超低遅延通信技術「APN」活用、NTTコムの新サービスでできること

　ＮＴＴコミュニケーションズ（ＮＴＴコム）は２０２４年をめどにＮＴＴグループの次世代通信基盤構想「ＩＯＷＮ（アイオン）」の関連サービスに乗り出す。ＩＯＷＮの構成要素である超低遅延通信技術「ＡＰＮ」を用いた専用線サービスを提供する。県をまたぐ遠距離通信も可能になるとみられており、医師が遠隔地から患部の８Ｋ映像を見ながら手術支援ロボットを稼働させたり、各地のデータセンター（ＤＣ）をＡＰＮで結び、あたかも一つの巨大なＤＣとして構築したりすることが可能になりそうだ。
ＡＰＮはエレクトロニクス（電子）ベースの従来技術に比べて電力効率を１００倍、伝送容量を１２５倍、遅延を２００分の１にでき、圧倒的な低消費電力と高品質・大容量、低遅延の伝送を実現する見込み。すでにＡＰＮを用いた実証を複数行っており、遠隔地の病院の手術室からＡＰＮ経由で送られてきた患部の８Ｋ映像を見ながら、医師が手術支援ロボットを操作するデモを行った。

 

ＡＰＮはネットワークから端末まで、すべてにフォトニクス（光）ベースの技術を導入し、光で結ぶ通信技術。オールフォトニクス・ネットワークと呼ばれる。ＡＰＮをめぐってはＮＴＴ東西が同一県内での通信に限り、２３年３月に専用線サービス「ＡＰＮ　ＩＯＷＮ１・０」を始めた。

一方、ＮＴＴコムは「（ＮＴＴ東西のＡＰＮサービスよりも）距離を長くする技術的な問題を解決できた」（丸岡亨社長）と明らかにしており、県をまたいだ県間通信が可能になるとみられる。同一県内の通信より遠距離の県間通信が可能となれば、ＡＰＮ利用企業・団体の拡充につながる。
ＤＣに関しては、ＮＴＴコムが災害に強いＤＣサービス「ネクスセンター」を展開している。将来は首都圏や関西圏にある自社ＤＣ同士をＡＰＮで結び、大型ＤＣとして活用できる分散型ＤＣの構築を目指す。これにより、電力調達先を分散でき、ＤＣ建設が可能な候補地を増やせる。

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