別府でも小型地熱発電の実験開始

新潟に続き、別府でも温泉発電の実証実験を始めました。共同通信(2012.1.15)が伝えています。

-別府で小型地熱発電の実験開始へ-

日本一の源泉数を誇る大分県別府市で、温泉の蒸気と熱水でタービンを回して発電する「小型地熱発電機」の実験を、発電機メーカー「ターボブレード」（大分市）など県内の中小企業４社が４月から始める。

既存の温泉施設の配管を活用するため、大規模な地熱発電所のように温泉の井戸を掘削する必要はなく、低コストの自然エネルギーとして注目を集めそうだ。

実験は、別府市内の一般家庭に温泉水を供給している温泉販売会社の給湯施設の配管に、小型発電機の試作機を接続。配管から取り込んだ蒸気と１００度近い熱水で二つの小型タービンを高速回転させて発電する仕組み。

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東奥日報でもこの記事を取り上げています。やはり青森でも必要だと気付き始めているのでしょうか。

重要なのは、この大分でも小型発電レベルは県内の地元中小企業が主導しているということです。

エネルギーパークも先を越された

がっかりが続きますが、次世代エネルギーパークも長野市に先を越されてしまいました。残念ではありますが、ま、考えることは同じだったという事です。読売新聞が伝えています。

-長野市の次世代エネパーク構想-

長野市は、太陽光や風力の発電施設などを備えた次世代エネルギーパーク（エネパーク）を、同市北長池のエムウェーブに整備する構想を進めている。完成は２０１３年度の予定。

エネパークは、新たなエネルギーの生産、利用を理解してもらう地域拠点で、全国に３３か所（１０年度末）ある。県内では初めてで、長野市は東日本大震災後のエネルギー事情や国民の意識変化に合うポスト震災型施設を目指す。

構想では、エムウェーブの敷地内に出力１００～２００キロ・ワットの太陽光発電施設１基や小規模風力発電施設を整備し、太陽光電力は売電する。ソーラーカートなどの体験施設も造る。また、建物内の長野オリンピック記念展示コーナーを改修し、イベントなどにも使えるエネルギー体験館（最大約６００平方メートル）とする。

再生可能エネルギー関連企業などと連携した運営を想定する。１２年度は基本計画を策定し、設計業者を選定して実施設計を行う。整備費は未定だが、体験館などを原則有料にし、維持管理費などに充てる方針。入館者数は年間１０万人を目標とする。

市観光課は「遊びながらエネルギーを理解でき、繰り返し訪れたくなる施設としたい」としている。

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しかしながら、下北にこの施設を作った方がより相応しいのは明らかでしょう。今後の自治体の奮起に期待しましょうか。

秋田に先を越された洋上ウィンドファーム

残念ながら洋上風力は秋田に先を越されてしまいました。実は地熱開発の実証実験も秋田が先行着手したことが判明しました。秋田の必至さが伝わってきますね。

日経PBから引用します。

-国際航業が秋田沖で洋上ウィンドファームの調査実施-

国際航業は、秋田市沖で着床式の洋上ウィンドファームの実現可能性調査を大林組と実施する。独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の洋上風力発電技術研究開発の委託事業で、周辺海域の情報を収集し、事業性や事業を行う際の課題を検討する。調査は3月まで行う。

着床式は海底に風車を固定するタイプを指し、風力発電設備を多数並べて発電する場所をウィンドファームと呼ぶ。秋田市沖の海域は、洋上風力発電に適した良好な風況が期待されることから事例にする。地元の自治体などの協力を受けながら、海域の調査、全体の設計、事業性の評価、事業での問題点などを調べる。

欧州では大規模な洋上ウィンドファームが建設され、長い海岸線を持つ日本でも期待されている。しかし、日本は台風などによる暴風や高波のほか、地震、津波など自然条件が厳しく、欧州の技術を適用することが難しい。そのため今回、日本の状況を踏まえて洋上ウィンドファーム事業の可能性について調査する。

国際航業は、海洋環境調査、計画、設計など海洋開発の実績や、風力発電に関する調査・設計業務の経験があり、国内外で大規模太陽光発電所を運営。これらを通して蓄積した知識を活用しながら洋上ウィンドファームの事業化に向けたソリューションを提供する。大林組は環境配慮型の発電事業に取り組んでいる。

-引用終わり-

以前「秋田沖の風はロシアから吹いてくる」と聞きました。寒風山のてっぺんで両手をいっぱいに広げてみました。