『週刊エコノミスト』3月20日号 － 2007年以降の企業収益は鈍化傾向

今週の『週刊エコノミスト』は特集「株 調整後の上昇理由」でした。
『週刊エコノミスト』の内容案内

最新号の内容の確認は、こちらの毎日新聞のサイトの方が正確で早いです。
但し、定期購読してもディスカウントされません。
http://www.mainichi.co.jp/syuppan/economist/

タイムリーな特集でしたが、そうですねえ…
見るべきはＰ84の「2006～2008年の企業収益見通し」でしょう。
野村証券の松浦寿雄 ストラテジストの資料で、
業種別に収益の見通しを纏めてあります。

このデータの2006年度は予想ではなく実績だと思いますが、
ほとんどの業種で増収率．増益率が低下しているのが分かります。

電機・精密は好調持続ですが、これは既にマーケットが織り込み済でしょう。
金融・サービスも増益予想ですが、率はさほど大きくはありません。

よくよく業績予想の前提を確認してみると、

　「（2007年度は）個人消費が牽引」

との一言があり、これはシビアな検証が必要だと思いました。

このような状況の時には個別企業の収益が重要ですので、
こちらも参考にすることをお薦めします。
『会社四季報』（2007年 春号）の紹介　←　今週15日発売です。

『日経会社情報』（2007年 春号）の紹介　←　同じく15日発売

新春号との大きな違いは少ないかもしれません。

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投資に直接関係するところとしては、Ｐ25「Global Money」でしょう。

どなたが執筆されているのか存じ上げていないのですが、
「今回の世界同時株安の主因はヘッジファンド」と分析されています。

詳しくは実際にお読み頂くのが良いでしょう。
” 今回の相場乱調は金融市場全体に広がり、その影響
　は昨年５月以上に甚大だ。マーケットは徐々に落ち
　着くとしても、ヘッジファンドのトラブルはこれか
　ら本格化し、再びマーケットに激震が走る可能性が
　高い。”
とのコメントが出ております。
（いとすぎもほとんど同じ意見です）
ヘッジファンドは投資金額自体が大きくなくとも
とにかく動きが早いと聞いていますから。

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長期的な視点としましては、Ｐ90のエコノミストリポートも見逃せません。
温室効果ガスの「排出権取引」の現状と、
地球温暖化の食料生産に与える影響がまとめてあります。

直接投資に関わる訳ではありませんが、
一昨年からのイビデンの好調ぶりは「環境技術要因」ですから、
今後、様々な方面で企業業績への影響も大きくなってくると思われます。