室蘭で地熱の新システム実証実験へ

1/26の室蘭民報が伝えています。

-地熱新システムの実証実験-

環境に配慮した「同軸熱交換方式」地熱発電システムの開発を進めている室蘭工業大学（佐藤一彦学長）環境・エネルギーシステム材料研究機構の機構長・香山晃教授らの研究チームは２月２日、同大で実用化に向けた実証実験を行う。香山教授は「北海道はエネルギーの供給拠点となるべき」と、新エネルギーの開発に意欲をみせている。

香山教授らは地中から温水を掘り出す従来方式とは異なり、常温の水を地中に流し込み、地下のマグマで温められた熱水を地上に引き上げる方式を導入した。水蒸気を発電に利用することで温泉の湯量が枯渇したり、不純物が混ざった熱水が地上に噴き出すなど経済的な損失や、環境破壊を抑えるメリットがある、としている。

新システムは、特殊セラミック製で２重構造になっているパイプを１５００メートル程度の地中に差し込み、パイプの外側から高圧で常温水を流し込む仕組み。地中で温められた水は沸騰してパイプの内側を通り外部に運ばれてくる。その時に圧力を取り除き、発生した水蒸気でタービンを回して発電する。

２月の実験では約５メートルほどのパイプを使って水蒸気を発生させるなどして、新システムの原理を実証する。香山教授は「（新システムは）経済性が優れており、環境にも負荷を掛けずに発電が可能。実験を重ねて早期の実用化を目指していきたい」と話している。

-引用終わり-

記事では5mのパイプを使って新システムの原理を実証する、とあります。つまり、まだ原理の確認ですので、実際の1500m地中での検証までは時間が掛かりそうです。

先日サイエンスカフェのEGS発電（高温岩体発電）なども地中深い高温を利用していました。この分野の技術開発の進展に期待が掛かります。

下北沖にもM9級地震域か？

1/26の朝日新聞が伝えています。

-下北沖にM9級地震域か-

北海道から茨城県沖には、注目されていなかった下北半島の沖も含め、マグニチュード（Ｍ）９級の地震を起こす震源域が三つあるとする説を北海道大の平川一臣特任教授が２６日発行の雑誌「科学」で発表する。それぞれ千年程度の間隔で地震を起こしてきた可能性があるという。

日本でのＭ９級地震は、中央防災会議が静岡沖～九州沖、地震調査研究推進本部が東日本大震災が起きた海域周辺で想定している。

平川さんは東日本大震災後、過去の津波で運ばれた砂などの津波堆積（たいせき）物を再点検した。大震災で想定より遠くまで津波の痕跡が残ることがわかり、北海道から宮城県までのデータを整理し、超巨大津波を起こす地震の震源域を見積もった。

-引用終わり-

日本列島に潜り込む太平洋プレートは繋がっているのですから、同レベルの地震が起きてもおかしくは無いでしょう。

記事によると過去の津波堆積物の再点検をした、とあります。

大事なのはこの研究成果を青森県の防災、とりわけ原発の安全性に生かすかどうか、です。県が安全宣言したばかりですが、再度検討する必要性を感じます。

日本斜面日射量

ソーラーパネルについても一応日射量（NEDO資料）をUpしておきます。

例えば下北ではどの程度の面積でペイするのか、積雪に対してどうなのか、など未だ勉強不足です。

そのうち調べてみましょう。

地熱市場の拡大を背景に

電気新聞が伝えております。

三菱重工業は２０日、地熱発電事業で年間売上高１８０億円を目指す方針を明らかにした。 地熱発電は低炭素化などを背景に、世界的に開発が活発化している。 同社は世界の地熱発電設備市場で２４．６％のトップシェアを握っており、市場全体の拡大と合わせて成長を図る。 高温蒸気を利用し、出力が大きいフラッシュ型を中心に、環太平洋火山帯で地熱資源が豊富な北米、欧州、東南アジアで受注を狙う。 また、東アフリカや南米など、これまで地熱開発が進んでいなかった地域でも事業化を検討する。

２０１０年時点での世界の地熱発電所設備容量は合計１０７１万キロワット。 エネルギー需要の増加や二酸化炭素 （ＣＯ２） 排出削減、化石燃料価格高騰などにより世界的に開発が活発化しており、１５年まで年間１００万キロワットのペースで設備容量が増加していく見込みだ

-引用終わり-

日本国内では普及していない地熱発電は、世界的には日本企業の設備シュアが70%でトップなのです。

古い既存地熱調査図

少々見にくくて申し訳ありません。昭和59年くらいの地熱調査からの想定図が県HPにありました。

これによると下北はやはり2区域に分かれていて、当時は下風呂地域の方を有望視していたようです。下記が下北地区の調査結果です。

・NEDO調査（昭和59年）深さ1702m　温度229℃
・資源エネルギー庁調査（？）深さ703m　温度117℃

赤みのある網掛けが第四紀火山で、中高温熱水利用有望地区として掲載されていました。

やはり、単に「ヒートポンプ」や「温泉発電」に留まらず「地熱発電」までの可能性があると解釈できそうです。

一般的な青森県の指標では「温泉地数第4位」「源泉総数第7位」「湧水量第4位」：環境省2005
とポテンシャルは好位置に付けています。

恐らく地熱調査はこの2地区しか実施していないでしょう。
これから高齢化社会が急速に進行します。地熱発電と温泉と薬膳料理（ハウス栽培）などをセットにカスケード利用に目を向けたいものです。

米国、中国・ベトナム製風力発電タワーのダンピング調査へ

yahooニュースから見つけました。

-米国、中国・ベトナム製風力発電タワーのダンピング調査へ-

［ワシントン　１９日　ロイター］　米商務省は１９日、中国とベトナムから輸入している風力発電タワーをめぐり、ダンピング調査に乗り出すと発表した。

調査結果次第では高関税が課される可能性があり、クリーンエネルギー貿易をめぐる米中間の新たな摩擦となる。

米国の業界団体である風力発電タワー連盟が、中国とベトナムが米市場でダンピングしているとして、中国製品に６４％、ベトナム製品に５９％の反ダンピング関税を課すよう求めていた。

商務省は発表の中で、中国は米国での風力発電タワー販売価格を２１３．５４％、ベトナムは１４０．５４―１４３．２９％、安く設定していると指摘した。

米国は２０１０年に、中国から推定で１億０３６０万ドル、ベトナムから５１９０万ドル相当の風力発電タワーを輸入した。

中国とベトナムのメーカー側代理人を務めるマックス・シュッツマン氏は、申立人が輸入品によって損害を被っているとする「実質的な証拠は何も示されていない」と指摘。両国のメーカーが米国で販売を拡大できたのは、各メーカーの「信頼性、生産能力、実績、タイムリーな供給能力」によるものだ、と主張した。

風力発電タワーは発電用のブレードやタービンを支えたり、収納したりするもので、組み立て式で地上１００メートル超に達する。

-引用終わり-

ベトナムも風力発電タワーを輸出していたとは少々驚きました。割引価格がすごいですね。中国が213%とか安くしていると書かれていますが、100%で半分の価格ですよね。200%は1/4ということですか。

ま、私は驚きませんよ。人件費がきっと日本の1/5くらいなのですよ。ミャンマーやバングラならきっとさらに1/10～1/20の人件費ですよ。まだ技術が追い付いていきませんが・・・。

＊いま、1/23はベトナムのテト（正月）です。中国も春節ですよね。ベトナムニュースもここ一週間はお休みとなっています。

米国で地熱EGS発電の計画

地熱関連ということで財経新聞にEGS発電の記事がありました。

-休火山に水を注入しての地熱発電、オレゴン州にて今夏にも実施される予定-

次世代の地熱発電システムと呼ばれる EGS 発電の研究が盛んな米国では、セントラル・オレゴンの Newberry 休火山の側面から 9080 万リットルの水を注入することで得られる高温水を発電に利用しようとする計画があるとのこと。01/17 10:30

-引用終わり-

原発の代替エネルギーにと期待されていますが、日本で実用化されるまでにはまだ時間が掛かりそうです。
先日のサイエンスカフェでも産総研の講師の方が、EGS発電（人工地熱）をかなり押していましたが・・・。

そうそう、懇談会が終わって1分だけヒアリングできました。しかしながら、青森の地熱にはあまり興味が薄かったようです。ただ、地熱第一人者の弘前大村岡先生が産総研にもおられた、と分かりました。また、恐山が国定公園でさらに霊場でもあり、開発に規制が掛かっているようだ、と言ったら「JOGMECというところに聞いてみたらどうか。個別判断してくれると思う。」とアドバイス貰いました。

シロウトには有難いアドバイスでした。調べていくと分かるのでしょうが、そこまで辿り着くのに時間が掛かります。この日の大きな収穫でした。

浸透圧発電の解説

昨年の記事ですが、原理の説明が記載してありましたのでUpしておきます。この技術は「かわうちダムの海水揚水発電」に利用できないか、と提案していたものです（2011.11.1参照）。

◇実用化すれば原発６基分！　浸透圧発電の可能性
（2011.11.24　DIGITAL DIME）
http://tf.digital-dime.com/newproduct/dimescope/11/11/post_176.html

原発事故以来、太陽光発電や風力発電など、様々な自然エネルギーが再注目される中、新たな発電方式に大きな期待がかかっている。東京工業大学の谷岡明彦教授が手がける「浸透圧発電」だ。谷岡氏が語る。

「国内の河川の流水量から試算した結果、実用化すれば最大で500万～600万kWの電力がまかなえます。これは原発約6基分。しかも太陽光や風力のように天候に左右されず、安定して電力を供給でき、発電コストは1kW／hで14円程度。　太陽光より安価で、風力並みです」

浸透圧発電は、海水と淡水をそれぞれポンプで汲み上げ、半透膜（淡水は通すが海水は通さない膜）で仕切ったタンクへ送水。半透膜を通じて、淡水が海水側へ浸透する働きを活用した。海水の塩分濃度が上がれば、浸透の勢いが増すため、この水流によってタービンを回転させ、発電する仕組みだ。

日本では80年代にも同様の実験が行なわれた。しかし、近海の海水の塩分濃度が低く、発電に必要な浸透圧が得にくいことがネックとなり、実用化には至らなかった。

そこで谷岡氏が目をつけたのは、水不足解消のために実用化されていた海水淡水化設備だ。海水を淡水化する際、通常の海水に比べ2倍も高濃度の塩水が大量に排出される。このまま海へ放出すれば、生態系に影響が出るため、この濃縮海水は淡水と混ぜて排出されている。

谷岡氏は海から汲み上げた海水を、同様の設備を利用して発電に必要な濃度まで濃縮したのだ。

現在では30気圧の圧力を得られることが実証できている。
「これは高低差300mの水流を活用する水力発電所と同等のパワー。それが平坦な河口付近で実現できるのです。濃縮海水は淡水と混ぜて排出されますので、生態系に悪影響を及ぼすこともありません」

また、現在は濃縮海水を利用しなければならないが、浸透圧を高めるための膜の開発も進んでおり、濃度を高めなくても発電に必要な水量を得ることも可能になりそうだという。

この膜が完成すれば発電コストのさらなる削減にもつながる。

「日本の膜の製造技術は世界トップクラスなので、そう遠くないうちに実現すると見ています」

このプロジェクトは、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進する事業にも選ばれ、バックアップ態勢も整った。

中国、シンガポール、アメリカ、EUも研究を始めており、国際的な開発競争も激化しつつあるが、谷岡氏は世界に先駆けて、3年後の実用化を目指している。

「以前は実現不可能だと思っていましたが、技術的な課題はクリアしつつあるので、実用化へのスピードも上げていきたい」

と、谷岡氏は自信を覗かせた。

-引用終わり-

追加記事です。

◎（刊11/15環境18)　日東電工はノルウェー国営電力会社と浸透膜発電の開発で契約締結，海水と淡水の塩分濃度差利用，逆浸透膜応用
http://www.nitto.co.jp/dpage/400.html

-引用終わり-

地熱のハードルは高いままか

河北新報が昨年10月に青森の地熱について伝えています。

-地熱発電の推進を打ち出す国に対し、東北の開発候補地の自治体は「地熱は開発へのハードルが高い」と受け止めている。
候補地の多くが自然公園内であることに加え、地熱発電の認知度の低さを指摘する声も。
地熱開発の先行自治体は「地域の理解をどう得るかが鍵」と強調する。

青森県下北半島、むつ市の霊場「恐山」。煙たなびく硫黄泉と奇岩が織りなす景観を目当てに多くの参拝者が訪れる。
日本地熱開発企業協議会はここも候補地に挙げた。
一帯は自然公園法で施設建設などが規制される国立公園の上、宗教法人が管理する霊場。
宮下順一郎市長は「地熱発電を進めるには規制緩和が必要。
緩和されたとしても信仰の場に開発許可をもらうことはできないだろう」とみる。

福島第１原発事故の影響で同市周辺で進んでいた原子力関連施設の建設工事も休止し、地域雇用は厳しさを増している。
自ら火山学などの専門家の講義を受けるほど再生エネルギー産業の研究に前向きな宮下市長だが
「地熱はハードルが高すぎる」とため息をつく。

浅虫温泉が隣接する「八甲田西部」が候補地となった青森市は「地熱は考えていない」と言う。
発電所建設で温泉量の減少を心配する事業者は多く、市環境政策課は「地元の理解を得るのが難しい」と問題点を挙げる。
候補地「栗駒南部」がある宮城県栗原市は、地熱発電の認知度の低さに悩む。
市議会で地熱が取り上げられたこともなく、唐突な候補地指名に市環境課は「どんな発電なのかから始めなければいけない」と戸惑い気味だ。

-引用終わり-

ここ2～3か月でハードルは低くなったと思いますよ。特別保護地区を外せば霊界の住民も何も言わないと思いますが・・・。

ようやく蓄電池戦略プロジェクトが立ち上がる

恐らく誰もが遅いと思っていたプロジェクトが経産省から立ち上がりました。HP通達より引用します。

-蓄電池戦略プロジェクトチームの設置について-

経済産業省は、平成２４年１月６日付けで「蓄電池戦略プロジェクトチーム」を設置し、蓄電池を活用した電力需給両面での負荷平準化対策、防災対策、今後の蓄電池市場の創造、産業競争力強化、これらにかかる国際標準化の推進などの政策を戦略的かつ横断的に推進していきます。

１．蓄電池は、現下の厳しい電力需給状況下での需給両面での負荷平準化用やスマート・グリッド社会などの分散電源の促進用、さらには自動車用、防災用として市場拡大が想定される成長分野です。今後、この成長を確かなものとするためには、エネルギー政策、情報政策、製造産業政策を一体として捉え、新たな市場の創造や産業競争力強化を図っていく必要があります。

２．このため、省内横断的に中長期的な視点を持ちつつ継続的な蓄電池産業
戦略を検討するため、経済産業省に「蓄電池戦略プロジェクトチーム」を設置します。

３．具体的には、本プロジェクトチームでは、①エネルギー政策を担う資源エネルギー庁、②電池産業政策や情報政策を担う商務情報政策局、③次世代自動車など蓄電池を活用したアプリケーションにかかる産業政策を担う製造産業局などが一体となって、今後の蓄電池市場の創造、産業競争力強化、これらに係る国際標準化などの政策を戦略的かつ一体的に立案・推進します。

-引用終わり-

サイエンスカフェに行ってみた

つくばの産業技術総合研究所が主催する「サイエンスカフェ」という地熱懇談会？に行ってきました。

30名ほどが５つのテーブルに分かれて、説明を聞きながら時々グループディスカッションする形でした。
一般人が多いとはいえ、わざわざ時間を割いて来ていますので相当地熱に関心のある意識の高い方ばかりです。

幾つかご紹介しますが、今回のメインは「人工地熱システム（ＥＧＳ）」を知ってもらうためだったようです。安川女史の本来の研究分野です。

これは「高温岩体発電」とも言い、ボーリングで地下4,5kmの深さの熱い岩石に水圧をかけて亀裂を発生させ、人工的に割れ目の地熱貯留層を作るシステムです。これが出来れば原発に頼らずともエネルギー問題は解決するでしょう、と言っています。

ディスカッションの課題でこんなものがありました。
問１：「人工地熱システム（EGS）はまだ研究不十分で採算性が低い。→いくらまでなら技術開発費（電力料金上乗せ）を払いますか？
問２：亀裂を人工的に作る水圧破砕の際に有感地震発生の可能性があります。→震度いくつまでなら問題ないと思いますか？　また、この有感地震を発生させるかも知れないシステムを一般市民に理解得るための方策は？

特に問２の解説で安川女史が面白い補足をしました。「一般的には、恐らく震度１あるかないかの地震だと思います。ただ他の地震を誘発する可能性も否定できません。でも、この程度の実験で誘発されるような地震なら、実験の影響が無くても何れ発生していることでしょう。それよりも実験で早めに誘発されたほうが発生する時間も分かり、蓄積エネルギーの規模も小さいだろうと考えることも出来ます。」

この開き直りの解説に私は感心しきりでした。

福島の特措法に地熱も上乗せ

福島の特措法に地熱開発の支援策も上乗せになります。毎日新聞が伝えています。

-東日本大震災：復興特措法、福島の規制緩和上乗せ　地熱発電、許可簡素化　政府提出へ-

政府は１９日、東京電力福島第１原発事故の被害を受けた福島県の復興を支援する「福島復興再生特別措置法案」の概要を固めた。福島の復興を「国の責務」と位置付け、県内の産業振興に向け、代替エネルギーとなる地熱発電の開発手続き簡素化などの規制緩和や税制優遇▽商品に産地名をつけた地域団体商標登録（地域ブランド）の促進－－などに取り組む。２３日の復興対策本部で了承し、法案を２月上旬にも次期通常国会に提出する。

政府は原発事故からの復興には手厚い支援が必要と判断。東日本大震災の被災地（１１道県２２２市町村）が対象の復興特別区域（復興特区）への支援策に加え、福島県には特措法制定により特例措置を上乗せする。

-引用終わり-

昨年12月に福島で行われた地熱シンポは経産省、環境省、農水省が主催、超党派国会議員7名、作家真山仁氏も出席していました。つまり、福島への特措法に地熱支援も加える、というデモンストレーションだった訳ですね。

という事は、真山仁氏の地熱小説「マグマ」のドラマ化もこの流れに完全に乗っている、ということのようです。

あ、私も真山仁氏のサインを貰っておくべきでした。ソフィアバンクの藤沢さんは流石に抜け目がありませんね。

ハイランドカフェで一杯のca phe

Visaの調査によると、ベトナム旅行の目的は「ベトナム観光地35%」を「ベトナム料理39%」が上回りました。

ベトナムのコーヒー生産量はブラジルに次いで世界第2位です。フランス統治時代の置き土産の一つがコーヒー文化です。フランス式コーヒーフィルターを使い、一杯ずつ抽出するのがベトナムコーヒーの特徴です。そのままでは味が濃いため、練乳を入れたグラスにコーヒーを注ぐのが一般的なようです。

私は現地でブログを更新するときは「ハイランドカフェ」に入り、一杯のコーヒーを注文します。

地熱開発支援で株価動く

カブタンが地熱開発を材料に伝えています。

鉱研工業 <6297> [ＪＱ]が80円ストップ高の408円まで上昇。朝日新聞が18日付夕刊で「経済産業省は、地熱発電の開発を促すため、独立行政法人『石油天然ガス・金属鉱物資源機構』(JOGMEC、旧石油公団)が、開発会社に資金支援することを決めた」と報じたことが買い材料視された。

報道によると、日本は世界3位の地熱資源国だが、地熱開発の投資は失敗のリスクが高いことから、JOGMECによる開発準備段階の会社への出資や開発資金を借りる際の債務保証を可能とするように法改正を目指すという。

地熱発電開発の活発化に伴い、地下資源工事用掘削機械の大手で、温泉開発工事に強みを持つ同社に特需発生を期待する買いが殺到した。

-引用終わり-

地熱の3課題「開発コスト」「国立公園」「温泉街」のうち、「開発コスト」のリスク解消に役立つ材料です。恐らく残り2つの課題にも改善の方向性が示されるでしょう。それに加え「マグマ」のドラマ化も一般国民へのPRとなり、ブレークするシナリオが出来つつあります。

しかし、上記の課題が解消されても上手くいかない「心配されること」があります。それについては次回に。

経産省、地熱開発資金支援で法改正へ

1/18の朝日新聞が伝えています。

-地熱開発で法改正-

経済産業省は、地熱発電の開発を促すため、独立行政法人「石油天然ガス・金属鉱物資源機構」（ＪＯＧＭＥＣ、旧石油公団）が、開発会社に資金支援することを決めた。火山列島の日本は、世界３位の地熱資源国。経産省は「脱原発依存」の観点からも、地熱の開発に力を入れている。

地熱の開発は、熱水が出る場所まで井戸を掘る。ただ、多くの穴を掘る必要があり、投資しても失敗するリスクが高い。

このため、石油・天然ガスの開発と同じように、ＪＯＧＭＥＣが開発の準備段階の会社に出資したり、開発資金を借りる際に債務保証したりできるよう、石油天然ガス・金属鉱物資源機構法を改正する。経産省は、改正法案を今通常国会に提出する方針だ。

-引用終わり-

初期コストが大きいデメリットを具体的に緩和してきました。矢継ぎ早に手を打ってきました。次はきっと国立公園内の開発緩和が出てくるのではないでしょうか。ま、経産省も自然エネの普及に必死ということです。