4754、日本が最多

民間が実施した日米欧6カ国の世論調査で、今夏予定の東京五輪開催に反対する回答が日本、英国、ドイツで過半数を占めたことが2日、分かりました。
中でも日本の調査結果は反対が56％に達し、6カ国で最多でした。
コロナ禍の収束が見通せない中、五輪開催に厳しい視線が注がれていることが浮き彫りになった形です。
政府は海外からの観客の受け入れを見送る方向で調整に入り、国際オリンピック委員会（IOC）などと協議して月内に最終判断します。
東京五輪は開催が決まった直後から問題続出で、新型コロナウイルスがとどめを刺しました。
「東京2020」が「東京2021」になりましたが、状況はむしろ悪化しています。
日本が一体となるはずだったのに、まったく盛り上がりません。
開催決定直後の盛り上がりは何だったのか。
聖火リレーは3月25日（木曜日）に福島県をスタートし、121日間をかけて全国47都道府県を巡りますが、辞退者が続出しています。
真夏の東京で開催すること自体、無謀です。