朝鮮人慰安婦（売春婦）報道に見る、日本メディアの赤化腐敗度。赤化売国大賞は「ＴＢＳ」で決定！

韓国の李明博大統領が訪日、京都市の京都迎賓館で野田首相と会談した。
「アサヒる」ことペテン紙朝日新聞（1991.8植村隆）及びＮＨＫ（2001.1特番）潜入工作員と国内左翼分子が、韓国内の親北マンセー派と謀りでっち上げた、いわゆる「従軍慰安婦問題」。
18日の首脳会談で李大統領が、この慰安婦問題に言及したのに対し、野田首相は、日韓国交正常化の際の協定（1965.6）で、請求権問題は完全かつ最終的に解決済みであり、賠償は全て終わったとの立場を強調した。
さらに、韓国の日本大使館前に（従軍）慰安婦問題を連想させる少女像が設置されたことについて、「早期に撤去してほしい」と要請した。
首脳会談の 「朝鮮人慰安婦（売春婦」）報道に見る、日本メディアの赤化腐敗度を検証してみる。
産経新聞は「慰安婦問題」、読売新聞・フジテレビ・ＮＨＫは「いわゆる従軍慰安婦問題」と世評的に報じ、ここまでが日本メディアとして正常観の許容範囲であろう。
朝日、毎日、日経、共同通信、時事通信、日本テレビ、テレビ朝日、ＴＢＳは「従軍慰安婦問題」と認定呼称している。
さらにＴＢＳは野田首相自身の会見コメント「いわゆる『従軍慰安婦問題』の発言を流しながらも、画面表示では「いわゆる」を削除する作為を行っている。
これで、赤化売国大賞は「ＴＢＳ」で決定。朝鮮人慰安婦（売春婦）報道に見る、日本メディアの赤化腐敗度で報道の信頼性を計る。
いま日本に押寄せるＴＰＰ問題は二つあることを知らなければならない。
ひとつは環太平洋経済連携協定であるが、もうひとつは、特亜地域の蛮国ＴＰＰ（タカリ・パクリ・ペテン）である。
左翼蛮人に与する赤化ダメディアの報道姿勢は、慰安婦報道とほぼ相関しており、左翼メディア潜入員は工作機関サポーターの役割を果たしている。