和食グローバル化に貢献「韓食もグローバル化可能だ」

(以下、中央日報から転載)
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和食グローバル化に貢献「韓食もグローバル化可能だ」（２）

－－どのようにすれば韓国料理を世界的な料理にできるか。

「何回も韓国を訪問して多様な食堂に行った。ある飲食店では数十ものおかずを出していた。他の所ではニューヨークにある韓国料理店のようにふんだんなカルビみたいなものを出していた。個人的意見で食べ物は量が重要だ。韓国料理は量があまりにも多いかとても少ない。日本料理にはおまかせ料理というのがある。コック長のお勧めであるわけだ。この料理はデザートを合わせて６～７コースになっている。前菜で始めてデザートまで食べればちょうど適当な分量だ。お客さんたちは量が多ければその料理を高く評価しない。韓国料理もそうしなければならない。カルビ料理を出しても前菜からメインコース、デザートまで適切に量を調節しなければならない。カルビを２～３点程度だけおく韓国式コース料理を開発しなければならないというのが私の意見だ。そうすればもっと多くの外国人が韓国料理を試食しようと思うだろう。私が経営する「ノブ」には１、２人のお客さんが来てもコース料理を楽しむことができる。しかし今の韓国式カルビ料理を出す方式では１人で行って楽しみにくい」

－－辛い味が韓国料理グローバル化の障害物にならないか。

「私は辛い食べ物が好きだが、たくさん食べれば汗を流す。体質によってそんなケースが少なくない。化粧をした女性が辛いものを食べて汗を流せば問題にもなる。しかしこれはウエーターがステーキ注文を受ける時、焼き方を問うように「どれだけ辛くするか」と尋ねて解決できる。ウエーターの存在理由はまさにお客さんと調理師の間のコミュニケーションのためだ。経験上、どの韓国料理店に行っても「どれだけ辛くしましょうか」と聞かれたことがなかった。顧客サービスがもっと細密になる必要がある」

－－韓国料理のグローバル化は可能か。

「１００％可能だ。韓国は日本と中国のように歴史と文化がある国だ。歴史が深ければ日本の伝統的な懐石料理のように特有の料理があるものと決まっている。これを世界の人たちが楽しむようになる。しかし料理は一種の流行という事実を忘れてはいけない。料理の伝統的な要素を無視してはいけないが、同時に私は世界の人たちが楽しめるように多様な要素を入れて１つの流行にすることが重要だ」

－－どのように韓食を流行させることができるか。

「誰かが韓食を試食してこれを伝播させなければならない。そのためには料理雑誌などを通じてプロモーションをすることも良い。全世界の幾多の国にある韓国大使館も重要な役割ができる。若いスターシェフが出ることも重要だ」

◆松久信幸＝世界で有名な日本の調理師に数えられる。彼には「寿司グローバル化の主役」というニックネームが付いている。１９９４年ニューヨークマンハッタンにレストラン「ノブ」を開業した後、寿司と刺身が米国主流社会のトレンドとして定着したからだ。現在１９都市に２５店を構え「フュージョン和食」の代名詞で知られている。

８７年、米国ロサンゼルスビバリーヒルズに「松久」という小さなレストランを開き、米国市場に入城した。和食に南米風を加味した料理で人気を呼び、ロバート・デニーロを含む有名人たちが常連になった。デニーロは松久にニューヨーク「ノブ」を開くよう勧めた。デニーロはこのレストランの共同投資者だ。

彼は２４歳でペルー・リマで和食堂を開き成功した。その後、アルゼンチンを経て米国アンカレッジに渡りレストランを開業したが、５０日後に火事で焼けた。無一文になった彼は、日本と米国カリフォルニアの和食堂調理師として就職し、自分のレストランを開いた。

京都ＹＷＣＡ・ＡＰＴに読売福祉文化賞

(以下、読売新聞から転載)
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京都ＹＷＣＡ・ＡＰＴに読売福祉文化賞

　２１世紀にふさわしい新しい福祉活動に取り組む個人、団体を顕彰する「読売福祉文化賞２００９年」の受賞者が決まった。路上生活者や単身高齢者の支援に取り組む横浜市のＮＰＯ法人「さなぎ達」、生活習慣の違いや偏見に悩む在日外国人の生活相談を受けている京都市の「京都ＹＷＣＡ・ＡＰＴ」、知的障害者のプロ音楽集団を旗揚げした福岡市の授産施設「ＪＯＹ倶楽部プラザ」の３団体。地域に根ざしたそれぞれの活動を紹介する。

寄せられた相談の対応を協議するＡＰＴのメンバーたち
在日外国人に寄り添う

　専用電話を設置した机と資料などが並ぶ約１０平方メートルの事務所。「京都ＹＷＣＡ・ＡＰＴ」は毎週月曜、木曜日の午後、元教師やシスター、主婦らボランティアの相談員約１０人が交代で、在日外国人からの電話相談を受けている。交わされる言葉は日本語、英語、中国語、フィリピンのタガログ語、タイ語など。寄せられる内容も、労働問題や在留資格、医療、子どもの教育など多岐にわたる。

　ＡＰＴは「アジアン　ピープル　トゥゲザー」の略。言葉の壁に悩み、孤立しがちな外国人を助けるとともに、日本社会の偏見や先入観をなくそうと、１９９１年９月に結成された。２００８年度の相談件数は前年度より２４件多い９６件。年々増加傾向にある。安藤いづみ代表（５４）は「不況による労働環境悪化で、夫婦関係にひびが入るなど、問題が複雑化している。相談員の知識やスキルアップも求められる」と話す。

　電話相談だけではなく、家庭訪問や行政機関との連携が必要なケースも少なくない。日本人男性と結婚し、２人の子どもがいるフィリピン女性から、「夫から暴力を受けているが、在留資格の更新には夫の協力が必要」との相談が寄せられた。暴力は長期間続いていたため、相談員は保護命令申請書を作成し、婦人相談所に連絡。母子は夫から逃れて母子寮での生活を始めることができた。

　こうした深刻な家庭内暴力では、相談員も危害が加えられる恐れがある。このため、相談員は本名と別の名前で活動している。１０年以上活動を続ける中国出身の女性相談員（５７）は「身の危険を感じたこともあるが、相談者から『日本に来て良かった』と聞くと、充実感がある。各国で社会通念や文化に違いがあり、中国の事情がわかる立場から支えていきたい」と意気込む。

　安藤代表は「日本人であれば簡単に得られる情報も、外国人では入手できないことが多い。活動をより多くの人に知ってもらい、継続していきたい」と、受賞を機に気持ちを新たにしている。
（京都総局　岡田英也）
（2010年02月23日 読売新聞）

「日本の若者」としてダボス会議に出席したフィリピン人高校生カルミナ・マンセノンさん

(以下、読売新聞から転載)
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「日本の若者」としてダボス会議に出席したフィリピン人高校生カルミナ・マンセノンさん　１６
撮影・栗原怜里

　１月下旬にスイス・ダボスで開かれた「世界経済フォーラム年次総会（ダボス会議）」に出席する世界の若者代表の６人に、１２００人の応募者から選ばれた。

　会議では、古着の再加工や販売を途上国の若者が行えるように小口融資事業を興したことを説明。先進国の若者も古着のデザインなどで協力することで、「異なる世界の人が互いにかかわり合い、社会を良くしよう」と主張し、喝采(かっさい)を博した。

　フィリピン人の両親のもと、マニラに生まれたが、父親の仕事のため、２歳で家族と来日。以来合計１０年を日本で過ごしている。ダボス会議には、日本にある英国の国際交流機関を通じて出席したため、国籍とは異なる日本代表となったが、「日本人は外国人に寛容で、違和感を感じたことはない」という。

　７歳から３年間暮らしたマニラで、巨大なゴミの山で服や食料を探す、自分と同年代の子供の姿を目撃した。豊かな日本と貧しいフィリピンの違いを肌で感じたのが、社会改善のための活動を始める原点だ。「同世代の人たちにもっと活動の輪に加わってほしい」と呼びかけた。（国際部　梁田真樹子）