古い既存地熱調査図

少々見にくくて申し訳ありません。昭和59年くらいの地熱調査からの想定図が県HPにありました。

これによると下北はやはり2区域に分かれていて、当時は下風呂地域の方を有望視していたようです。下記が下北地区の調査結果です。

・NEDO調査（昭和59年）深さ1702m　温度229℃
・資源エネルギー庁調査（？）深さ703m　温度117℃

赤みのある網掛けが第四紀火山で、中高温熱水利用有望地区として掲載されていました。

やはり、単に「ヒートポンプ」や「温泉発電」に留まらず「地熱発電」までの可能性があると解釈できそうです。

一般的な青森県の指標では「温泉地数第4位」「源泉総数第7位」「湧水量第4位」：環境省2005
とポテンシャルは好位置に付けています。

恐らく地熱調査はこの2地区しか実施していないでしょう。
これから高齢化社会が急速に進行します。地熱発電と温泉と薬膳料理（ハウス栽培）などをセットにカスケード利用に目を向けたいものです。

米国、中国・ベトナム製風力発電タワーのダンピング調査へ

yahooニュースから見つけました。

-米国、中国・ベトナム製風力発電タワーのダンピング調査へ-

［ワシントン　１９日　ロイター］　米商務省は１９日、中国とベトナムから輸入している風力発電タワーをめぐり、ダンピング調査に乗り出すと発表した。

調査結果次第では高関税が課される可能性があり、クリーンエネルギー貿易をめぐる米中間の新たな摩擦となる。

米国の業界団体である風力発電タワー連盟が、中国とベトナムが米市場でダンピングしているとして、中国製品に６４％、ベトナム製品に５９％の反ダンピング関税を課すよう求めていた。

商務省は発表の中で、中国は米国での風力発電タワー販売価格を２１３．５４％、ベトナムは１４０．５４―１４３．２９％、安く設定していると指摘した。

米国は２０１０年に、中国から推定で１億０３６０万ドル、ベトナムから５１９０万ドル相当の風力発電タワーを輸入した。

中国とベトナムのメーカー側代理人を務めるマックス・シュッツマン氏は、申立人が輸入品によって損害を被っているとする「実質的な証拠は何も示されていない」と指摘。両国のメーカーが米国で販売を拡大できたのは、各メーカーの「信頼性、生産能力、実績、タイムリーな供給能力」によるものだ、と主張した。

風力発電タワーは発電用のブレードやタービンを支えたり、収納したりするもので、組み立て式で地上１００メートル超に達する。

-引用終わり-

ベトナムも風力発電タワーを輸出していたとは少々驚きました。割引価格がすごいですね。中国が213%とか安くしていると書かれていますが、100%で半分の価格ですよね。200%は1/4ということですか。

ま、私は驚きませんよ。人件費がきっと日本の1/5くらいなのですよ。ミャンマーやバングラならきっとさらに1/10～1/20の人件費ですよ。まだ技術が追い付いていきませんが・・・。

＊いま、1/23はベトナムのテト（正月）です。中国も春節ですよね。ベトナムニュースもここ一週間はお休みとなっています。