米国の司法制度が腐敗している話は、幾度となく書いてきましたが、
オハイオ州で人身売買に関連して161人が逮捕されたというニュースが10月4日に流れました。
これとの関連は不明ですが、オハイオ州の現役裁判官3名が、ここ2週間以内で突然死亡したというニュースも流れています。
2019年4月のニュース
ASOSというオンラインのアパレル販売会社の社長の子どもたちが、
スリランカのテロで亡くなったニュース
この社長は、デンマーク人で、スコットランドに広大な土地を購入して
絶滅した野生動物を再導入して、土地の野生化を目指している
ルーマニアでは、私有地を狼、熊、オオヤマネコの保護区としている
Romania
Povlsen has bought land in Romania's Carpathian Mountains to create a wilderness reserve for the surviving wolves, bears and lynx.[8][16]
ここに書く話は、現在、新型コロナのパンデミックという名の下に、第3次世界大戦が行われているということを理解していないと、信じられないことだと思います。
戦争はグローバリストvs一般民衆ですが、グローバリストは一般民衆を様々な方法で殺戮することを試みています。
パンデミック中、死亡数が多かった欧米では、感染症罹患の病人を高齢者施設に送り返し、感染症を広げていました。
その後、ロックダウンで、他の疾患の患者を死亡させ、職場や教育の場を奪われた人たちが自殺しています。
ワクチン接種により、既に数万人が死亡しています。日本でも死者は千人を超えています。
今アメリカでは、新型コロナに罹患したとして入院しているワクチン未接種者を餓死させるという事件が起きています。
話のソースは、Twitch（ツイッチ）のビデオ https://www.twitch.tv/videos/1163891828 ですが、有料の配信登録をしないと過去の録画はみれません。
9月30日のビデオで、この番組のホスト（左上）と未亡人（中央下）、彼女の弁護士（右上）が、亡くなったアダムさんに起きたことを話していました。
アダムさんは、新型コロナ陽性で呼吸困難となり、酸素吸入が必要で地元の大きな病院に入院しましたが、夫人は面会が自由に許されず、アダムさんが夫人にテキストメッセージを送り、食事や水が与えられておらず、空腹であることを伝えています。
また、イベルメクチンか亜鉛ビタミンヒドロキシクロロキンなどの治療を希望してもCDCのガイドラインにないのでレムデシビルが投与されただけだったとうことでした。
医師は、病室のドアの外で看護師に指示するだけで、けっして室内には入ってこず、病人を診察しなかったということです。
酸素吸入が可能な病院はすくなく、転院もできず、数日後に亡くなりました。
剖検の話は聞かされず、火葬されたそうです。
アダムさんは、この写真に写っているように、健康な若い男性でした。
同様の事件が、このビデオのホストが把握しているだけで他に3件ありました。
小泉進次郎の母親は、エスエス製薬元会長の孫で
エスエス製薬は1982年にベーリンガーインゲルハイムと業務提携
ベーリンガーインゲルハイムは、ナチの研究者を雇用してたという噂があり
また、ベトナム戦争で使用された枯葉剤を製造している会社である
エスエス製薬の社史によると
1929年 - ボランタリーチェーン「瓢箪屋薬房エスエス」を設立。当時の「エスエス」とは、社会奉仕を意味する"Social Service"の略だった。
これは、1921年 A.ヒトラーの身辺警護のため結成されたSS（Schutzstaffel） ヒトラー親衛隊と関係があるのか？
瓢箪屋薬房エスエスの主要商品の1つである神経系鎮痛薬「アネロン」は、アミノ安息香酸エチルを主成分としているが、別名はベンゾカインであり、ドイツ人により合成されている。
Benzocaine was first synthesized in 1890 by the German chemist Eduard Ritsert (1859–1946),[34] in the town of Eberbach[35] and introduced to the market in 1902 under the name "Anästhesin".
岸田を取り上げた外交問題評議会は、
このグローバリストのピラミッドでは上から6層目にある
投票マシーンを取り入れたかったんだろうね
「ルールの中でやって負けた」けれど「ルールの外でやってれば勝てたはず」
英語で指図されたことそのまま日本語で話すから、ぼろが出る
8月31日に、スカル・アンド・ボーンズのジョン・ケリーと会談した時、何を話したのだろう
スカル・アンド・ボーンズは、このピラミッドの上から5層目にある
河野太郎が参加したCSISはピラミッドの最下層にあるもの
Manamiさんのブログ参照のこと
環境問題というのは、グローバリストたちが推し進める最大のアジェンダであって、世界中からお金を集めている。
喫緊の問題を作り出せば、怪しまれずにすぐに会談をもてるし、秘密裏に指令を通達できるのだろう。
ジョージア州の選挙監査
ある週末に、1か所の投票箱（街角に設置されているらしい）で、監視カメラでは24人しか投票していないのに、1900の投票用紙がカウントされていた。
この投票箱の会社に、フェイスブックのマーク・ザッカーバーグが関与しているということ。
私たちが普段「ユダヤ人」として語っている人たちが、実は、ハザール王国出身で悪魔教信徒であり、ロシア王国の要請でユダヤ教を選び、その後、ウクライナを追われフランスに移住した人たちは、フランス国王の命令でキリスト教徒となったということでしたね。
その恨みを晴らすためにロシア革命やフランス革命で王家を滅亡させたという話でした。
情報局ＷＡＫＥさんのツイッターで、以下のニュースを拾いました。
The State of Israel is a ‘direct rebellion against God.’ Not the words of online anti-Semites but of Orthodox Jews in #NewYork protesting against Israel. People held a demonstration in front of the UN's headquarters, holding banners accusing Israel of ‘oppression’ & ‘occupation.’
イスラエル国は「神に対する直接の反逆」です。オンラインの反ユダヤ主義者の言葉ではなく、イスラエルに抗議する#NewYorkの正統派ユダヤ人の言葉です。 人々は国連本部の前でデモを行い、イスラエルを「抑圧」と「占領」で非難する旗を掲げた。
また、アシュケナージ系偽ユダヤ人は、正統派ユダヤ人に対しても、バアル神を選ばなかったことにたいして恨みをもっているという話です。
アシュケナージの英語表記 Ashkenazi の最後の4文字が Nazi ナチスであることは偶然ではないということ。
スマートフォンをトイレや寝室に持ち込むと、盗撮されることは、ご存じでしょうか？
その写真が、ブラックメールとして使用される可能性があります。
新型コロナのパンデミックを煽っている人たちの中に、ブラックメールで動かされている人がいませんか？
9月25日にアリゾナ州マリコパ郡での選挙監査の結果が発表されました。
この監査の目的は、選挙に不正があるかどうかをチェックすることであり、もし不正があった場合、不正の証拠を司法に引き渡すことです。
この監査は、ボランティアにより行われ、共和党議員がまとめ役として入っています。
監査では、まず、マリコパ郡選挙委員会に対して、投票用紙、封筒、集計装置のドミニオン、ドミニオンと外部を繋げているルーター等の提出を求めました。
マリコパ郡選挙委員会は、監査が行われることを妨害するために、提出期限を遅らせ、ドミニオンやルーターの提出などはぎりぎりまで渋りました。
監査している様子は、多数のビデオカメラで実地中継をして、監査が不正なく行われるように配慮しています。
再カウントを、ドミニオンを使用せずに行った結果、また、監査グループがドミニオンを使用して集計を2回行った結果は、11月の公表結果に比較し、トランプが261票減らし、バイデンが99票増え、この事実を、朝日新聞を含むメディアは公表しています。
しかし、問題は、まず、ドミニオンが監査グループに提出される前に、ドミニオンの中にあるファイルが書き換えられたという事実が発覚したことです。つまり、11月の選挙に使用されたソフトウェアと、監査で使用されたソフトウェアが同じものである保証がありません。
集計用紙に不正がなかったかを調べた結果は、使用されるべきインクと違ったインクで印刷されたものがみつかっています。
選挙人名簿に不正がなかったかを調べた結果は、マリコパ郡以外に居住する人たちが投票したという証拠がみつかっています。
郵便投票に不正がなかったかを調べた結果は、封筒に署名がなかったものが多数あったという証拠がみつかっています。
これらの不正の証拠を、司法に提出し、州の検事総長が更に調査を進めていくことを要求するということです。
この要求には、紛失したとして得られなかった資料の提出が含まれています。
朝日新聞のフェイクニュース
（投票用紙そのものに不正がみつかっている、ドミニオンのソフトが書き換えられている、投票用紙の提出に時間稼ぎをしたなどの事実を伝えていない、これらの事実から、監査は11月の選挙を再現できたものではなかった）
監査グループの報告会 ライブ映像のビデオ
英国首相ジョンソンと自選米国大統領のバイデンの会談で、
ジョンソンが英国のジャーナリストからバイデンに何か質問があるか聞いてみましょうと提案した後、
ホワイトハウスの職員たちは、大声で「サンキュー、サンキュー」といいながら、カメラの前に手をかざしたというのが、昨日の会談直後のビデオだった。
ボケているバイデンは、自由な質疑応答を禁じられている。
しかし、今日のニュースをみると、ジョンソンの北アイルランドに関する発言（あるいは、エド・オキーフ氏のメキシコ国境に関する質問への応答）中にホワイトハウスの職員が会話を遮ったという話に変わっている。
これも、メディアの操作による心理戦の1つの形である。
White House reporters have launched a formal objection after President Joe Biden refused to take any questions while holding a meeting with UK Prime Minister Boris Johnson at the White House. Prime Minister Johnson took three questions from the travelling press pack, but the White House stepped in to stop President Biden taking any questions from reporters who had gathered to watch the two leaders meet in the Oval office. Many reporters criticised the Biden administration for its lack of transparency. “Worth noting that Biden ran for office promising to restore democracy after 4 years of Trump,” Washington Post reporter Ashley Parker wrote on Twitter. “But today it was the British leader, NOT the American one, who spotlighted a key tenet of a flourishing democracy — respect for a free press — by taking questions from his press corps.” White House Correspondents’ Association President Steven Portnoy said in a statement that he filed a formal complaint over President Biden’s refusal to take any questions to White House Press Secretary Jen Psaki. “The entire editorial component of the US pool went immediately into Jen Psaki’s office to register a formal complaint that no American reporters were recognized for questions in the president’s Oval Office, and that wranglers loudly shouted over the president as he seemed to give an answer to Ed O’Keefe’s question about the situation at the Southern Border,” the statement said.
グーグル翻訳
ホワイトハウスの記者は、ジョー・バイデン大統領がホワイトハウスで英国のボリス・ジョンソン首相との会談を行っている間、質問をすることを拒否した後、正式な異議申し立てを開始しました。ジョンソン首相は旅行プレスパックから3つの質問を取りましたが、ホワイトハウスはバイデン大統領が大統領執務室で2人の指導者が会うのを見るために集まった記者からの質問を受け取らないように介入しました。多くの記者は、バイデン政権の透明性の欠如を批判した。 「バイデンがトランプの4年後に民主主義を回復することを約束してオフィスに立候補したことは注目に値する」とワシントンポストの記者アシュリーパーカーはツイッターに書いた。 「しかし今日、自らの（英国の）報道機関から質問を受けて、繁栄する民主主義の重要な信条、つまり自由な報道の尊重にスポットライトを当てたのは、アメリカの指導者ではなく、英国の指導者でした。」ホワイトハウス記者協会のスティーブン・ポートノイ会長は声明のなかで、バイデン大統領がホワイトハウス報道官のジェン・サキに質問をすることを拒否したことについて正式な苦情を申し立てたと述べた。 「米国のプールの編集コンポーネント全体がすぐにジェンプサキのオフィスに行き、大統領の大統領執務室で質問に対してアメリカの記者が認められなかったという正式な苦情を登録しました。南の国境の状況についてのエド・オキーフの質問」と声明は述べた。 （南の国境ってどこだろう？）
バイデンのボケ具合がよくわかるビデオ 1分15秒あたりから
本来曲がる角を曲がらず、警備員の後を追って真っすぐに歩き続け、勝手口のような植込みの隙間からホワイトハウスの玄関にたどり着き、自分でドアをあける羽目になったバイデン自選大統領
エド・オキーフ氏のメキシコ国境に関する質問への応答に妨害したという報告
ジョンソンの北アイルランドに関する発言の途中に妨害したという報告
実際に妨害が起こったのは、ジョンソンがバイデンも記者の質問に答えたらどうかと提案した時だった。
マスクをして話しているので、ビデオを編集しても話者の会話が解読できず、編集の跡がわからなくなっている。
1992年のクリントン（強姦犯の方）当選を助けたCAA（クリエイティブ・アーツ・エイジェンシー）のパーティ（1993年）での写真です。
まだ、話はちらっとしか聞いていませんが、クリントン（殺人犯の方）がハリウッドを支配していて、私たちが現実に起こっていると思っていることの一部あるいはほとんどがハリウッドが作り出したものだったのだという話。
- 1975年 ウィリアム・モリス・エージェンシーを離反した若手エージェント5名で、ロサンゼルスのセンチュリーシティに創設。
- 1989年9月にはソニーのハリウッド進出の代理をし、日米摩擦の起爆剤となった約4,000億円にも及ぶコロムビア映画の買収を成功させ、手数料として約50億円を受け取る（当時の顛末は、キム・マスターズ『Hit And Run』で克明に書かれているが、日本ではキネマ旬報社によって出版予定だったが、発売前に全てソニーによって買取り破棄された）。
- 1991年には松下電器産業のユニバーサル映画買収を手がけた。米業界誌プレミアマガジンの「ハリウッドで最も影響力のある人物トップ100」で、5年連続1位に輝いた。
- 1995年、突然オーヴィッツは同社を辞任。ウォルト・ディズニー社の社長として迎え入れられるが、退職金100億円と共に13ヶ月で退任。これが株主による長期に渡る訴訟沙汰の原因になる。
- 2007年4月には新社屋を元のセンチュリー・シティに完成。
- 2009年に日本の芸能事務所吉本興業と業務提携する。
- 2012年に日本のゲーム会社プレミアムエージェンシーと業務提携する。
センチュリー・シティの社屋、デザインをしたのは、パリのルーブル美術館のピラミッドを設計したイオ・ミン・ペイ
ここにもピラミッドがある
米国のヘルス・インパクトというサイトでベンジャミン・フルフォードを取り上げていました。個人的には、フルフォード氏の情報がどれくらい信頼できるのか判断できません。
2021年9月13日のフルフォードのブログから
The fake U.S. regime of the rubber-masked impostor “President” Joe Biden is in serious trouble. They face a September 30th payments deadline they cannot meet. Since there is a two-week grace period after the U.S. Corporation defaults, this means a repeat of the February 16th, 2020 market implosion is due on or around October 14th. That is why U.S. Treasury Secretary Janet Yellen is publicly warning the U.S. will default on its national debt in October, MI6 sources say.
「ゴム製マスクをつけた詐欺師「大統領」ジョー・バイデンのニセ米国政権は深刻な問題を抱えている。 彼らは9月30日の支払い期限に直面している。 米国企業の債務不履行から2週間の猶予期間があるため、2020年2月16日の市場崩壊が、10月14日頃に繰り返されることを意味する。だからこそ、米国財務長官のジャネット・イエレンは、米国が10月に国債をデフォルトすることを公に警告している、とMI6筋は述べている。」
読者のコメントに対する回答
Hi Jeff,
“Much as I wanted to believe in Trump, It is a matter of public record that Donald Trump was bailed out multiple times by the Rothschilds during his business career.
My understanding is that he was offered protection from blackmail if he agreed to go along with a military move against Hillary Rockefeller Clinton.
At first he seemed to be “draining the swamp” but something happened. My understanding is that he was unable to stop the US default on international payments that took place on February 16th 2020.
After that the Rockefellers offered ASEAN, Japan, Australia and New Zealand to China in exchange for money to keep the USA Corporation afloat.
What Trump should have done is formally declare bankruptcy and negotiate a restructuring of debt. He did not do that. Now the US is a dystopian failed state controlled by Satanic gangsters.
The US military offered Trump the chance to overturn the stolen election. He failed to do that. He also strongly pushed vaccines for a disease that does not even exist.
That is why the military needs to stand behind someone like general Mike Flynn who does not have skeletons in his closet.” – Benjamin Fulford
My understanding is that he was offered protection from blackmail if he agreed to go along with a military move against Hillary Rockefeller Clinton.
At first he seemed to be “draining the swamp” but something happened. My understanding is that he was unable to stop the US default on international payments that took place on February 16th 2020.
After that the Rockefellers offered ASEAN, Japan, Australia and New Zealand to China in exchange for money to keep the USA Corporation afloat.
What Trump should have done is formally declare bankruptcy and negotiate a restructuring of debt. He did not do that. Now the US is a dystopian failed state controlled by Satanic gangsters.
The US military offered Trump the chance to overturn the stolen election. He failed to do that. He also strongly pushed vaccines for a disease that does not even exist.
That is why the military needs to stand behind someone like general Mike Flynn who does not have skeletons in his closet.” – Benjamin Fulford
ジェフさん、
「私がトランプを信じたかったのと同じように、ドナルド・トランプが彼のビジネスキャリアの間にロスチャイルドによって何度も救済されたのは公の記録の問題です。
私の理解では、彼がヒラリー・ロックフェラー・クリントンに対する軍事行動に伴うことに同意した場合、彼はブラックメールからの保護を提供されたということです。
最初は「沼を排水している」ように見えましたが、何かが起こりました。私の理解では、彼は2020年2月16日に行われた国際的な支払いに関する米国のデフォルトを止めることができなかったということです。
その後、ロックフェラー家は、USA Corporationを維持するための資金と引き換えに、ASEAN、日本、オーストラリア、ニュージーランドを中国に提供しました。
トランプがすべきだったのは、破産を正式に宣言し、債務のリストラを交渉することです。彼はそれをしませんでした。
現在、米国は悪魔のギャングによって支配されているディストピアの失敗国家です。 米軍はトランプに盗まれた選挙を覆す機会を提供しました。彼はそれをしなかった。
彼はまた、存在すらしていない病気のためにワクチンを強く推し進めました。 だからこそ、軍はクローゼットの中に骸骨を持っていない一般的なマイク・フリンのような誰かの後ろに立つ必要があります。」 –ベンジャミン・フルフォード
以上が特に気になる部分でした。
2020年2月16日というのは、イタリアの新型コロナ患者第1号発生の日です。
年金機構のサイトにあったグラフですが、2月16日前後に確かに急落しています。その後ロックダウンで、株価は急騰しています。
フルフォード氏の理解では、「トランプは2020年2月16日に行われた国際的な支払いに関する米国のデフォルトを止めることができなかった。 その後、ロックフェラー家は、USA Corporationを維持するための資金と引き換えに、ASEAN、日本、オーストラリア、ニュージーランドを中国に提供した。」ということです。
日本を中国に提供する話は、林千勝氏が水島勝氏のユーチューブチャンネルで話していましたが、30年前に決まっていたということです。
フルフォード氏によると、1980年ごろから日本の経済を破壊する政策がとられていたということでした。総理大臣が何人も殺されていると話しています。（確かに、大平総理はチトー大統領の葬式の後まもなくなくなっていますレーガン暗殺未遂後にブッシュ副大統領が実質の大統領でした）。
これは、映画『円の支配者』で、1980年代に日銀にいたリチャード A ヴェルナーも、そのころから日銀の経済政策がわざと日本の経済を破壊する方向に向かっていると説明していることと一致しています。
10月中旬に中国と米国の間で何かが起こるかもしれませんが、何かがあっても、暴力に巻き込まれないように、周りの人と助け合って仲良く暮らしていくしかないと思います。
ノーメンクラトゥーラ（ロシア語: номенклату́ра）とは、ソビエト連邦における指導者選出のための人事制度を指す言葉。
日本から、グローバリストや中国にお金が吸い上げられています。
ワクチンだけでなく、PCR検査なども。
「新型コロナウイルスのワクチン接種1回当たりの国内価格は、配送費などを含めて2400円程度とみられることが27日、政府の資料で分かった。政府が確保済みか、確保に向けて海外の製薬会社と協議中のワクチンは計6億8400万回分で、支出額は1兆6685億円に上ることも判明。世界中でワクチンの獲得競争が激しくなる中、政府はこれから供給を受ける分の単価を高く見積もっており、値上がりしている可能性がある。」
計6億8400万回分 ブースター何回接種するつもりなんだろう。
（すべては、ワクチン接種者と非接種者の間で激しい分断を引き起こす目的）
パンデミックによる株価上昇で日本の家計資産が昨年の6.3％増1992兆円になっているということは、125兆円増えているらしいので、税収入も増えるので問題なしなのでしょうか。
この後に来る株価暴落、失業率急上昇、ユニバーサルインカム、奴隷化というグローバリストの計画通りに進行していくのでしょうか。
現在米国のトランプ支持者が、マスクやワクチン義務化を法律で無効にする裁判を行っているのは、奴隷化を法律で阻止する正しい方法にみえませんか。
Manamiさんのブログ記事『オウム真理教は今』
昨晩、編み物をしながらビデオを聞きました。
オウム関係の本は、私も10冊くらい読みました。
その中で、麻原彰晃の失明と水俣の関係を話している場面があったのが強く印象に残っています。
地図でみると、八代市金剛村と水俣は目と鼻の先で、麻原は子供の頃、内海の八代海でとれる貝が大好物だったという話でした。
そして、一緒に思い出すのが、HIV＝エイズを否定するピーター・デュースバーグ教授が、九州のある島でHIVの検査をしたとき、陽性者が50％を超えたという話です。この検査結果について、デュースバーグは長崎の原爆の影響だろうと話していました。
世界では、広島に隠れて長崎の話が語られず、日本では、水俣に隠れて長崎の話があまり語られないように思います。
九州に多いヒトT細胞白血病ウイルスと、HIVには、ロバート・ギャロとファウチが深く関わっていることも知っておいた方がいいと思います。
そして、ヒトT細胞白血病ウイルスの陽性者が多い地域が、かつて欧米諸国が核爆弾の実験を行った地域と重なっていることもここに書いておきます。