先日の旅行で気付いたことは、車内ではすぐに座るようになったことです。
昔は、４０代では、時間に余裕がなく、本数がなかったこともありますが、よく新幹線自由席で、立ち乗りしていました。
今とは雲泥の差です。
ローカル線でも急行を見過ごし、鈍行で座って移動しました。
ローカルの人々の服飾から生活も想像出来、鈍行を利用しました。
年寄り特有のボーっとする時間でした。
そしてボーっとする時間の最大の関心事は、次に何を食べるか、食べられるかでした。
段々赤子に戻っているのでしょう。
今日注目したニュースは、ブルームバーグ・ニュースから２本です。
一本目は円安の記事で、二本目は「今朝の５本」です。
「今朝の５本」は国際ニュースがよくまとめられています。
QTE：
日銀は予想外に早く利上げも、弱い円と輸入価格上昇で－ノムラ
最近の円の弱さを考慮すれば、日本銀行が輸入インフレの影響を軽視するのは難しそうで、市場予想よりも早期の利上げで対応する必要に迫られる可能性がある。ノムラ・インターナショナルが指摘した。
10日発表された日本の輸入物価指数は最近の輸入インフレ上昇が主に円安によってもたらされていることを示していると、宮入祐輔氏らノムラの為替ストラテジストは指摘。原油価格の上昇が続けば、輸入価格の上昇圧力は一段と強まると予想した。
「日銀はこの種のコストプッシュ型インフレを『一時的』として軽視する傾向にあるが、今回はそれが難しいかもしれない。供給サイドのインフレに加えて国内要因のインフレが強まっているため、日銀が後手に回る可能性が高まるからだ」と指摘。「この問題に対応するため、早期の利上げが必要になるかもしれない」と続けた。
インフレ率の上昇と円安進行は、10月に0.25ポイントの利上げという同社の基本シナリオよりも日銀が早く利上げを行うリスクがあるとみているノムラの見解を裏付けていると、ストラテジストらは論じた。
UNQTE：
QTE：
「今朝の５本」千葉 茂 によるストーリー
（ブルームバーグ）： ３月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）が予想を上回り、米国債利回りが急上昇。円は対ドルで１ドル＝153円台に下落しました。クレディ・アグリコルＣＩＢのＧ10通貨調査責任者、バレンティン・マリノフ氏は「日本の財務省や日本銀行にとって越えてはならない一線とされる152円を簡単に突破したことは、同当局が痛みを感じる水準がもっと高いかもしれないことを示唆している」と話しています。円買い介入の水準を巡り、日本当局と市場の駆け引きが続きそうです。以下は一日を始めるにあたって押さえておきたい５本のニュース。
利下げ観測後退
３月の米ＣＰＩ統計では、変動の大きい食品とエネルギーを除くコア指数が３カ月連続で市場予想を上回る伸びとなった。インフレ圧力が再度強まっていることを示唆しており、今年見込まれている米利下げ開始が後ずれする可能性がある。ＪＰモルガン・アセット・マネジメントのチーフ・グローバル・ストラテジスト、デービッド・ケリー氏は「６月利下げの扉が激しく閉まる音が聞こえた。これでその可能性は完全に消えた」とブルームバーグテレビジョンで述べた。
真剣に考慮を
サマーズ元米財務長官はＣＰＩ統計を受けて、「次の政策金利の動きが下向きではなく、上向きになる可能性を真剣に考えるべきだ」と指摘。その確率は15－25％のレンジとの見方を示した。「６月利下げは米金融当局が2021年夏に犯した過ちに匹敵するほど危険で重大な誤りと思われる」と発言。「現時点で利下げは必要ない」と続けた。経済指標が一転して悪化し、金融市場が急落するリスクもあり、状況は依然として変わり得るとも指摘。利下げに踏み切る可能性の方がなお高いが、「市場が織り込んでいるほどではない」と話した。
ランオフのペース半減
米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）が３月19－20日に開いた会合では、ランオフ（償還に伴う保有証券減少）について、ペースをおよそ半分に落とすことを全般に支持した。４月10日に公表された議事要旨で明らかになった。議事要旨によると、ＦＯＭＣの政策決定当局者の「ほぼ全員」が年内のいずれかの時点で借り入れコストを引き下げ始めるのが適切になると判断していた。
資本維持に言及せず
バイデン米大統領は岸田文雄首相との会談後の共同記者会見で、日本製鉄によるＵＳスチール買収計画に関して、買収に反対する米労働者への支持をあらためて表明した。ただ、ＵＳスチールを米資本の企業として維持するべきだという、先月示した考えを繰り返すことはなかった。岸田首相は「日本としては米国政府において法に基づき適正に手続きが進められると考えている」と述べた。バイデン氏は３月、「米国の鉄鋼会社として国内で保有され、経営を続けていくことが極めて重要だ」との声明を発表していた。
与党大敗
10日の韓国総選挙で、５月に就任２年となる尹錫悦大統領の与党陣営が大敗を喫したもようだ。テレビ局ＫＢＳの出口調査が示した。改選前の韓国国会は、野党「共に民主党」が過半数を押さえていた。尹大統領の与党「国民の力」は30議席以上を積み増し、国会の主導権を握りたい考えだった。出口調査によれば、民主党陣営は178－196議席を確保したもよう。国民の力陣営は87－105議席にとどまったとみられている。尹大統領は任期終了まで難しい政権運営を迫られそうだ。
UNQTE：
上記で気になった点は、
・日銀は１０月に予定する政策金利０．２５％を早めるかも知れないということ。要は日本の金利政策は米国のインフレ率の上下で決まりそうだということです。
・バイデン大統領は日本製鉄のUSスチール買収は、日鉄がUSスチール労働者の雇用と雇用条件をどこまで約束するかにかかっていると表明したこと。
・韓国国民は、総選挙で「反日親中」の共に民主党を選択し、「親米日反中」の尹政権を批判したということです。
では
