔装置でパソコン操作をしてくださって、私のパソコンを直してくださった。
奇跡としか思えない出来事。
こうして、ブログも記入できるよようになった。
論文を読んでもすぐ忘れてしまう...苦しんだ更年期障害 医学博士の女性、研究とケアへ起業
2022年11月18日 (金)配信沖縄タイムス
■ハーライフラボ エリセーバ・オリガさん
睡眠障害や記憶力低下、糖尿病に高血圧－。更年期世代の女性は、ホルモンの変化に伴いさまざまな健康リスクを抱えている。更年期世代の働く女性をサポートしようと、医学博士のエリセーバ・オリガさんが５月に「ＨｅｒＬｉｆｅＬａｂ（ハーライフラボ）」を立ち上げた。女性の体に特化し、更年期障害と男性ホルモンの相関性や、同時期に発症しやすい糖尿病やアルツハイマー病の関連性などの基礎研究を進めている。
オリガさんは２００７年から沖縄科学技術大学院大学（ＯＩＳＴ）でがん免疫の研究に従事。多忙な日々の中、４３歳の時に更年期障害に悩まされるようになった。ほてりや漠然とした不安感、記憶力の低下などに一気に襲われ、論文を読んでもすぐに忘れてしまう。研究にも支障を来すようになり「自分は何もできない」と自信喪失に陥った。
婦人科で更年期障害と診断されたが治療法は安定せず、ホルモン補充治療が始まった頃には症状が進み、リウマチも発症していた。漢方薬も併用し約２年で症状は落ち着いたが、医療現場でも専門知識を持って治療に臨む病院は多くないと感じたという。
自ら更年期障害について調べたものの、細胞レベルで先進治療が進むがん研究とは相対的に、女性の体に関する研究は全く進んでおらず、情報の乏しさに驚いた。「もっと早く適切な治療を始めていたら、症状は緩和されていたのではないか」と痛感すると同時に「同じ症状でつらい思いを抱える女性は私だけではない」と起業を決意した。
ハーライフラボでは、女性の体の変化に関する研究を深めると共に、心身の不調に悩む女性には医療機関と連携し、適正なケアを受けられるようサポートする。９月には沖縄セルラー電話など４社と連携し、働く女性の睡眠改善を目的とした共同実証事業を実施した。オリガさんは「女性が、一生を通じて健康で幸せに生きていける社会づくりを応援したい」と力を込めた。（学芸部・久高愛）
マスクで保育 不安と葛藤…子の異変気付きにくい 感染したら責められる
2022年11月12日 (土)配信読売新聞
マスク生活が長期化する中、幼稚園などでは、マスク着用により、子どもの体調変化などに気付きにくいといった不安の声があがっている。感染予防のため、簡単には外せないという意見も根強く、葛藤を抱えながら模索を続ける現場を取材した。（山田朋代）
「今日は体操の日なので、マスクを外してお外に出ましょう」。１０月中旬、茨城県日立市の「諏訪かおる幼稚園」で教諭が呼びかけると、子どもたちはマスクを外して、園庭に飛び出した。同園では、昼食と運動時以外は、ほとんどの子がマスク姿で過ごす。
そんな中、同園では昨年、マスク下で年中児がばんそうこうを口に含んでいたり、年少児がお弁当のソーセージを口に入れたまま帰宅したりといった事態が発生。園長の小野芳樹さん（５０）は、「誤飲の可能性もあり、危険を感じた。マスクがあると、子どもの異変に気付きにくい。コロナ禍の保育の困難さはどの園でも感じているはず」と話す。
同園は５月、県内の私立幼稚園など１８６園にアンケート調査を行い、教諭ら１５３人の回答を得た。「マスクをしていて保育の難しさを感じたことがあるか」の問いには、９割が「ある」と答えた。
調査結果は、７月下旬の同県私立幼稚園の研究会で発表した。回答には、「基礎疾患のある子どもの唇の色の変化に気付くのが遅れた」「マスクの中に少量 嘔吐おうと したが、気付かなかった」などの事例もあった。一方で、「集団感染が起きたら責められるのは保育者だ」「マスクなしの園生活に戻したいが踏み切れない」など、不安や葛藤を打ち明ける声も少なくなかった。
大阪市の認定こども園「あけぼのほりえこども園」では６月から「マスク自由化」に踏み切った。園内では子ども本人や職員の意向を尊重。９割以上がマスクを外している。
同園では、マスク生活になって以降、職員の表情や話をつかみ取れず、活動に入れない子や、子ども同士のささいなけんかが頻発。着用を任意にしてからは、指示を理解できる子が増え、子ども同士の関わりも活発になったという。
園長の安家力さん（４１）は、「着ける、着けないの価値観が二分化する中、子どもの成長に何が大切か、議論を重ねた。互いの表情が読み取れる利点は大きい」と力を込める。
柔軟な対応を
京都大教授（発達科学）の明和政子さんによると、視覚や聴覚の情報を主に処理する脳の部分は就学頃までに成熟するため、乳幼児期に他者の多様な表情を見たり、まねたりする経験が重要だという。明和さんは、「感染が落ち着いている時はマスクを外し、再び流行すれば着用するなど、柔軟な対応があっていい」と強調する。
２歳以上の未就学児のマスク着用について国は、「一律の着用は求めない」との方針を示しているが、明和さんは、「園に任せるだけでなく、国は子どもの成長という長期的な視点から議論し、方向を示すべきだ」と指摘する。
［コロナ警告］医療の狭間＜２＞感染症医 育成進まず…「終わった学問」不遇の歴史
2022年11月12日 (土)配信読売新聞
コロナ禍で最も病床が逼迫した昨夏の第５波、一人の男性医師が退職した。感染症の専門医だった。
男性医師が勤務していた首都圏の民間病院は第５波から自治体の要請で新型コロナウイルス患者の受け入れを始めた。担当となった男性医師は、内科医の助けも借り治療にあたったが現場が回らず、院長に人手の相談をすると思わぬ一言を受けた。「ほかの医師は忙しいんだ」
感染症医は、患者の診療だけでなく、治療法のアドバイスなど他の医師の支援・指導も行う。感染症流行時に院内の感染対策や診療態勢を構築する役割もある。こうした役割を担う医師は「ドクターズ・ドクター」とも呼ばれる。
男性医師は、複数の医師による診療態勢を進言したが拒否され、「一部の医師に押し付けるようなやり方は、いずれ破綻する」と希望を失い病院を辞めたという。
この事例を知る埼玉医科大総合医療センター（埼玉県川越市）の岡秀昭・感染症科教授（４７）は「感染症医の役割が十分に理解されていない医療現場は少なくない」と指摘。それが、コロナで病床の拡充が進まない一因にもなったとみる。
司令塔役
感染症医の人数は少ない。
日本感染症学会が認定する「感染症専門医」は１６８８人（１１月１日現在）で、医師全体の１％以下だ。指定感染症の受け入れ先となる「感染症指定医療機関」（のべ４０９か所）でも６割が専門医不在だ。
しかし、コロナ禍のように多くの病院が感染症患者を受けざるを得なくなる時、感染症医は重要になる。
最大１５０床のコロナ病床を設けた奈良県立医科大学付属病院（橿原市）では、「感染症センター」の医師が専門外の医師向けにマニュアルを作り、眼科や産婦人科など、ほぼ全ての診療科がコロナ診療に加わる態勢作りをサポートした。非内科系の医師は「センターを司令塔に病院全体でここまで乗り切れた」と話す。
センターは、コロナ病床を設ける県内の医療機関の指導も行っており、県の担当者は「病床を拡充する上でありがたかった」と語る。
「専門外」の病院がノウハウを学び、コロナ患者を受け入れた事例もある。
関東脳神経外科病院（埼玉県熊谷市）は２０２０年春、コロナ病床を開設。その際、重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）への対応経験がある地元の感染症医を招き、感染者が利用する区画と、その他の区画を分ける「ゾーニング」や防護服の着脱の指導を受けた。
脳神経外科医の清水暢裕院長（４７）は「治療は調べて学んだ知識と急性期医療の知識で、ある程度対応できた。最初に感染対策で助言を受けられたのが大きい」と振り返る。
最大２０のコロナ病床でこれまで約９００人を受け入れたが、病棟での看護師らの感染はゼロだという。
立て直し急務
感染症医の活用が進まず、数が少ない背景を同学会理事の山本善裕・富山大教授は「感染症医は診療報酬で病院に貢献しにくく、冷遇されがちだった」と説明する。
腫瘍を摘出する内視鏡手術、がん患者のための高度な放射線治療などには高い診療報酬点数が付く。感染症医にはこうした手技がなく、他の医師からの相談に応じても加点はない。指定医療機関でも専門医の配置は必須ではない。
学問として軽視されてきた歴史もある。結核、赤痢など、人々を悩ませた感染症に効く抗菌薬（抗生物質）が登場。１９７０～８０年代以降、「終わった学問」とみられた時期があった。同学会によると「感染症」の名が付く講座がある医学部は６割にとどまる。
同学会は３００床以上の各病院への専門医の配置が望ましいとするが、新たに２０００人前後が必要で、厚生労働省の助言機関メンバーの舘田一博・東邦大教授（感染症学）は「パンデミックに対応するには人材育成を改めて考えることが不可欠」とする。
コロナ禍を受け、鳥取県や岐阜県など大学に寄付講座を開設、専門医育成に乗り出した地域もある。
次の感染症に備え、取り組みを進める必要がある。
ナース・プラクティショナー（仮称）制度構築
日本看護協会は「看護の将来ビジョン」（2015年6月）において、「暮らしの場での療養においては、医療的な判断や実施が適時的確になされることが、人々の安全・安心に直結する。将来的には、地域において人々が安全に安心して療養できることを目指し、常に人々の傍らで活動する看護職の、医療的な判断や実施における裁量の拡大を進める。」と掲げています。
医療ニーズがピークとなる2040年に向け、看護職にはさらに役割を発揮し、病気を抱えながらも住み慣れた地域で安心して暮らすことを支えていくことが期待されています。
そのため、日本看護協会は、看護の基盤をもちながら、一定レベルの診断や治療などを行う、米国等のような「ナース・プラクティショナー」の資格を、日本においても新たに創設し、急増する医療ニーズに応えていくことが必要だと考えています。
そこで、2020年9月に、米国等の「ナース・プラクティショナー」を参考にしたNP教育の課程認定を行っている日本看護系大学協議会と日本NP教育大学院協議会、日本看護協会で三団体協議を行い、ナース・プラクティショナー（仮称）制度創設に向けて協働していくことに合意しました。同年9月23日には、自民党看護問題小委員会宛に三団体連名で「ナース・プラクティショナー（仮称）制度の創設に関する要望書」を提出しました。
今後もナース・プラクティショナー（仮称）制度創設に向け、三団体で協働していきます。
- 米国等では、医師の指示を受けずに一定レベルの診断や治療などを行うことができる「Nurse Practitioner（ナース・プラクティショナー）」という看護の資格があり、医療現場で活躍しています。しかし、現在の日本の法律においては、看護職は、医師の指示を受けなければ医行為を行うことはできず、また、診断や処方を行うことはできません。したがって、米国等の「ナース・プラクティショナー」に相当する資格は現在の日本にはありません。
用語の定義
糖尿病、遠隔で保健指導へ 福島県がモデル事業、腎機能低下防ぐ
2022年9月22日 (木)配信福島民友新聞
福島県は糖尿病を患った人の腎機能低下を防ぎ、人工透析による治療を予防するため、情報通信技術（ＩＣＴ）を活用したモデル事業を１１月にも始める。スマートフォンなどを活用して遠隔で保健指導を行い、新型コロナウイルス禍での効果的な生活習慣の改善策を検証する。
県によると、糖尿病に伴う腎臓病患者には、市町村の保健師による食生活の指導などが行われるが、新型コロナの感染拡大後、対面による指導が難しくなり、小規模の自治体では保健指導を担う人材の不足などの課題もある。
モデル事業では、委託先の民間事業者の保健師や栄養士がスマホやパソコンなどを通して約２カ月間、患者を集中指導し生活習慣の改善を図る。本年度は浜通りと中通り、会津の各方部の１自治体程度を予定。慢性腎臓病の重症度を表す指標が一定以上の国民健康保険被保険者約２０人を対象とする方針。地域の薬剤師とも連携して服薬指導なども行い、効果を高める。民間委託により自治体の負担軽減につながるかどうかも検討する。
県は保健指導の実施後に、患者の生活習慣が改善したかを調べ、事業効果を検証する。課題を洗い出すとともに効果が出た場合、県内自治体と取り組み内容を共有することも想定している。
県によると、人工透析による治療を受ける場合、１人当たり年間５００万円の医療費が必要となる。国民健康保険被保険者の１人当たりの医療費は増加傾向にあるため、国保運営上、被保険者の人工透析を回避することが喫緊の課題となっている。モデル事業により、国保加入者の医療費の適正化につながることも期待されるという。
県外の自治体では同様の取り組みが一定の効果を上げているとの事例があり、県は「まずはモデル的に行い、効果を見ながら工夫する余地があるかどうかも検証していきたい」（国民健康保険課）とした。
連携施設２０４カ所認定 ３倍に増加、新出生前診断
2022年9月13日 (火)配信共同通信社
妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる「新出生前診断」の体制づくりを進める日本医学会の運営委員会は１２日、検査を実施する「連携施設」に全国２０４カ所のクリニックなどを認定したと発表した。６月に発表した中核的な「基幹施設」と合わせ、計３７３カ所で検査や相談ができることになる。認定された施設数は以前の体制の３倍以上に増え、希望する妊婦の利便性が向上する。
連携施設の運用は２６日から始める予定。施設名は近くホームページで公表する。１２日にオンラインで記者会見した岡明（おか・あきら）委員長は「連携施設ができることで検査を受けるだけでなく、遺伝カウンセリングなどいろいろな情報を得る窓口が増える」と述べた。
新出生前診断は妊婦の血液にわずかに含まれる胎児のＤＮＡの断片を分析し、ダウン症など３種類の染色体異常があるかどうかを調べる検査。陽性判定後、さらに羊水検査を受け異常が確定した場合、多くが中絶していることから命の選別につながるとの批判もある。遺伝カウンセリング体制が重要で、日本医学会は以前、１０８の施設で実施を認定していた。
だが出産の高齢化で需要が増える中、美容外科など専門外の無認定施設が急増。検査の意味や結果について十分な説明のないまま多くの妊婦が混乱する事態が発生した。そのため運営委員会は認定の体制の拡充を検討し、２月、基幹施設と、その下で協力する連携施設を新設するとの指針を公表した。６月にまず基幹施設１６９カ所を認定、これまで認定された施設がなかった７県にも拡大した。
連携施設はカウンセリングや検査自体を実施する。陽性と判定された場合の確定のための羊水検査などは基幹施設に委ねることができる。
※新出生前診断の連携施設
日本医学会の運営委員会が２月にまとめた新出生前診断の指針で新設された認定の枠組みの一つ。より要件の厳しい基幹施設と協力して検査を実施できる。検査について十分な知識を持つ産婦人科医の常勤が要件。臨床遺伝専門医の資格を持つか専門の研修を受けた医師が検査の前後に遺伝カウンセリングを行う。カウンセリングや陽性判明後の確定検査は基幹施設でも行える。以前の体制では認定された施設数が少なく、地方ではアクセスが悪いことなどから無認定施設へ多くの妊婦が流入する問題が起きていた。
日本、初の結核低まん延国 １０万人当たり患者９・２人
2022年8月31日 (水)配信共同通信社
厚生労働省は３０日、２０２１年に国内で結核と診断された患者の数が１０万人当たり９・２人に減少したと発表した。１９５０年代に調査が始まってから初めて１０人未満となり、世界保健機関（ＷＨＯ）が定める「低まん延国」となった。
集計に携わった結核予防会結核研究所の加藤誠也（かとう・せいや）所長によると、新型コロナウイルスの流行による受診控えの影響で、結核なのに診断されていない人がいる恐れもあり「ただ減って良かったではなく、慎重な見極めが必要だ」としている。
日本では明治時代以降に工場労働者が急増したことなどが影響して、国民病と呼ばれるほど国内に広まった。戦後も結核と診断される人の割合は高いままだったが徐々に減少していた。
発表によると、２１年の新規患者は１万１５１９人で、２０年より１２２０人減った。１０万人当たりの患者数を都道府県別でみると、最多の長崎（１３・５人）をはじめ大阪（１３・３人）、徳島（１２・９人）と続いた。
患者は高齢者が多く、７０歳以上が６３・６％を占めた。近年、外国生まれの患者の割合は１１・４％で年々少しずつ高くなっており、厚労省は入国前の検査導入の準備を進めている。
［ヒットの秘密］医師と開発 疲れにくさ追求…ドクターグリップ（パイロットコーポレーション） １９９１年発売
2022年8月15日 (月)配信読売新聞
疲れにくいペンを追求したパイロットコーポレーションの「ドクターグリップ」は、１９９１年に発売された。当時は、現在のようにパソコンは普及しておらず、企業では帳簿や伝票の多くが手書きだった。主流だったのは、鉛筆のように軸が細いペン。強い筆圧で、腕や肩を痛める人も多かった。（当時、頚肩腕障害,と診断治療、私も症状があり、広島大学の宇土先生に受診した。ペンは、宇土先生が中心に考えられたと聞いている。oioiばば追記）
開発チームは、負担を和らげようと、太さが違うペンを用意し、筋肉にかかる力を計測した。最も疲れにくかったのが、１３・８ミリ軸のペンだった。軸全体が同じ太さでは握りづらい。軸の途中を細くした流線形のデザインにし、グリップはゴムで覆った。
実は、新たに開発したのは軸部分だけで、ペン先やインクは従来品を採用した。このため、発売までにかかったのはわずか９か月。医師と共同開発したことにちなみ、商品名はドクターグリップに決まった。社内では「クリニックボール」と呼ばれていたという。
１本５００円と価格は高いが、発売後は年間３０万本の売り上げ目標に対し、５か月で１００万本を突破する大ヒットとなった。発売翌年に入社した広報部、部長代理の田中万理さんは、「会社の備品ではなく、好みの筆記具を自分で購入するスタイルにつながったのではないか」と振り返る。
最近は、学生向けのシャープペンシルも人気となっている。
◇
油性ボールペン（単色）は６種類あり、税込み６６０～８８０円。昨年発売した新商品のシャープペンシル「ＣＬ プレイバランス」は、おもりの役割を果たす付属パーツをグリップ内側につけると、好みに合わせて重心が調節できる。芯の太さは０．３ミリと０．５ミリ。税込み７７０円。
宇土先生は、腰痛予防の運転用枕も考えて下さった。（oioiばば記）
変わる看護師＜１＞感染対策の指導 院外にも
2022年8月1日 (月)配信読売新聞
「ウイルスや細菌で汚染された表面を触らないようにマスクを外しましょう」
６月下旬、福岡大病院（福岡市）の一室。看護師の橋本丈代さん（５７）と宮崎里紗さん（４５）が、看護師の助手として働く約３０人に、高性能の「Ｎ９５マスク」や医療用ガウン、手袋などの防護具を取り扱うポイントを教えていた。
２人は、日本看護協会が認定する感染管理認定看護師（ＩＣＮ）だ。感染対策に関する高度な知識や実践力を持つ。特定の外来や病棟ではなく、感染制御部に所属して、院内全体の感染対策に専従している。
病院には抵抗力が落ちた患者が大勢いる。ウイルスや細菌を院内に持ち込まないため、職員はどう行動すればよいかを日頃から指導し、入院患者の検査結果などにも目を通し、院内感染につながりやすい細菌やウイルスが検出されていないか確かめる。
「院内が平穏であることが何よりの成果」だった日常は、コロナ禍で一変した。
同大病院は、中等症と重症のコロナ患者の専用病床を設け、発熱外来も担ってきた。患者の受け入れにあたり、感染の恐れがある区域と、安全な区域を分ける「ゾーニング」を指導した。
コロナに関連した緊急の対応も続く。「コロナの疑いがある入院患者をどう扱えばよいか」「感染した職員の濃厚接触者はどの範囲か」といった相談が連日、各部署から、ひっきりなしに舞い込む。
２人と共にチームで感染対策にあたる同病院感染制御部長で医師の戸川温さんは、「専門性を生かして、これまで以上に大きな役割を果たしている」と信頼を寄せる。
活動の場は、院外にも広がった。ＩＣＮがいない病院や福祉施設から、支援の要請が相次いだ。
橋本さんは、クラスター（感染集団）が発生した病院や学生寮で、緊急の対応を担った。「よく『ピンチはチャンス』と言われるけれど、コロナで貴重な経験を積めている。さらに有事に対応できる力をつけたい」と意気込む。
宮崎さんは、高齢者施設を中心に訪問。感染者の発生を想定したゾーニングや防護具の使い方を指導、人員の配置などの計画作りを助言してきた。その際、職員から、「ＩＣＮに来てもらい、安心できた」と声をかけられ、「やりがいにつながった」と振り返る。
◇
患者に最も近い医療従事者とされる看護師の役割が広がっている。専門性を磨き、活躍する姿を伝える。（このシリーズは全６回）
糖尿病の懐疑のあった、松江医師会館にはいつも花と書道あり。
見事で、いつも、足が止まる。
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