日本にとって必要ないというかあってはいけな い二つの大きな組織が手を組んで日本人に挑戦してくるようです。本当でしょうか。
既に死んでいるのじゃないかと噂されている人と既に死に体になっている新聞社が日本人を敵に廻すことを始めるとは何 とも恐ろしいと言うか、バカげていると言うか、本当に日本人をコケにしている証拠でしょう。
Business Journalよ り 2015.01.30
創価 学会・池田大作名誉会長、朝日新聞で新連載開始か 信者伸び悩み＆読者減で助け合いか
公称会員数827万世帯を誇る巨大教団「創価学会」を率いる池田大作名誉会長（SGI会長、87）にまつわる驚きの 情報が飛び込んできた。
公式行事から姿を消した2010年以降、一部マスコミで重病説や死亡説が繰り返し報じられて、長らく表舞 台に登場しなかった池田氏が、なんと2月から某大手新聞紙上で新連載をスタートさせるというのだ。事情を知る学会関係者 は語る。
「池田氏といえば、教団の広報紙『聖教新聞』でその動静が報じられるぐらいで、肉声が伝えられることはほとんどあり ませんでした。新連載を始めるとい うだけでもインパクトが大きいのですが、二重にビックリさせられるのは、購読者のほとんどが創価学会信者である聖教新聞 ではなく、全国紙だという点です」
すでに、一部マスコミや永田町界隈はこの噂でもちきりだというが、焦点となっているのは、宗教界の「カリスマ」と手 を組んだ新聞社が一体どこなのかという点。有力視されているのが、最近何かと話題を呼んでいる新聞社だ。
「その新聞社とは、朝日新聞だという見方がもっぱらです。連載の形式は、日本経済新聞の名物連載『私の履歴書』のよ うな自伝ものか、あるいは学会のバイブルとなっている『人間革命』のような小説形式になるといわれています」（永田町関 係者）
その根拠となっているのが、昨年末頃に関東地域の創価学会某支部で出された大号令である。
「支部幹部から会員に向けて、『来年2月から朝日を購読するように』という通達
が出されたというのです。そこから、会員の間で『朝日で池田先生の連載が始まるらし
い』という話が広まりました」（同）
一致した利害
朝日といえば、従軍慰安婦に関する記事の検証問題や、ジャーナリスト池上彰氏の連載掲載拒否問題、さらには東京電力福島第一原発事故の記事取り消しなど で大揺れに揺れている。出版界の構造不況に加え、こうした不祥事の連発で大きく部数を減らしたともいわれている。日本屈 指のクオリティーペーパーと、“宗 教界の巨人”との異例のコラボレーションの裏には、どんな思惑が絡んでいるのか。
「創価学会はここ数年信者数が伸び悩み、これまで教団にとっての金城湯池となっていた聖教新聞の部数が減少傾向にあ るなど、一時の勢いを失いつつあ る。一番の原因はやはり池田氏の不在です。かつての勢いを取り戻すために、健在をアピールする場が欲しかったのです。大 手紙でいえば、聖教新聞の印刷を請 け負う毎日新聞とは協力関係にありますが、よりネームバリューに勝る朝日に接近することで存在感を高めたいという狙いが あったのです。部数減が止まらない 朝日にとっても、教団が抱える莫大な信者は魅力的。まさに利害が一致した格好です」（事情を知る学会関係者）
2月、マスコミ業界に激震が走りそうだ。 （文＝編集部）
本当にやるのでしょうか。と言うより、追い詰められて形振り構っていられなくなり禁断の手を打たざるを得なくなった と言うことでしょうか。
いずれにしても、これで、完全に日本人を敵に廻すことになる事だけは間違いないでしょう。さて、ここまでやられても 日本人は両方を残すことを選ぶのでしょうか。
長い間日本ではタブーとされて来た大東亜戦争 の真実など、政治家が国会などで発言しようものならマスコミから袋叩きに会い、閣僚なら辞任という日本にとっては暗黒の 時代が長く続きました。
ところが、ネットのお蔭もあって、目覚める日本人が増えてきて、如何に日本人が戦後自虐史観を植え付けられてきたこ とが明らかになってきました。
そのお蔭で、次世代の党のような本音の質問も出来るようになり、朝日新聞も訴えることができるようになりました。
しかしながら、長い間の洗脳はまだまだ醒めきれてはいませんし、左翼や朝鮮の反日は激しいものがあります。
その一番の原因はアメリカが日本が本当のことを発言するのを許したくないというところにあるように思えます。
ところが、そのアメリカでも、徐々に日本の本当を発言してくれる人が増えてきているようです。やはり、少しずつ時代 が変わってきているようです。
古森さんがそのあたりを書いてくれています。
産経ニュースより 2015.1.31
【緯度経度】 中 韓への謝罪は非生産的…「どんな表明あっても日本に不満述べる」 米識者から続々
安倍晋三首相の戦後７０年談話は謝罪の表明を含むべきか。オバマ米政権は国務省報道官の言明などでその 表明を望む意向をちらつかせる。だ が同じ米側でも民間の識者の間では、日本のこれ以上の謝罪表明は不毛であり、中韓両国との関係改善や和解には寄与しな い、との意見も目立ってきた。
米大手紙ウォールストリート・ジャーナル１３日付は、同紙コラムニストで中国やアジアの専門家のアンドリュー・ブラ ウン氏の「日本にとって謝罪表明は 難しい技だ」と題する論文を掲載した。同氏は安倍首相が７０年談話で日本の戦時行動を全面的に謝罪して、中韓両国との関 係改善や東アジアでの和解を図るべ きだという声が米国でもあがっているが、「事態はそんなに簡単ではない」と論じる。
同氏はそのうえで、日本がすでに当時の宮沢喜一首相や村山富市首相らが数え切れないほど謝罪を述べてきたことを強調 し、それでも中韓両国との「関係改 善」や「和解」をもたらさなかったと指摘した。とくに「中国は共産党政権が反日感情を政権保持の支えにし、『謝罪しない 日本』を軍拡の正当化の理由に使っ ている」から、日本の謝罪は決して受け入れないというのだ。
ブラウン氏は同論文のなかで米ダートマス大学准教授の若手日本研究学者ジェニファー・リンド氏の近著「謝罪国家＝国 際政治での謝罪」から「安倍首相が なにを述べても中韓両国を満足させはしない」という見解をも引用していた。「とくに中国は日本からどんな謝罪の表明が あっても、不満を述べ続ける」という リンド氏の予測が強調された。
リンド氏はここ数年、米国の大手紙誌への寄稿で日本の「謝罪の危険」を説き、以下のように述べてもきた。
「日本の戦時の行為の対外的な謝罪は非生産的であり、やめるべきだ。謝罪は国内的な分裂をもたらす」
「日本は戦後の民主主義確立、経済繁栄、平和的努力などを対外的に強調すべきだ」
「中国共産党が自らの統治の正当性を支えるために国内の反日感情をあおってきたことは周知の事実だ」
米国のウェスリアン大学教授の国際政治学者アシュラブ・ラシュディ氏は近著で国家による謝罪一般について「謝罪は相 手の許しが前提となり、心情の世界 に入るため、そもそもの謝罪の原因となった行為の責任や歴史の認識を曖昧にしてしまう」と主張し、謝罪の効用自体を否定 していた。
米オークランド大学教授の日本研究学者ジェーン・ヤマザキ氏は近著「第二次大戦への日本の謝罪」で、戦後の日本は異 様なほどの回数、謝罪したとして、 他の諸国は対外的な国家謝罪は自国の立場の国際的な低下、自国民の自国への誇りの傷つけ、もう自己を弁護できない自国の 先人への不公正ほｎなどの理由により、 しないのだと報告していた。
ヤマザキ氏はさらに、日本の国家謝罪を外交手段とみるならば完全な失敗だとして「首相レベルで中韓両国などに何度も 謝罪を述べたが、関係は改善され ず、国際的にも日本が本当には反省していないという指摘が消えていない」と論じるとともに、「謝罪が成果をあげるには受 け手がそれを受け入れることが不可 欠だが、中韓両国は歴史問題での日本との和解の意図はない」と結んでいた。
さあ安倍首相はこうした見解をどう受け取るか。（ワシントン駐在客員特派員・古森義久）
偶然でしょうか、第 ５５３４回の「アメリカ人の本音」でねずさんが紹介してくれた本を語ってくれています。やはり、アメリカ人 が本当のことを語ってくれだしたことが証明されています。
折角、良い流れになってきている今こそ、政府・外務省が本気になって世界に日本を発信することが必要です。安倍さん が覚悟をきめてくれることを願いたいものです。