財津さんとマッカートニーさん。mr.zaitsu and mr.macCartney in a may

　黄金の連休週間が過ぎるといよいよ財津和夫さんのコンサート２０１４「TULIPの夢を歌う」がスタートする。５月１７日三郷市からスタートするが、何とその日はポール・マッカートニーさんが国立競技場で野外スタジアムコンサートを開催する大変な日だ。

　(1)昨年１０、１１月の東京、大阪、福岡の来日コンサートに続いて半年後の異例の早さの来日コンサートだ。翌１８日の国立競技場と２４日の大阪長居陸上競技場での３回の野外スタジアムコンサートを開催する。
　７０才を超える年令ながら「OUT THERE」（コンサートタイトル）のとおり半年の間に２回も英国から日本のファンの前にやってきての精力的な来日コンサートだ。
　今回の「OUT THERE」野外スタジアムコンサートは昨年末とはセットリストも入れ替えがあるともいわれて、サービス精神が旺盛なポールのことだから期待してもいいのではないのか。

　ビートルズ時代から日本は英国から遠く離れたアジアの中といわずとも世界の中でもビートルズ音楽に対して特別の高い注目、評価と関心を示してきた。「I should have known better」、「eight days a week」や「rock'n roll music」、「girl」など日本だけで特にヒットした曲を持つなど日本独自のビートルズ文化を築いてきた。
　１９６６年のビートルズとしての唯一の来日コンサートでもメンバー４人は日本を日本文化を十分楽しんだ様子が伝えられて、ポールは皇居周辺を散策したとか英国とは違う日本風土に興味、関心を示したことが伺える。

　ポールとしての何度かの来日コンサートの中でも昨年末の来日コンサートはビートルズ時代の楽曲の演奏曲の多さから注目度も高くファン、メディアの反応も特別でセンセーションを巻き起こしていたから、メンバーの中でも「ビートルズ」に特にこだわりが強いといわれるポールとしては「日本」に特別の想いが再びよみがえってきてもおかしくないはずだ。
　そんな感傷なんかではなくて営業上の利益至上商業主義に過ぎないのかもしれないが、半年の間の２回目のポールの来日コンサートだ。

　ビートルズ時代にはすでに収益に興味などなくて６６年のビートルズ来日コンサートでは割安なコンサートチケット料金だったといわれたが、今回のポールはスタジアムコンサートでも２万円近い高料金設定で出来るだけ多くの人に機会を開放しようという意味も込めたスタジアムコンサートなのだろうが、結局は巨大スクリーンのポールを見るだけ層にはグルーブ（groove）感も伝わってこないのであきらめるしかない。

　(2)財津和夫さんのコンサート２０１４「TULIPの夢を歌う」はスペシャルゲストに姫野達也さんを迎えて「TULIP」の楽曲を歌うコンサートだ。
　最近の財津さんのアクアイグニスでのライブでは、「青春の影」を「コンサートでずっと歌ってきて、いまやチューリップの『代表曲』になりました」と記憶でははじめて財津さんが「代表曲」と言いました。

　財津さんがチューリップでやりたかった楽曲が「これ」だというものが楽しめるのではないのか。たとえばそれは「心の旅」ではなくて「青春の影」のはずだ。
　財津さんは７２年の５人でのチューリップスタート前に、４人のチューリップ（財津さんはこれが最強メンバーと言っている）で「私の小さな人生」を発表しています。
　その楽曲の中で「できることなら　死んでいくその日まで　歌を歌って　生きて　生きて　生きて　ゆきたい」と歌っています。
　それが財津和夫さん、チューリップの夢です。

　財津和夫さん、チューリップの楽曲の中にはいっぱい聞きたい楽曲があります。チューリップ５人の事情はありますが、早くて来年には聞けるかもしれません。そんな予感の「TULIPの夢を歌う」コンサートです。

正しいと不正の分岐点。 turning point between rightfulness and dishonesty

　(1)すごい先端的研究業績をあげる人にすごい人格、人間性まで求めることなど、ちゅっと慾張りでやはり無理もあるというものだろう。
　人間そんなにあれもこれもというわけにはいかない。STAP細胞論文不正疑惑問題で揺れている理化学研究所で「研究室のリーダーら全員に義務付けられた研究不正防止などの研修」に同所から不正論文と決めつけられた問題疑惑の小保方さんを含めて対象者半数以上が参加しなかった（報道）ことが分かった。

　同所によると「研究室は全国に散らばり、ベテランの研究者には『今さら聞くまでもない』との思いもあるのでは」（報道）らしい。情報化、移動高速化社会の中でこの方たちの社会通念はこの程度のものらしい。

　(2)大学機関をはじめ研究機関での論文不正、盗用、研究費不正流用などの不祥事が相次いで発覚しているこの頃だ。STAP細胞論文では、論文執筆責任者が自ら意図的な（見やすい、比較しやすい）画像処理を認めて、これが不正（dishonesty）だとの認識になかった研究倫理観（compliance）の欠如を自ら認めて、これを調査、審査していた同研究所の当時の調査委員長（のちに辞任）にも同様の論文疑惑問題点が指摘されるという歯止めの利かない不正スパイラル（spiral）崩壊現象に陥っている。

　(3)ベテラン研究者の「今さら聞くまでもない」権威主義（authoritarian）は、研究者の「自分こそが権威」の閉鎖的、孤立的、唯一的観念のあらわれであり、しかしそれが時には常識をも覆す突破力となって画期的な先端的研究成果に結びつくこともある、やっかいなものだ。

　同研究所の理事長でもあるノーベル物理学賞授賞の野依良治さんは、かって島津製作所勤務の田中耕一さんがノーベル化学賞を授賞した際には田中さんをよく知らないとして、自分たちとは違う世界の人（趣旨）と評したことが今も印象的に残っている。

　(4)そういう権威主義の人が代表を務める理化学研究所をはじめとする先端的科学研究分野、機関の「そういう」体質が近年の不正続出で社会から厳しく問われているのだ。

　STAP細胞疑惑問題では同研究リーダーの小保方さんがさっさと登場して事情説明すればいいものを、もったいぶって隠れて（隠して）ようやく出てきたのはいいが、（画像の切り貼りなど）不正だとの認識はなかったとして今度は「STAP細胞はあります」と言葉で断言はするが時間は十分にありながらその科学的根拠は示さないという、支離滅裂現象だ。

　(5)そこにきて、昨日はiPS細胞作製でノーベル医学生理学賞を授賞した山中伸弥さんの２０００年に発表した論文の画像、図への疑惑騒動だ。
　証明する根拠となる生データ（実験ノート）が保存されておらずに謝罪した。この場合は同研究成果が実存して現在も使用、活用されていることと、広く第三者により再現実験されていることなどから事実関係に問題はないものとみられている。

　(6)人間には誤りはつきもので、それが取り返しのつくものか、つかないものかは大事な分岐点だ。
　昨日の記者会見で山中伸弥さんは、責任、無念の思いか一瞬ぐっとこらえるものがあって言葉を詰まらせる場面もあったが、その後の研究成果の事実関係の正しさを見る限りは「堂々（in a dignified manner）」と謝罪するところは謝罪して、言葉を詰まらせることなく冷静に研究成果の「正しさ（rightfulness）」は正しいと主張してほしかった。

　「事実関係」が見えないSTAP細胞疑惑との違いだ。

小市民層と与党勝利。 the petite bourgeoisie and victory of ministerialists

　(1)首長選挙での与党自民、公明党推薦、支持の候補者の当選が続く。昨日投開票の行われた衆院鹿児島２区補選では、公明推薦の自民党新人が民主、維新ほか野党推薦の候補者を破って当選した。
　前都知事を辞職に追い込んだ自民党元衆院議員の公選法違反による辞職にともなう補選であったが、批判をかわして野党をすべてひっくるめても自民党の支持率に及ばない政党支持率どおりの与党自民党新人が勝利した。

　同じく沖縄市長選は、直接普天間飛行場の移設にかかわる関係のものではなかったが、前民主党政権時代の県内移設に反対する沖縄県民の熱い圧倒的な運動が表向きは感じられなくなった中で、自民、公明党ほか推薦支持の候補者が県内移設反対を掲げた共産、社民党ほか推薦の現職後継候補者と二分する選挙戦の中でかろうじてでも勝利した。

　(2)かっての政権批判（criticism to political power）に厳しい国民層からすれば考えられない選挙結果であったが、いまだに前民主党政権の自己崩壊による国民裏切り現象の反動、失望が尾を引いているのは間違いない。

　長期自民党政権時代の末期には毎年のように政権交代が続いて、長引くデフレ円高不況で「失われた２０年」ともいわれて保守勢力の既得権益独占保護、密室政治が国民から批判を受けて、０９年衆院選で圧倒的な国民支持のもとに民主党による本格的な政権交代を果たしたが、民主党政権の３年半は党内権力抗争に明け暮れて支持された政策は財源の裏付けのない実効性のないもので、結局民主党政権自らが自己否定して政権崩壊を招いたものだった。

　(3)４月に入ってからの全国一斉首長選挙での自民、公明党推薦支持の候補者の当選が続き、昨日の衆院補選と沖縄市長選での与党（系）候補者の勝利（victory of ministerialists）で安倍政権の政策運営が「国民」から支持されたのは間違いない。

　安倍政権の重要政策課題には国民の過半数が反対しながら、経済金融政策による国内経済回復基調一本で高い内閣、与党支持率を受ける特殊な社会現象、背景だ。

　(4)政府は安倍政権の政策が国民に支持、評価されたものと受け取っているが、かってのように政権批判に厳しい「国民」ではなくて自分の生活さえよければいいという小市民的「国民」（the petite bourgeoisie）意識からの支持だ。

　安倍政権の①経済界、大企業優先の経済政策への従来回帰に②集団的自衛権の行使容認など右傾化、外交摩擦と③１０００兆円を超える増え続ける累積国家財政赤字に④来年１０月の消費税１０％引き上げなど政策課題、難題山積の中で、政権監視、批判を強めなければ特定秘密保護法に隠れて行き先の見えない日本だ。

　(5)大胆な金融緩和策による円安株高効果、賃上げ効果はあったが、それでも①貿易収支の連続赤字構造に②増え続ける生活保護者、③東日本大震災の復興、福島第一原発事故対策は進まずに④原発再稼働に依存する政府エネルギー政策と、国民もよく目を覚まさなければならない時だ。

　小市民的国民意識を政治に都合よく利用されてはならない。

プロスポーツ選手の研究入学。 sports player pro matriculates at a univ.

　(1)ここえきてにわかにプロスポーツ（選手）関係者の大学機関での研究入学（sports player pro matriculates at a univ.）のニュースが相次いだ。
　元プロ野球選手の桑田真澄さんが早大大学院に続いて東大大学院で研究生として野球理論の研究に従事するのを皮切りに、エース、主軸として活躍した工藤公康、吉井理人、仁志敏久さんが今年４月から揃って筑波大大学院でスポーツ指導、コーチ、トレーニング学の研究をし、現役の大相撲横綱日馬富士関も法大大学院で政策、産業コースで研究に従事する。

　(2)近年スポーツは科学的トレーニング法が確立して、栄養学、医学生理学、環境学など複合科学的体力強化、回復強化がはかられて、特に専門的に取り組むプロスポーツを中心に選手寿命が各段に伸びた。

　以前ならとっくに引退をしていた年令の４０才を過ぎても第一線で活躍する選手、アスリートもめずらしくもなく、近代科学的複合トレーニング方法論の効果は大きい。
　かってのスポーツは精神性の自己鍛錬による「根性論」の育成が主流であったが、生活環境の変化による体力、体格向上にともない、情報化時代を迎えて欧米の先進的なトレーニング方法を多様に共有、取り入れてさらに日本の先進的な医学生理学の学術研究のサポートの中で日本のスポーツ環境は「一変（complete change）」した。

　(3)そういう近代科学化を活用したスポーツ環境の中で選手、アスリートとして育ってきた世代では、日常的に取り組む現場の中で当然のように成果のある科学的複合トレーニング方法、理論にも興味、関心を持って、現役引退後には専門的なスポーツ指導、コーチ、トレーニング学、理論の修得を志す、追究する現在の大学機関での研究志望につながっていることが考えられる。大学のリカレント（recurrent）教育、社会人に開かれた制度も後押ししている。

　(4)選手、アスリートの学生時代は一般的にスポーツ専念で学業には十分取り組む余裕、時間はなかったことが、現役引退後に時間的、経済的に余裕も出てきた中で専門的理論研究に向かわせる要因にもなっているのではないのか。

　価値観が多様化した社会の変化も見逃せない。かっては限られた競技種目の中で狭いスポーツ一辺倒の時代ではあったが、今ではスポーツも多様、多岐に分散拡大して意識の中にも限られたスポーツだけに固執しない多様な知識、能力、理論の可能性、必要性を感じる選手、アスリートの時代、社会背景がある。多様な情報化時代の影響力はある。

　(5)たとえば高校野球ではかってのように強豪校、伝統校に有望選手が集中する傾向が薄れて、自分の意思で進路を選択する時代を迎えているし、プロ野球もドラフト制度の恩恵もあるが何が何でもあの球団という志向は薄れて、どの球団でも選択されれば行くという時代だ。実力者の見る先にはメジャーリーグ、欧州リーグへの挑戦が視野に入っている。

　選手、アスリートが高度な専門的研究、理論に興味、関心を持つことはいいことであり、それを実現、実行する社会はスポーツ文化にも多大な影響効果、評価（assessment）を与えるものとなるだろう。

日米共同声明の評価。 assessment of a joint statement between japan and u.s.a

　(1)国賓オバマ大統領の来日による日米首脳会談の自己点検評価が出始めている。TPP交渉が米国の思うとおりに運ばなかったことから、当初２４日の首脳会談後に発表されるところの共同声明が、オバマ大統領の「最新の成果を盛り込みたい」（報道）との意向で翌２５日の離日直前の異例の発表となった。
　２４日の首脳会談後の共同記者会見でもオバマ大統領の表情は固く、同夜の宮中晩さん会での様子を伝える映像でも安倍首相はじめ出席者の表情には様子見の遠慮がちの雰囲気が感じとられた。

　国賓待遇のオバマ大統領に対して天皇、皇后は２５日にもオバマ大統領の宿泊ホテルにまで足を運んで言葉をかわすなど最大の配慮を示した。重苦しい両国首脳の雰囲気あるいはTPP交渉のむずかしい日米交渉の行方に気をもまれたのか、接待側の日本として高令ながら献身的な貢献をされたのが印象的だった。

　(2)政府はオバマ大統領が共同記者会見で尖閣諸島が日米安保条約適用範囲内のものであることをはじめて明言して、日米共同声明（a joint statement between japan and u.s.a）にも明記されたことを最大評価している。

　日本が領有権を主張して実効支配する尖閣諸島が日米安保条約の適用を受けるのは必然のことであるが、オバマ大統領があえて言及することによって、共同声明に明文化し盛り込まれたことは、日米両政府に明確な政治責任の根拠を内外に示した意味は大きい。
　本来なら中国による尖閣領域のEEZ内侵犯に対しては日米共同行動が取られることを意味するが、オバマ大統領は共同記者会見での米国記者の質問にレッドラインを引いたものではないことを強調して中国にも配慮してみせた。

　(3)集団的自衛権（collective self defense）について共同声明に「米国は集団的自衛権の行使に関する事項について、日本が検討を行っていることを歓迎し支持する」文言が盛り込まれた。

　そもそも米国の軍事費削減の肩代わりのために要請されたものであり、自国の集団的自衛権の問題を同盟関係にある米国から歓迎、支持されたからといって、どうこういう問題ではない。

　(4)日本憲法の精神、理念の中で認められるのか、抵触するのかの問題であり、日本国民の選択の問題である。
　オバマ大統領に歓迎、支持されたからといって、国民の意思も顧みずに政府が憲法解釈の変更だけで行使容認できる「軽い」ものではない。

　むしろ共同声明で米国がこれに「歓迎、支持」を打ち出すこと自体には、不自然で違和感がある。政府は米国の「お墨付き」（報道）を得てさらに推し進めるつもりだろうが、それはこの問題の特異性、危険性を強調するだけだ。

　(5)TPP交渉では、そもそも米国の関税撤廃による相互自由貿易が前提のTPP交渉なだけに、農産物重要５項目を例外とする日本とでは垣根が高すぎる。
　日本側からは「米国はとれるだけ、とろうとしている」（報道）との不満が聞かれるが米国としては当然の主張であり、重要５項目を例外とする日本の主張はそもそもTPP交渉の主義としては受け入れられないものだ。

　TPP交渉を脱退するのか、交渉が長引けば参加国からの反発（米国主導のTPP交渉に参加国からの不満も多い）も考えられて、進むも退くも難題の「道筋（road map）」だ。
　自由貿易は世界の趨勢（すうせい）であり、その前提で国内体制を整備すべきだ。日本の経済産業の過保護政策は日本の将来、未来を開くものとはならないだろう。