ディープインパクト、進むべき道。 deep impact , the cource she should take

　(1)ディープインパクト（deep impact）、「はかりしれない強い衝撃」とでも言おうか、中央競馬会レースに圧巻の破格の力強さをみせて２年の競技生涯でGI７勝、国内で０５年有馬記念で敗れたのが唯一の黒星という脅威の常勝名馬だ。

　最後尾から終盤に一気に加速して駆け上がり、全レース馬をゴボウ抜きにして１着でゴールインする力強さ、躍動感は、本当の力強さ、実力とはこういうものだと知らしめ、大舞台レースで実践、実現して見せてきた感動で、スポーツの醍醐味を躍動感を存分に味合わせてきた。

　(2)ディープインパクトの全レースに騎乗した武豊騎手の実力、人気を不動のものとし、世に送り出した。レースはあわてず、騒がずで序盤は他のレース馬の力を見極めるかのように様子見でまるで武豊騎手と会話を楽しむように進み、推し量ったかのようにそろそろいくかとばかりに終盤に一気に異次元の加速で全レース馬をゴボウ抜きにして、これがスポーツの醍醐味とばかりに圧巻の力強さ、能力の高さをみせつけてきた。

　(3)ディープインパクトというからには血統の良さからも並外れた素質に恵まれて期待の大きさも伝わる命名馬だが、２年のレース生涯でGI７勝、負け１回というディープインパクトを知らしめて象徴する常勝名馬は競走馬の宿命でわずか２年のレース生涯であったが、武豊騎手が「飛ぶようだ」（報道）と表現したとおりレース生涯を疾走し、昨日亡くなった。

　１７才の競走馬としては比較速い死（同）だった。レース引退後はケガの療養が続き、報道によると手術の甲斐もなく立ち上がれなくなり、これも競走馬の宿命で安楽死の措置がとられたという。

　(4)競走馬の宿命とはいえ稀代の常勝名馬のディープインパクトの最後ということで、最後も人間に進むべき選択の道（the cource she should take）を示した。
　レース最後尾から終盤一気に加速して「飛ぶように」全レース馬をゴボウ抜きする夢の力強さと最後はケガに倒れて宿命の安楽死という１７年の競走馬としては比較短いディープインパクトに生涯を飛び、走り去っていった。

　(5)競走馬の宿命として名家、血統に生まれてそのはかりしれない期待の大きさに強い衝撃（deep impact）で見事に応えてみせて、スポーツの醍醐味、感動、躍動感を与え続けて、それを見て人間が考えること、考えさせられることが多かった常勝名馬の生涯だ。
　

イランの出口。 a way out of iran

　(1)イラン核合意の濃縮ウラン貯蔵量、濃縮度の上限逸脱行為は、ホルムズ海峡でのタンカー攻撃、拿捕（だほ）事件を受けて英仏独がイランの核合意逸脱行為を黙認し、制裁を見送る方針（報道）といわれる。

　トランプ大統領はホルムズ海峡のタンカー安全航行に有志国連合を提案しているが、対立する英仏独は米国抜きを考えているともいわれて、イランに対する核合意逸脱黙認、制裁見送り方針でホルムズ海峡のタンカー安全航行を保障しようという目論みだ。

　(2)イラン核合意を不平等条約として離脱したトランプ大統領からは、今回の英仏独のイラン核合意逸脱の黙認、制裁見送りは、ほれみたことかと米国のイラン核合意からの離脱の正当性、イラン核合意の不平等性を指摘されるものだ。

　英仏独からすればトランプ大統領がイラン核合意からの離脱が火をつけた今回の騒動であり、責任の発端は米国にあると言いたいところだろうが、イランの核合意逸脱行為がトランプ大統領のイラン核合意の不平等性の指摘による離脱が先か、イランがそもそもトランプ大統領が指摘するようにイランが核合意を守らずに核開発を持続しようとしていたのかは今回の騒動ではわからない。

　(3)事態は当初の米国によるイラン軍事圧力からホルムズ海峡の安全航行のためのトランプ大統領が提案する有志国連合に移り、日本国籍のタンカー攻撃を受けた日本を含めて検討中だ。

　イランと独自の友好関係にある日本の安倍首相、政府はこれに対して慎重な態度で有志国連合には参加しない方針を示している。そうすればホルムズ海峡での自国のタンカーの安全航行は自国が守るというトランプ大統領の方針からすれば、日本が友好関係にあるイランと話し合いのうえ安全航行の確保が必要となり、海賊行為、テロ攻撃を含めて安全航行を保障する外交交渉が重要になる。

　(4)それはイランの核合意の逸脱、制裁との複合問題も生じて、米国追随、トランプ大統領と信頼関係にある安倍首相としてもむずかしい判断に迫られることになる。
　英仏独がイラン擁護方針でホルムズ海峡の自国のタンカーの安全航行を守るとともに、対立する米国トランプ政権へのアンチテーゼ（anti-thesis）としてイラン擁護、黙認を進める構図だ。

　(5)トランプ大統領としてはイランの核開発は支援するイスラエルとの関係から何としても阻止したい意向であり、今回のイランの核合意の逸脱行為は認められないものであり対立する英仏独の黙認、制裁見送りを受けて孤立した米国としてはホルムズ海峡の安全航行での有志国連合で結束をはかりたいところだ。

　このままでは米国が独自にイラン軍事圧力をかけるあるいは軍事攻撃を仕掛けるというわけにもいかずに、イランと対峙する米国が支援するイスラエルの動きも含めて出口（a way out of iran）が見えない。

　(6)トランプ大統領としては来年大統領再選に向けての全米運動中であり、イランとの軍事衝突は避けたいところだ。

北朝鮮のGDP（国内総生産）。 GDP of north korea

　(1)北朝鮮は建国の金日成主席からその子どもの金正日総書記、そしてその子どもの金正恩労働党委員長三代が国家指導者として君臨する共産主義朝鮮労働党独裁体制が続くが、国交を結ぶ国は少なくかっての国家テロ、隣国韓国との武装闘争など過激思想が続き国際社会から孤立して国情がほとんど知られていない。

　②その北朝鮮事情について韓国の中央銀行（韓国銀行）が２０１８年の北朝鮮GDPが前年比４．１％減少したとの推計（報道）を発表した。国民人口累計もわからずにGDP（国内総生産）の統計に大きな割合を示す国民消費動向もわからないなかで北朝鮮のGDPといわれても耳を疑うものだが、報道によると石炭、石油精製品、鉱石など輸出産業が国連安保理の経済制裁の強化で大幅に落ち込んだことが原因と書いている。

　③「瀬ぶみ」といわれる海上での禁止輸入品の闇取引も報道されてどこまで把握しての北朝鮮のGDP統計（推計）なのかわからずに、韓国銀行の推計では１８年は９７年以降最大のマイナス幅（△４．１％）だったと報じられている。

　国連安保理の経済制裁強化が影響していることは理解できるが、国民生活、消費、人口の実態があきらかでないなかでのGDPにどんな意味があるのか表現の見直しも必要だ。

　(2)日本ではまたまた萩生田自民党幹事長代行が「（憲法改正）審査を促すのも（国会）議長の仕事だ」として「今のメンバーでなかなか動かないとすれば、有力な方を（国会）議長に置いて、憲法改正シフトを国会が行っていくことは極めて大事だ」（報道）と述べたといわれる。

　同議員は４月には安倍首相（消費増税主張）を差し置いて１０月の消費税１０％引き上げ延期の可能性に言及して党内から批判を受けたばかりだ。

　②国会議長は三権分立、立法府の長であり、政権党から全国会議員により選出されたものであり、自民党幹事長代行が交代を述べるものではない。多分に安倍首相側近として安倍首相が任期中に目指す改憲を後押しする意向がみえるのだが、ルール無視の国家議長交代意見は国民反発の逆効果につながるものだ。

　③新元号令和発表では、当日事前に知らされた国会議長が官邸官房から公式発表まで公邸にとどまるよう要請を受けて（事前漏洩防止）、官邸から国会議長への指示として対立したこともある。

　④今回の参院選では選挙前に当時の国民党から離党した山本太郎代表が立ち上げた「れいわ新選組」が２議席を確保して、政党要件（投票率）もクリアーして話題を集めた。
　同党の重度障害者議員が誕生して国会も制度も含めてバリアフリー化が進められることになり、一石を投じた。

　⑤政府は働き方改革で社会、企業に労働環境の変革を求めているが、国会が定数、報酬削減など変革が最も遅れておりこれで国会改革が進むことになるのか。

低投票率の改善。 betterment of low voting rate

　(1)今回の参院選、投票率が４８．８０％と戦後２番目の低さで国民有権者の過半数が投票しない判断結果となった。原因とあげられているのが投票所が遠い、地域の小学校が投票所となっていることもあって駐車場が狭く少ないことがあげられていた。

　もちろん政治への無関心が大きな原因だが、たとえば今回の参院選では改憲、消費税１０％引き上げが焦点となっており、安倍自民党が１１議席減らしたのはそれへの国民有権者の反対の意思表示と考えることもできるが、同時に政党の公約、とりわけ政権党の公約の重点政策に対する国民の信任投票の政策選択の投票行動があっていい。

　(2)改憲、消費税１０％引き上げに対して、それを政策として推進する自民党、連立公明党候補者に対する判断、選択とともに国民投票の意味合いも込めて政権党の重要公約（政策）について賛成なのか反対なのか意思表示ができる投票権というのもあれば政治に無関心ではいられない。

　投票することが政策の実現、見直しに大きく影響することになれば（国民主権としては当たり前の権利ではあるが）投票率は上向くことが考えられる。

　(3)現在の組織票頼りの候補者への投票では１票が生きない無力感があり、政治無関心を助長していることがある。無所属候補者として多方面から広く支持を募り当選を果たすと特定政党（推薦政党）に入党するというのも、いつもながらの国民支持、判断とは相容れない都合主義として問題とされてきた。

　(4)今回国民民主党は改選議席を下回ったが選挙後に無所属議員が入党して改選議席を上回る結果となったことが発表されたが、それならやはり最初から国民民主党を名乗り国民の判断、審判を受けるべきであり、そうならば今回の結果は違ったものになることも考えられてそれは他の候補者の当落にも影響を及ぼすことも考えられて波及効果もあった。
　常々疑問視されてきた問題であり、改善策が必要だ。

　(5)こちらは自民党内の次期総裁、首相を目指す合従連衡だが、今回の参院選で岸田派は現職４人が落選し次期総裁を目指す岸田政調会長としては痛手、求心力低下は避けられずに、今回もともと同じ派閥だった谷垣グループとの合流で勢力回復をはかりたい意向があり実現に向けて連携を強化（報道）することで一致したといわれる。

　こちらの方は自民党内の勢力争いのことであり、安倍以後の後継総裁争いだ。しかしことによったら無所属からの自民党派閥への入党の目論見も出てきて、選挙の公平、公正性をおびやかす、くつがえす私利私欲の合従連衡がくり返されることもある。

　(6)国民から遊離した政府、国会政治が政治無関心を誘発しているもので、投票所を増やしても投票しやすくしてもそれだけでは問題解決にはならない。

中国、ロシアの挑発。 provocation of china , russia

　(1)徴用工問題から発展して日本の韓国への半導体材料の輸出規制問題は韓国がWTO（世界貿易機関）に提訴して議題として取り扱われることになった。韓国側が日本の対抗制裁措置と非難しているのに、日本側は韓国の軍事転用の貿易管理上の問題として争点がかみ合わずに平行線をたどっており、解決の見通しはない。

　(2)韓国側は米国にも政府高官を派遣して解決の糸口としたい意向で、トランプ大統領も仲裁に乗り気とも伝えられているが、中国、EU、日本などに対して貿易、関税規制を打ち出して圧力をかけている米国トランプ大統領としては同様の日本の輸出規制に対して関与することはむずかしく、朝鮮半島の安定のために日韓に自制を求める関与程度ではないのか。

　(3)日本側は今回の規制措置は韓国が輸入半導体材料を軍事用に転用している貿易管理上の問題だとして徴用工問題にかかわる韓国側が調停に応じないこととは関係ないと主張しているが、徴用工問題解決に向けて韓国文大統領が日本側の訴えに反応しないことに対する対抗措置であることは考えられて建前と本音が錯綜して問題解決をさらに複雑に長引かせている要因ともなっている。

　(4)その間隙（かんげき）をぬってというか２３日に中国軍機２機とロシア軍機２機が韓国防空識別圏内に侵入して、ロシア軍機は韓国が領有権を主張し占有する竹島上空で領空侵犯してこれに韓国軍機から３６０発（報道）の警告射撃が行われたといわれる。

　この地域への中国、ロシア軍機の防空識別圏、領空侵犯は初めてのことであり、日韓の対立関係が悪化、激化して収まる気配を見せない中で中国、ロシアがけん制をしたものか、意図はよくわからない。

　(5)今回は中国、ロシア軍機による韓国領空に対する挑発（provocation）であったが、韓国にも米軍が駐留しており事態が深刻化になれば米軍との対立ということにもなりトランプ大統領が強硬姿勢にでることも考えられて、単なる日韓関係の悪化、激化の間隙を狙った挑発、領空侵犯という問題に終わらない危険、リスクはあり、やはり意図はよく見えない。

　しかし、こういう危険、リスクを契機に日韓関係の正常化、協力、話し合い、同盟が進むということになれば思わぬ効果を生むもので、やはり中国、ロシアの意図は読み切れない。

　(6)中国、ロシアと米国は米中貿易戦争、大統領選でのロシア関与疑惑で対立状態にあり、何をするかわからないトランプ大統領を触発したくないところだけにしかし中国、ロシア軍の判断だけで今回の挑発を行ったとも考えられずに中国、ロシアの意図はわからない。

　中國、ロシアとすれば米国トランプ大統領が北朝鮮側と首脳会談開催で朝鮮半島が比較安定化していることに対して、共産主義体制として米国資本主義に対する反抗北朝鮮カードを残しておきたい挑発行動とみることはできる。