日本人の劣化を嘆いた、第 ６７４回の 「おかしな日本のスポーツ界おかしな日本のスポーツ界」 で取り上げた韓国での日本の高 校生の集団万引きについて韓国 人が絡んでいるのじゃないかと か、学校自体もおかしいとか、 ネットで憶測が飛び交っていま すがまだまだ真相は真相闇 の中のようですね。
そんな中、常習犯じゃないかとの気になる記事がありました。
J-CASTニュースより 2015/4/11
ソ ウル集団万引きの「悪質」な手口 手際もよく、「出来心」は本当なのか
埼玉県の私立高校のサッカー部員が、遠征先のソウルで集団万引き事件を起こしていた。41人の遠征団のうち、過半数の22人が犯行に及ぶという、万引きと してはかなり大規模なものだ。
犯行は、監視カメラの映像から発覚した。学校側の聞き取りに対して、生徒は「店員がいなかったから」「つい、出来心で」などと説明しているが、監視カメラ には手際よく店の商品を盗んでゆく様子が収められており、常習犯だった疑いもある。
監視カメラには犯行の様子がはっきりと映っている。商品をジャージの中に入れる様子がわかる（SBSテレビより）
示談のために再び韓国に出向く
遠征は2015年3月23日から27日の日程で行われ、事件は最終日の27日午前に起きた。4月10日になってソウルの警察当局が22人を検挙したことを 発表し、事態が明るみに出た。韓国メディアによると、22人は東大門のショッピングモール内の9店舗でベルトや財布など 計252万ウォン（約27万 7000円）相当、70点を盗んだ疑いが持たれている。
韓国警察の発表を受け、高校の副校長も4月10日夜に会見を開き、「事態を真摯に受け止め、今後このようなことが起こらないように改善したい」などと陳謝 した。副校長の説明によると、店側から示談のために韓国に来るように求められ、22人は4月2日～4日にかけて韓国を訪 れて店側に謝罪した。その際に警察 にも出向き、調書を取られたという。22人はすでに帰国し、自宅謹慎中だ。
ただ、韓国側の発表と副校長の説明には、いくつか食い違っている点がある。ひとつが被害額だ。副校長は、42点15万5000円について弁償したと説明。 韓国側の説明とは28点、12万2000円分も開きがあり、店側との「示談」では完全に問題が解決していない可能性もあ る。
もうひとつが、犯行の状況だ。副校長は「特に問題行動がある生徒はいない」と説明しており、万引きをした生徒も「つい、出来心で」などと計画的、常習的犯 行を否定している。韓国のテレビ各局は監視カメラの映像も放送しているが、そこに映った犯行現場は、学校側の説明とは 違った印象を与えるものだ。
ジャージ姿の一団が次々に商品に手を伸ばす
犯行は、主に店の従業員が席を外しているすきを狙って行われた。映像では、ジャージ姿の一団が次々に商品に手を伸ばし、その中の一人は財布か定期入れのよ うなものをジャージの中に入れる様子が分かる。
中央日報系の「JTBC」は、「店の人に追われると、別の店に行ってものを盗む」と指摘。SBSテレビでは、警察署の担当者が「（生徒は）店舗の前で、 『ここは従業員も客もいないから、ものを持ってきても大丈夫』とお互いに立ち話をしていた」などと説明していた。これに 加えて、朝鮮日報は、「従業員に声 をかけ、従業員が目をそらしている間に他の生徒がものを盗んだ」と報じている。
そうだとすると相当悪質な犯行で、常習犯の疑いがある。
まだまだ、憶測なので真実は分かりませんが、冨田選手の事件と同じで徹底的に真実を解明してもらいたいですね。
学校自体も怪しそうですし、生徒も何とも言えません。もし、これが本当に日本の生徒で実際に犯行をおこなったとすれ ば、戦後教育の歪が見事に結実したのじゃないでしょうか。
日教組や左翼はきっと、自分たちの素晴らしい成果に祝杯をあげているのじゃないでしょうか。そんなに日本を劣化させ て何が嬉しいのでしょう。やはり、 日本人とすれば相当おかしな人達ですね。それとも、やはり、あちらの人が混じっているのでしょうか。本当に、変な国に なってしまいました。どうやったら再 生できるのでしょう。
朝日新聞は開き直ったのか、益々、反日に精を だしているようです。第 ２９９回の 「やっぱり次世代の党やっぱり次世代の党」 の国立大学での国旗と国歌の質 問に対する安倍総理の答弁にケ チを付けています。
この期に及んで何をしたい のでしょうか。もう日本に存在 する価値はないですから、一日 も早く廃刊して欲しいもので す。こんなことを書いていて空 しくな らないのでしょうか。余程、頭 の狂った人ばかりのようです。 それとも、やはり、中国からの 指令なのでしょうか。本当に信 じられない新聞です。
朝日 新聞デジタルより 2015年4月11日
（社 説）国旗国歌 大学への不当な介入だ
「学問の自由」が保障されない社会に未来はない。「大学の自治」はそのための原則の一つである。
ところが安倍首相は、国立大学の入学式や卒業式での国旗掲揚や国歌斉唱について、参院予算委員会で「正し く実施されるべきではないか」と述べた。
下村文科相も「各大学で適切な対応がとられるよう要請したい」と語った。
政府による大学への不当な介入と言うほかない。文科省は要請の方針を撤回すべきである。
まず安倍首相である。国立大が「税金によって賄われていることに鑑みれば、教育基本法の方針にのっとっ て」実施されるべきだとの考えを示した。
「基本法の方針」とは「我が国と郷土を愛する態度を養う」という目標を指したつもりだろう。だが、基本法 は大学について「自主性、自律性が尊重されなければならない」と定めている。これを忘れてはいないか。
カネを出しているのだから、政府の言うことに従えといわんばかりの論法は乱暴すぎる。国が補助金を出している私立大に も同じことを求めるのか。
文科相は要請の根拠として、国旗・国歌法を挙げた。この法律が成立する際、政府は「国として強制や義務化をすることは ない」と答弁したはずだ。
なのに文科省は小中高校の学習指導要領に基づき、国旗と国歌を徹底するよう求め、実際に全国の学校での実 施状況を調べた。各地の教育委員会も処分を掲げて締めつけを強めた。
今回、文科省は国立大８６校の卒業式や入学式を調べ、国旗掲揚や国歌斉唱を行ったのはどこかをつかんでい た。実態を調べていたこと自体、驚きだ。
文科省は「大学に強制や指導はできない」として、国立大の学長が参加する会議で要請することを検討中だと いう。
大学には当然、自主性を貫いてもらいたいが、足元には厳しい現実もある。国立大学は法人になっても、主な 収入の柱を国の交付金に頼っている。
そのうえ文科省は、国が用意した改革に取り組む度合いに応じて、交付金を配分する姿勢を強めている。今回 の要請を拒めば、予算に響くと大学が心配しても不思議ではない。
大学は国の言いなりに教育を行う機関ではない。政府の意向や社会の価値観など一切に縛られず、自由で多様 な研究を深めてこそ学問の価値が保たれる。
そんな敬意もなしに介入しようとする政権の姿勢は、大学の空気を一変させかねない。首相と文科相は猛省す べきである。
学問と国旗・国歌に何の関係があるのでしょう。国旗掲揚して国歌を歌うと学問が出来ないのでしょうか。不思議な考え です。
国旗も国歌も尊重できないような大学が存在すること自体が間違っている。そんな大学は国から金を貰う資格は無いで しょう。それが出来ないのなら解体すれば良いでしょう。
日本の国はよくもここまで狂ったものです。再生は大変ですね。
このところ、「リチウムイオン電池」や「高温 ガス炉」や再生エネなど新しいエネルギーの話題が多いですが、第 ５６６０回の「海外も注目する「バイオ水素」技術」や第 ５６６１回の「太陽光で水素を製造」で取り上げた水素も期待できそうなので、どれが本命になるのか、それと も、全てのミックスになるのか興味深いものがあります。
そんな、水素に又新しい技術が開発されたようです。
wired.jpよ り 2015.4.11 SAT
トウ モロコシをムダなく水素燃料にする技術、開発される
ヴァージニア工科大学の研究チームが、トウモロコシに含まれる糖質を余すところなく燃料にする技術を開発した。水素 経済の実現に向けた重要なステップになる、と開発者は言う。
いままでは捨てられていたような植物からクリーンエネルギーをつくることで、街を走る水素燃料車が増え、従来のガソ リンスタンドがなくなるかもしれない。
ヴァージニア工科大学のチームがシェル石油から資金を得て行った研究で、収穫後のトウモロコシの茎や穂軸、殻といっ た使われない部分に含まれる糖質を使って、水素燃料を効率的につくり出す技術を開発した。
これまでは発酵微生物や工業触媒を使っても、トウモロコシの糖質の30～60％しか水素にすることができなかった。 しかし、今回の方法では糖質を100％活用できるという。
ヴァージニア工科大学生物システム工学部の 教授であり、新興企業セルフリー・バイオイノヴェイ ションズ社の共同創設者でもあるパーシヴァル・チャンは、「われわれは水素経済の実現に向けた最も重要なス テップ、すなわち地域のバイオマス資源を使って、リーズナブルなコストで環境に優しい水素をつくり出す方法を明らかにし ました」と研究成果について語る。
『Proceedings of the National Academy of Sciences』に掲載されたこの研究によると、研究者たちは 遺伝子アルゴリズムを使うことで、トウモロコシに含まれる糖質を水素と二酸化炭素に分解する方法を分析したという。
トウモロコシの捨てられる部分、すなわちバイオマスでつくり出される水素ガスは燃焼しても水しか出ないため、ガソリ ンに代わるクリーンな燃料だと考え られている。水素で走る燃料電池自動車も、環境に優しい未来の自動車として開発が進んでおり、すでに「BMW 745h」や「Honda FCX」（日本語版記事）などが登場している。
チャン教授は、『The Independent』紙に対して次のように語っている。「さらに資金が集まれば、あと3～5年で、1日200kgの水素燃料を製造できるステーション を開発できるだろう。約40～50台の車に燃料補給ができる量だ」
水素の製法がどんどん研究されているようですが、これもどれが本物になるのか、それとも、色んな方法が並び立つのか それとも、どれも物にならないのか、興味深いものがあります。
しかし、これだけ、世界中で研究が進んでいると、やはり、何時かは本物が出てきそうな気がします。今迄には想像もし ていなかった物が出てくる可能性も当然あるでしょう。
いずれにしても、人類は化石燃料以外の新しいエネルギーの製造に成功するでしょう。
水素についてはこんな話題もありました。
タイナビニュースより 2015年4月9日
東 芝が水素関連事業を強化、開発センターを開所
府中事業所内に
株式会社東芝は4月6日、再生可能エネルギーによる発電システム、水電解装置、燃料電池などグループ内の水素関連技 術を融合した水素ソリューションの開発および実証実験を進め、水素社会の実現に向けた取り組みを強化すると発表した。
また同社グループは同日府中事業所内に水素エネルギー開発センターを開所した。
燃料電池を含めた水素関連の機器・インフラ産業の市場規模は2030年に40兆円と予測されており、同社グループは 2020年に水素関連事業で売上高1,000億円を目指し水素関連事業の拡大を図る。
地産地消型のエネルギー供給
同社グループでは、太陽光・風力・水力発電など再生可能エネルギーを利用した発電システム、水電解装置、燃料電池な ど水素社会の実現に必要な技術を併せもっている。
グループ内の技術を融合し、水素の製造から利活用までを実現する水素ソリューションを展開する。
本年度以降、離島・遠隔地など発電コストが高い地域向けに、再生可能エネルギーから水素を生成して再び電力として利 用する「地産地消型」エネルギー供給システムを実用化し、当該地域における電力の低コスト化および安定供給に貢献すると している。
また、2025年に向け海外での大規模風力発電などにより安価に生成した水素を国内に輸送し、水素ガスタービン発電 所で発電を行う水素サプライチェーンの 構築を計画おり、これによって大電力網を整備することなくCO2を排出しないクリーンな大量の電力を安定的に貯蔵、供給 することを可能にする。
プ レスリリース
水素も、これだけ取り組むところが増えて来ると、やはり、本命になる可能性もありそうです。
本当にワクワクしますね！