葉月のブログ

中高生が死亡していたら河野太郎は総裁選落ちるよね、厚生科学審議会開かなかったのは忖度?

中国がブラックメールを使って日本の政治家や企業主を操っているという噂がありましたが

2021-09-28 | バージョン
スマートフォンをトイレや寝室に持ち込むと、盗撮されることは、ご存じでしょうか?
その写真が、ブラックメールとして使用される可能性があります。

新型コロナのパンデミックを煽っている人たちの中に、ブラックメールで動かされている人がいませんか?



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朝日新聞のフェイクニュースの作られ方

2021-09-26 | バージョン
9月25日にアリゾナ州マリコパ郡での選挙監査の結果が発表されました。

この監査の目的は、選挙に不正があるかどうかをチェックすることであり、もし不正があった場合、不正の証拠を司法に引き渡すことです。

この監査は、ボランティアにより行われ、共和党議員がまとめ役として入っています。

監査では、まず、マリコパ郡選挙委員会に対して、投票用紙、封筒、集計装置のドミニオン、ドミニオンと外部を繋げているルーター等の提出を求めました。

マリコパ郡選挙委員会は、監査が行われることを妨害するために、提出期限を遅らせ、ドミニオンやルーターの提出などはぎりぎりまで渋りました。

監査している様子は、多数のビデオカメラで実地中継をして、監査が不正なく行われるように配慮しています。

再カウントを、ドミニオンを使用せずに行った結果、また、監査グループがドミニオンを使用して集計を2回行った結果は、11月の公表結果に比較し、トランプが261票減らし、バイデンが99票増え、この事実を、朝日新聞を含むメディアは公表しています。

しかし、問題は、まず、ドミニオンが監査グループに提出される前に、ドミニオンの中にあるファイルが書き換えられたという事実が発覚したことです。つまり、11月の選挙に使用されたソフトウェアと、監査で使用されたソフトウェアが同じものである保証がありません。

集計用紙に不正がなかったかを調べた結果は、使用されるべきインクと違ったインクで印刷されたものがみつかっています。

選挙人名簿に不正がなかったかを調べた結果は、マリコパ郡以外に居住する人たちが投票したという証拠がみつかっています。

郵便投票に不正がなかったかを調べた結果は、封筒に署名がなかったものが多数あったという証拠がみつかっています。

これらの不正の証拠を、司法に提出し、州の検事総長が更に調査を進めていくことを要求するということです。

この要求には、紛失したとして得られなかった資料の提出が含まれています。


朝日新聞のフェイクニュース
(投票用紙そのものに不正がみつかっている、ドミニオンのソフトが書き換えられている、投票用紙の提出に時間稼ぎをしたなどの事実を伝えていない、これらの事実から、監査は11月の選挙を再現できたものではなかった)

監査グループの報告会 ライブ映像のビデオ
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真実が報道されていない

2021-09-24 | バージョン
英国首相ジョンソンと自選米国大統領のバイデンの会談で、

ジョンソンが英国のジャーナリストからバイデンに何か質問があるか聞いてみましょうと提案した後、

ホワイトハウスの職員たちは、大声で「サンキュー、サンキュー」といいながら、カメラの前に手をかざしたというのが、昨日の会談直後のビデオだった。

ボケているバイデンは、自由な質疑応答を禁じられている。

しかし、今日のニュースをみると、ジョンソンの北アイルランドに関する発言(あるいは、エド・オキーフ氏のメキシコ国境に関する質問への応答)中にホワイトハウスの職員が会話を遮ったという話に変わっている。

これも、メディアの操作による心理戦の1つの形である。

White House reporters have launched a formal objection after President Joe Biden refused to take any questions while holding a meeting with UK Prime Minister Boris Johnson at the White House. Prime Minister Johnson took three questions from the travelling press pack, but the White House stepped in to stop President Biden taking any questions from reporters who had gathered to watch the two leaders meet in the Oval office. Many reporters criticised the Biden administration for its lack of transparency. “Worth noting that Biden ran for office promising to restore democracy after 4 years of Trump,” Washington Post reporter Ashley Parker wrote on Twitter. “But today it was the British leader, NOT the American one, who spotlighted a key tenet of a flourishing democracy — respect for a free press — by taking questions from his press corps.” White House Correspondents’ Association President Steven Portnoy said in a statement that he filed a formal complaint over President Biden’s refusal to take any questions to White House Press Secretary Jen Psaki. “The entire editorial component of the US pool went immediately into Jen Psaki’s office to register a formal complaint that no American reporters were recognized for questions in the president’s Oval Office, and that wranglers loudly shouted over the president as he seemed to give an answer to Ed O’Keefe’s question about the situation at the Southern Border,” the statement said.
グーグル翻訳
ホワイトハウスの記者は、ジョー・バイデン大統領がホワイトハウスで英国のボリス・ジョンソン首相との会談を行っている間、質問をすることを拒否した後、正式な異議申し立てを開始しました。ジョンソン首相は旅行プレスパックから3つの質問を取りましたが、ホワイトハウスはバイデン大統領が大統領執務室で2人の指導者が会うのを見るために集まった記者からの質問を受け取らないように介入しました。多くの記者は、バイデン政権の透明性の欠如を批判した。 「バイデンがトランプの4年後に民主主義を回復することを約束してオフィスに立候補したことは注目に値する」とワシントンポストの記者アシュリーパーカーはツイッターに書いた。 「しかし今日、自らの(英国の)報道機関から質問を受けて、繁栄する民主主義の重要な信条、つまり自由な報道の尊重にスポットライトを当てたのは、アメリカの指導者ではなく、英国の指導者でした。」ホワイトハウス記者協会のスティーブン・ポートノイ会長は声明のなかで、バイデン大統領がホワイトハウス報道官のジェン・サキに質問をすることを拒否したことについて正式な苦情を申し立てたと述べた。 「米国のプールの編集コンポーネント全体がすぐにジェンプサキのオフィスに行き、大統領の大統領執務室で質問に対してアメリカの記者が認められなかったという正式な苦情を登録しました。南の国境の状況についてのエド・オキーフの質問」と声明は述べた。 (南の国境ってどこだろう?)

バイデンのボケ具合がよくわかるビデオ 1分15秒あたりから
本来曲がる角を曲がらず、警備員の後を追って真っすぐに歩き続け、勝手口のような植込みの隙間からホワイトハウスの玄関にたどり着き、自分でドアをあける羽目になったバイデン自選大統領

エド・オキーフ氏のメキシコ国境に関する質問への応答に妨害したという報告

ジョンソンの北アイルランドに関する発言の途中に妨害したという報告

実際に妨害が起こったのは、ジョンソンがバイデンも記者の質問に答えたらどうかと提案した時だった。

マスクをして話しているので、ビデオを編集しても話者の会話が解読できず、編集の跡がわからなくなっている。
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この人たちは誰だかわかりますか?

2021-09-21 | バージョン
1992年のクリントン(強姦犯の方)当選を助けたCAA(クリエイティブ・アーツ・エイジェンシー)のパーティ(1993年)での写真です。



まだ、話はちらっとしか聞いていませんが、クリントン(殺人犯の方)がハリウッドを支配していて、私たちが現実に起こっていると思っていることの一部あるいはほとんどがハリウッドが作り出したものだったのだという話。


  • 1975年 ウィリアム・モリス・エージェンシーを離反した若手エージェント5名で、ロサンゼルスのセンチュリーシティに創設。
  • 1989年9月にはソニーのハリウッド進出の代理をし、日米摩擦の起爆剤となった約4,000億円にも及ぶコロムビア映画の買収を成功させ、手数料として約50億円を受け取る(当時の顛末は、キム・マスターズ『Hit And Run』で克明に書かれているが、日本ではキネマ旬報社によって出版予定だったが、発売前に全てソニーによって買取り破棄された)。
  • 1991年には松下電器産業のユニバーサル映画買収を手がけた。米業界誌プレミアマガジンの「ハリウッドで最も影響力のある人物トップ100」で、5年連続1位に輝いた。
  • 1995年、突然オーヴィッツは同社を辞任。ウォルト・ディズニー社の社長として迎え入れられるが、退職金100億円と共に13ヶ月で退任。これが株主による長期に渡る訴訟沙汰の原因になる。
  • 2007年4月には新社屋を元のセンチュリー・シティに完成。
  • 2009年に日本の芸能事務所吉本興業と業務提携する。
  • 2012年に日本のゲーム会社プレミアムエージェンシーと業務提携する。

センチュリー・シティの社屋、デザインをしたのは、パリのルーブル美術館のピラミッドを設計したイオ・ミン・ペイ


ここにもピラミッドがある
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ワクチンが日本を弱体化する兵器になっているのだと思う

2021-09-19 | バージョン
米国のヘルス・インパクトというサイトでベンジャミン・フルフォードを取り上げていました。個人的には、フルフォード氏の情報がどれくらい信頼できるのか判断できません。

2021年9月13日のフルフォードのブログから
The fake U.S. regime of the rubber-masked impostor “President” Joe Biden is in serious trouble.  They face a September 30th payments deadline they cannot meet.  Since there is a two-week grace period after the U.S. Corporation defaults, this means a repeat of the February 16th, 2020 market implosion is due on or around October 14th.  That is why U.S. Treasury Secretary Janet Yellen is publicly warning the U.S. will default on its national debt in October, MI6 sources say.

「ゴム製マスクをつけた詐欺師「大統領」ジョー・バイデンのニセ米国政権は深刻な問題を抱えている。 彼らは9月30日の支払い期限に直面している。 米国企業の債務不履行から2週間の猶予期間があるため、2020年2月16日の市場崩壊が、10月14日頃に繰り返されることを意味する。だからこそ、米国財務長官のジャネット・イエレンは、米国が10月に国債をデフォルトすることを公に警告している、とMI6筋は述べている。」


読者のコメントに対する回答
Hi Jeff,
“Much as I wanted to believe in Trump, It is a matter of public record that Donald Trump was bailed out multiple times by the Rothschilds during his business career.
My understanding is that he was offered protection from blackmail if he agreed to go along with a military move against Hillary Rockefeller Clinton.
At first he seemed to be “draining the swamp” but something happened. My understanding is that he was unable to stop the US default on international payments that took place on February 16th 2020.
After that the Rockefellers offered ASEAN, Japan, Australia and New Zealand to China in exchange for money to keep the USA Corporation afloat.
What Trump should have done is formally declare bankruptcy and negotiate a restructuring of debt. He did not do that. Now the US is a dystopian failed state controlled by Satanic gangsters.
The US military offered Trump the chance to overturn the stolen election. He failed to do that. He also strongly pushed vaccines for a disease that does not even exist.
That is why the military needs to stand behind someone like general Mike Flynn who does not have skeletons in his closet.” – Benjamin Fulford

ジェフさん、 
「私がトランプを信じたかったのと同じように、ドナルド・トランプが彼のビジネスキャリアの間にロスチャイルドによって何度も救済されたのは公の記録の問題です。 
私の理解では、彼がヒラリー・ロックフェラー・クリントンに対する軍事行動に伴うことに同意した場合、彼はブラックメールからの保護を提供されたということです。
 最初は「沼を排水している」ように見えましたが、何かが起こりました。私の理解では、彼は2020年2月16日に行われた国際的な支払いに関する米国のデフォルトを止めることができなかったということです。
 その後、ロックフェラー家は、USA Corporationを維持するための資金と引き換えに、ASEAN、日本、オーストラリア、ニュージーランドを中国に提供しました。
トランプがすべきだったのは、破産を正式に宣言し、債務のリストラを交渉することです。彼はそれをしませんでした。
現在、米国は悪魔のギャングによって支配されているディストピアの失敗国家です。 米軍はトランプに盗まれた選挙を覆す機会を提供しました。彼はそれをしなかった。
彼はまた、存在すらしていない病気のためにワクチンを強く推し進めました。 だからこそ、軍はクローゼットの中に骸骨を持っていない一般的なマイク・フリンのような誰かの後ろに立つ必要があります。」 –ベンジャミン・フルフォード 

以上が特に気になる部分でした。

2020年2月16日というのは、イタリアの新型コロナ患者第1号発生の日です。

年金機構のサイトにあったグラフですが、2月16日前後に確かに急落しています。その後ロックダウンで、株価は急騰しています。

フルフォード氏の理解では、「トランプは2020年2月16日に行われた国際的な支払いに関する米国のデフォルトを止めることができなかった。 その後、ロックフェラー家は、USA Corporationを維持するための資金と引き換えに、ASEAN、日本、オーストラリア、ニュージーランドを中国に提供した。」ということです。

日本を中国に提供する話は、林千勝氏が水島勝氏のユーチューブチャンネルで話していましたが、30年前に決まっていたということです。

フルフォード氏によると、1980年ごろから日本の経済を破壊する政策がとられていたということでした。総理大臣が何人も殺されていると話しています。(確かに、大平総理はチトー大統領の葬式の後まもなくなくなっていますレーガン暗殺未遂後にブッシュ副大統領が実質の大統領でした)。

これは、映画『円の支配者』で、1980年代に日銀にいたリチャード A ヴェルナーも、そのころから日銀の経済政策がわざと日本の経済を破壊する方向に向かっていると説明していることと一致しています。

10月中旬に中国と米国の間で何かが起こるかもしれませんが、何かがあっても、暴力に巻き込まれないように、周りの人と助け合って仲良く暮らしていくしかないと思います。



ノーメンクラトゥーラ(ロシア語: номенклату́ра)とは、ソビエト連邦における指導者選出のための人事制度を指す言葉。 


日本から、グローバリストや中国にお金が吸い上げられています。
ワクチンだけでなく、PCR検査なども。

「新型コロナウイルスのワクチン接種1回当たりの国内価格は、配送費などを含めて2400円程度とみられることが27日、政府の資料で分かった。政府が確保済みか、確保に向けて海外の製薬会社と協議中のワクチンは計6億8400万回分で、支出額は1兆6685億円に上ることも判明。世界中でワクチンの獲得競争が激しくなる中、政府はこれから供給を受ける分の単価を高く見積もっており、値上がりしている可能性がある。」

計6億8400万回分 ブースター何回接種するつもりなんだろう。
(すべては、ワクチン接種者と非接種者の間で激しい分断を引き起こす目的)

パンデミックによる株価上昇で日本の家計資産が昨年の6.3%増1992兆円になっているということは、125兆円増えているらしいので、税収入も増えるので問題なしなのでしょうか。

この後に来る株価暴落、失業率急上昇、ユニバーサルインカム、奴隷化というグローバリストの計画通りに進行していくのでしょうか。

現在米国のトランプ支持者が、マスクやワクチン義務化を法律で無効にする裁判を行っているのは、奴隷化を法律で阻止する正しい方法にみえませんか。
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長崎を語らないのはなぜなのだろうか

2021-09-16 | バージョン
Manamiさんのブログ記事『オウム真理教は今』
昨晩、編み物をしながらビデオを聞きました。
オウム関係の本は、私も10冊くらい読みました。

その中で、麻原彰晃の失明と水俣の関係を話している場面があったのが強く印象に残っています。

地図でみると、八代市金剛村と水俣は目と鼻の先で、麻原は子供の頃、内海の八代海でとれる貝が大好物だったという話でした。

そして、一緒に思い出すのが、HIV=エイズを否定するピーター・デュースバーグ教授が、九州のある島でHIVの検査をしたとき、陽性者が50%を超えたという話です。この検査結果について、デュースバーグは長崎の原爆の影響だろうと話していました。

世界では、広島に隠れて長崎の話が語られず、日本では、水俣に隠れて長崎の話があまり語られないように思います。


九州に多いヒトT細胞白血病ウイルスと、HIVには、ロバート・ギャロとファウチが深く関わっていることも知っておいた方がいいと思います。

そして、ヒトT細胞白血病ウイルスの陽性者が多い地域が、かつて欧米諸国が核爆弾の実験を行った地域と重なっていることもここに書いておきます。
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金融の分野からコロナの嘘を見破る

2021-09-16 | バージョン
Ernst Wolff - Uncovering the Corona Narrative - Aug 2021

コロナは世界経済を崩壊させ、ITや金融のグローバリスト会社が世界をコントロールするためにやっている
クラウス・シュワブのグレートリセットの本が発売されたのは2020年1月20日だった
世界経済フォーラムは過去50年間に若手リーダーを育ててきた
今世界を牛耳る、グーグル、フェイスブック、アマゾンのCEO達、欧州の中央銀行総裁たち、欧州の国家元首たちはみな世界経済フォーラムのプログラムで育成された人たちだ
そして新たにグローバルシェイパーズとして30歳以下の若手を育てている
世界のすべての人にそれぞれ一つの銀行口座を与え、職を失った人にユニバーサルインカムを与え、絶えずインフレーションを起こし、商品の不足を生み出し、対立を生み出し、現金を廃止し人々の支出をモニターし、人々を支配する

彼らの力は、我々の無知に依拠している
我々は、平和を保ち、彼らの嘘を絶えず暴き、他の人たちにどうしてどうやってその人たちが騙されているのかを示し、よりよい世界への扉を開けよう


世界のお金を支配する4つのアセット運営会社
ブラックロック、バンガード、ステート・ストリート、フィデリティ

日本のアセットも運営してくださっている



世界経済フォーラムの手下ども 30歳以下を洗脳するための組織
グローバルシェイパーズ



グローバルシェイパーズのユーチューブアカウント
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忘備録

2021-09-15 | バージョン
ブラックロックが、2004年に郵便貯金と簡易生命保険の投資顧問会社となっている。


第2次小泉内閣の時?

先週のニュースで、中国でも投資を開始したことをソロスが批判している

日本の年金積立金の運用にはずっと前から参加している





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小さな犯罪はより大きな犯罪を隠すために行われるのか

2021-09-14 | バージョン
エプスタインが所有していたこの絵画の意味は長い間不明だった。
2つの紙飛行機で遊んでいるジョージ・ブッシュの前に、2つの崩壊したタワーがある。

9月11日から3日遅れの投稿。
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パンデミックにバチカンが深く関与している

2021-09-08 | バージョン

ウィキペディアから引用

新型コロナウイルスとBlack Lives Matter

2020年5月、ビガノは、新型コロナウイルス感染症パンデミックの間に制定された制限を批判する上訴を主導した。それは人々の権利の侵害としての接触追跡装置と必須のワクチン接種の使用を選び出し、「ウイルスの実際の伝染性、危険性、および抵抗性について増大する疑い...」を引用した。ビガノに加えて、署名者にはロバート・サラ枢機卿、ゲルハルト・ルートヴィヒ・ミュラー枢機卿、および陳日君枢機卿、ジョセフ・ストリックランド司教、および他の多数の聖職者やジャーナリストが含まれていた。サラは後に、書簡で表明された見解の一部には同意したが、署名はしなかったため、氏名を削除するよう求めたと述べた。ビガノは署名することを主張したが、名前を削除することに同意した[20][21]。
6月7日、ビガノはドナルド・トランプ大統領に3ページの公開書簡を発表し、パンデミックとジョージ・フロイドの抗議について、聖書に書かれている「光の子と闇の子」間の闘いとして説明した。闇の子供たちは「すべての人類の見えない敵」であると主張した。さらに、ビガノは暴動が「ディープ・ステートの目標を具体化する次の大統領選挙で選出された人物を見たいと思う人々の目的」に役立つために闇の子供たちによって組織されていると主張した。ビガノはさらに、抗議への支持を表明したカトリック司教たちを「ディープステートに、グローバリズムに、足並みそろえた考えに、新世界秩序に従属しています。彼らはそれをキリスト教徒とは全く関係のない「普遍的人類愛」という名前で一層頻繁に訴えていますが、それは法廷から、学校から、家族から、そしておそらく教会からも神を追放することで、世界を支配したいと考える人たちのフリーメーソン的理想を喚起するものです」と非難した[22]。手紙はトランプ大統領の注意を惹き、"So honored by Archbishop Viganò’s incredible letter to me. I hope everyone, religious or not, reads it!"(ビガーノ大司教からの素晴らしい手紙をもらい光栄だ。信仰心があろうがなかろうが、皆んなが読んでくれることを期待する)とツイートした[23][24][25]。 

ビガノの手紙 2021年8月31日付
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年金の運用状況報告書にみるグローバリスト

2021-09-06 | バージョン
前のエントリーで幻冬舎の記事から
「さらに、2016年度第1四半期(2016年4月から6月期)には5兆2342億円、2017年度第4四半期(2017年1月から3月期)には5兆5408億円の損失に見舞われたほか、2018年度第3四半期(2018年9月から12月期)には米国を中心とした世界的な株安に円高が加わったこともあり、14兆8038億円という大きな損失計上を余儀なくされています。 」 
という解説を引用しましたが、2018年度第3四半期の損失について調べてみましたら
濃い緑の外国株式よりも問題なのは国内株式であることがわかりました。

幻冬舎の記事は何なんでしょうか。

債券と株式の内訳です


実際の運用は銀行や保険会社が行っていて、手数料を払っているわけですが
けた違いな額を支払われている機関が日本マスタートラスト信託銀行でした


英語のウィキペディアに興味深い記述がありました。

マンハッタンカンパニーは1799年にきれいな水を提供するという表向きの理由で設立されたが、ニューヨークでの銀行業設立が目的であった。当時銀行業はハミルトンのニューヨーク銀行のモノポリーであったが、黄熱流行後に、アーロン・バーが銀行業の許可を得た。

At that time, the banking industry was monopolized by Alexander Hamilton's Bank of New York and the New York branch of the First Bank of the United States.  "To circumvent the opposition of Hamilton to the establishment of a bank,"[2] and following an epidemic of yellow fever in the city, Aaron Burr founded the company and successfully gained banking privileges through a clause in its charter granted to it by the state that allowed it to use surplus capital for banking transactions.[3]

今回も、パンデミックを機にゴールドマン・サックスが日本で銀行業に参入しています。
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年金と株式市場とパンデミック

2021-09-06 | バージョン

新型コロナに対する極端なロックダウンやワクチン接種を反対する人たちにインタビューをしたり集団訴訟を行っているドイツ人の弁護士ライナー・フルミッヒが、2019年に保険会社が年金の投資をしくじって大損を出したことが、このプランデミックの裏にあるもののひとつではないかと話していました。

日本でも、
この方が、2020年1月に、日本の年金も投資の株式市場の割合を増やしたため基金を大幅に減少させたことをツイートしていました。年金支給年齢も上がっているそうです。

調べてみたら、このニュースが該当するようです。

「さらに、2016年度第1四半期(2016年4月から6月期)には5兆2342億円、2017年度第4四半期(2017年1月から3月期)には5兆5408億円の損失に見舞われたほか、2018年度第3四半期(2018年9月から12月期)には米国を中心とした世界的な株安に円高が加わったこともあり、14兆8038億円という大きな損失計上を余儀なくされています。 」

現在どうなっているのかも調べてみました。
年金積立金管理運用独立行政法人のサイト
2021年度第1四半期の運用状況


この表でみると、2019年はもっとひどいことがわかります。そして、パンデミックが始まって2020年、なぜか大幅に収益を上げました。


2020年度の運用状況
基金のポートフォリオは、すべてが25%ずつという、これでコンサルタントがコンサルタント料を請求しているとしたら詐欺でしょう。


みんながパンデミックに怯えてロックダウンしていた2020年度の第一四半期、外国株式の収益率が20%になっていました。
飲食店が閉まって、中小企業がつぶれて、自殺者が増えている2020年度の間に、国内株式が1年間で42%も収益を上げていました。

この数字本当でしょうか?
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取り締まるべきは製薬会社

2021-09-05 | バージョン
グローバリストが大企業であると考えると、日本のエリートたちがコロナを信じてワクチンを喜んで接種することが理解できる

胎児細胞は製薬会社にとって必要なもの

ルース・ベイダー・ギンズバーグが生きていたら確実に阻止されていた


アフガニスタンの麻薬も製薬会社が必要とするもの
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セラノス裁判が始まっている

2021-09-04 | バージョン




Toreがセラノスについて、セラノスの取締役にキッシンジャーなどの元米国政府高官が名前を連ねていたことを話していた。


セラノスの日本語ウィキ
エリザベス・ホームズの日本語ウィキ

裁判にキッシンジャー他が証人として召喚されていることのニュース

エリザベス・ホームズの父親は、エンロンの副会長だったということ。

セラノスの血液検査事業は表向きの顔で、裏で他の血液に関するビジネスを行っていたのではないかと囁かれている。

エンロンにはエプスタインが関係していたとToreが何度か話している。


エンロンについて大騒ぎしてクリントンとエプスタインが利益を得た


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米国コロラド州ダグラス郡デンバーの高校生、マスク義務化反対運動

2021-09-03 | バージョン



マスクを義務化した学校には補助金が支払われる

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