未だ未だ、

明日から6月に入る、月曜が31日なので週間予定表が出るともう殆ど6月分だ
やばい！真っ白だ、何の予定も無いと言う状況は今までなかった気がする
月間予定に切り替えたら中旬に一つだけ予定があるが病院の定期健診だ、
「毎日が日曜日」と言う小説が有った、城山三郎の本で猛烈サラリーマンの定年退職後の話、
しかし私は自営業なので定年は無い、古希を廻っても一応仕事はしている
従って「毎日が日曜日」では実に拙い、
まあ、これから又埋まってくれるとは思うが座してそれを待つわけにもいかない、
やや怪しい話も幾つか来ているので精査してあちこちに配ってみるか、
借金が会社の借り入れの個人補償が保証協会に残っているのだが何とかコツコツと返している、まあ利息にもならんがね
先日保証協会と電話で話して「年金しか所得も無いのでもう勘弁してくれないか」と頼んだが当然断られた、
「このまま死んだら子供に負債遺産として相続になる、相続放棄は死後3ヶ月以内だからそれが気になる」と言ったら「負債相続請求が届いてから3ヶ月と特例になっています」と言われたがまあ大抵借金を残して死ぬのは相続人に負担だから考慮されているんだろうな、
中学を出てすぐ働き出した人は淡々と続けてくればそれなりに生活は出来た時代だったが自分は性格上それが出来ず４０歳の時有り金はたいて会社を興した、
バブルのおかげで一時は年商億を超えた事もあったのだが時代が生んだ隙間産業、乗り換えが出来ずその結果はやっと手に入れた家屋敷も手放して残ったのは借金と言う様だ、
しかし女房子供は取り敢えず無事残ったのでこれで良しとするしかない
政府は「７０を超えても元気に働ける社会」というが実際古希を越えたら多少は安心して余生を考えたいものだ、もう十分働いてきた、
しかし、何もしないで「毎日が日曜日」ではサラリーマンでなくとも間が持つまいが有体に言えば暇をかこつ位は構わないから白紙の予定表を見て不安にならない程度の預貯金位ほしいんだが現在の負債状況ではそれも無理だ、
まあ、何とかなるさ、まだまだ負けられない

日本の主権を否定！嘗めるんじゃない、右翼はどうした!

数日前にIOCコーツ副会長が「菅総理が中止を要請しても東京五輪は必ず実施する」と発言した、菅氏であろうとなかろうと総理大臣と言うのは日本の国家元首である、
総理の名前で要請したと言う事は当然国会承認を経ての要請である、
「国家元首が国会の承認を経て」要請しても「無視して実施する」と公言すると言う事は日本と言う国家の主権を明確に否定している、
此れを国家が発言すれば宣戦布告である、南北朝鮮でもそこまであからさまに否定はしていない、
あくまで「我が国の領土である」から尖閣諸島“独島”に人を住まわせると言う事はしていない、
IOCは単なる民間組織でしかない、それが「国家の決定事項は無視する」と公言できる根拠はどこにもない、
日本としては此れに敢然と抗議すべきことだと思うが恐らく「仮定の話には答えられない」とでもいうのだろう、しかし、国家主権を無視すると言う発言自体は「仮」の事ではなく明確な事実だ
日本は嘗められていると言う事だ、日本国民としては納得のできる話ではない、こんな時こそ右翼の出番だろう、
その後のIOCの発言は過激の一途を続けている、そっちがそう来るならこっちも過激に言おうじゃあないか！
国民の７０％近くが「中止すべきだ」と言っている、だったら国民の行事であることをボイコットしようではないか、
それでも動かなけれ開催主体である都に対して「緊急事態を標榜するしながらオリンピックを強行する都知事は都民及び関係国民の生命を危険にさらしている」としてリコールをしようじゃないか、
公式スポンサーには降りて貰おう、嫌なら不買運動だ！
IOCは契約を盾に訴訟すると言っている様だが上等だ、受けて立とう、
IOCは民間組織でありあくまで経済的契約条項だ、つまり民事訴訟だろう、
世界ではどうだか知らないが「民事訴訟は被告を管轄する裁判所に提訴する」のが原則だ
つまり東京地方裁判所になる、仮に他の国で訴訟を起こしてもIOCの国籍はどこにあるのか、
仮に他の国でIOCが勝訴したとしても他国の民事裁判結果は他の国にはその結果は及ばないのは韓国の徴用工裁判ではっきりしている、
若し、東京地裁に提訴したとしたらその弁護を請け負う弁護士がいたら懲戒申請をしてやる、まあ法的に可能かどうかわからないがね
世界的にも「止めろ」と言う世論が続出している、強行するなら関連国家に「日本に対する渡航禁止措置」を国民として強く要望する、
少なくとも「オリンピック」を渡航要件のパスポートを発行しない様にして貰いたい、
感染リスクが多い集団が「不要で不急」である事団体の来航を国民として非常に危惧している、そしてそれが帰国後他の国に再蔓延を広げてしまう可能性を危惧しているとして要望する

こんな奴らがいる限りオリンピックは駄目になる

オリンピック委員会最古参のディック・バウンドと言う人物が東京五輪に関して
「アルマゲドンでもない限り実施できる」と発言した、
アルマゲドンとは「世界滅亡をまねく最終戦争」を意味している、
馬鹿を言いうな、最終戦争ならぬ「第一次大戦」下では中止になっている、
「十分な情報を持つ科学者たちが保健所と連携し五輪を開催しても日本国民へのリスクは増加しないと言っている」
そんな事は言っていない、十分な情報を持つ科学者、医療専門家が言っているのは蔓延を抑えるのには「人の交流を極限まで抑える事だ」と言っている、
現実の日本は「緊急事態宣言」を出し経済活動も要請ではあるが停止しているがそれでも拡がる一方である、
多くの経済活動が停止し失われ倒産に追い込まれている国民が多数出てきている
オリンピックどころではなく「不要不急の移動、会合は避けて」と言っている政府がＥＵもアメリカも「日本に対して渡航禁止」を出しているにもかかわらずオリンピックは必ず実施すると言う、
オリンピックはどう考えても「不要」であり、一部のスポーツ愛好家とアスリートには有要だとしても絶対に「不急」ではない、収束を待てば良いだろう
オリンピック委員会と言う組織の人間はバッハ・コーツに続いてこの古参の発言を聞いていると世間一般の判断力が全く欠けた言わば「禁治産者」になっている老衰者としか思えない、
こんな輩を排斥しない限りIOCと言う組織は一般社会に存続する事は出来ないだろう、少なくとも「この陣容で継続させること」は許されるべきではない
緊急事態宣言では「出来る限りリモートワークを」言っているんだったらオリンピックも「リモート競技」でいいじゃないか、各国で無観客で衛星通信で同時中継で記録すればいい、
技術的に参加が難しい所はそれこそIOCが金を出して衛星放送設備を設置したらいい、金をとるだけの組織だったら存在意義はない、
まあ、対戦系のスポーツは不可能だけどそれこそ感染防止の観点から言えば中止すべき最たるものだから中止やむなしだろう、完全に収束したらあらためてやればいい、暫くやらなかったら廃れるようならその程度の競技だと言う事だ

嫌な話は置いといて道の花達




テッポウユリが満開に

コロナに新たなイベルメクチンと言う薬があるらしい

トップヘルス記事
日本発「イベルメクチン」　インドがコロナ治療で感染者数減もWHO「反対」のナゼ
飯塚大和2021.5.26 13:46dot.##新型コロナウイルス#インド#コロナワクチン#医療#病気

ペルーでイベルメクチンが投与された8州と、投与が遅れたリマ州の推移（花木氏提供）
ペルーでイベルメクチンが投与された8州と、投与が遅れたリマ州の推移（花木氏提供）

新型コロナの変異株の蔓延で感染爆発が起きていたインドだが、5月を過ぎてから、その状況に変化が生じている。各州が抗寄生虫病の特効薬「イベルメクチン」の本格投与に踏み切ってから、感染者数・死亡者数ともに減少に転じているのだ。イベルメクチンといえば、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、2015年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬。効果が認められれば、日本で発明された薬が、ワクチン不足の世界を救うことになるかもしれない。こうしたインドの状況について、北里大学教授・大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏は期待をかける。

【図】ペルーのイベルメクチン投与の推移

――イベルメクチンの本格投与に踏み切ったインドで、改善の兆しがみられています。インドは今、どのような状況なのでしょうか。

　インドではほとんどの州で投与が進んでいる状況です。中には投与を見送っている州もあり、5月以降、投与を見送ったタミル・ナードゥ州では感染者数が増加を続ける一方、投与をしているゴア州では感染者数が減少しています。感染状況に大きな差が生まれているというデータが出てきました。

　実はインドだけではなく、ペルーでも投与に踏み切った州は効果が出ています。イベルメクチンが投与された8つの州と、投与が遅れたリマ州とでは、発生数と死亡者数に歴然とした差があります（グラフ参照）。投与後は、新規感染者が10分の1から15分の1まで減少したのです。その後に大統領が変わって、ペルーでは投与しない方針に転じましたが、再び感染者数が急増し、元の木阿弥になってしまいました。

――ほかに効果が表れた国はありますか

　アフリカ諸国です。元々、イベルメクチンのコロナへの効果が注目される端緒になったのはアフリカでした。アフリカは医療体制が整っていませんが、国によっては感染者数が思ったほど増えていない。細かく見ていくと、イベルメクチンを配った国は感染者が少なく、配っていない国は感染者が多かったのです。

　数字で示すと、アフリカで「投与ありの国」の感染者数は、10万人当たり131人で、「投与なしの国」が925人。死亡者数は、投与国が10万人当たり2.1人で、投与していない国は28・4人と、13倍以上の開きがあります（馬場錬成先生のデータ）。差は歴然です。


ペルーでイベルメクチンが投与された8州と、投与が遅れたリマ州の推移（花木氏提供）

　新型コロナの変異株の蔓延で感染爆発が起きていたインドだが、5月を過ぎてから、その状況に変化が生じている。各州が抗寄生虫病の特効薬「イベルメクチン」の本格投与に踏み切ってから、感染者数・死亡者数ともに減少に転じているのだ。イベルメクチンといえば、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、2015年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬。効果が認められれば、日本で発明された薬が、ワクチン不足の世界を救うことになるかもしれない。こうしたインドの状況について、北里大学教授・大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏は期待をかける。

【図】ペルーのイベルメクチン投与の推移

こんな記事を見つけた、
此れが本当なら取り敢えずでもいいから早々に実施できないだろうか
「抗寄生虫薬」だからコロナの薬効が確定していないと言う事だろうが実際に効果が出ており、その副反応も殆ど見られないしすでに承認されている薬なら特例で投与すればよいのではないのか
「投与」と書かれているので飲み薬だろう、医療従事者が接種しなければならない訳では無いので医療機関の負担も少なく民間医でも調剤薬局でも可能だ、
無論免疫作用は無いだろうがワクチンはその後で順次摂取しても良いのではないのか
昨日区の接種予約が取れたが5月26日の時点で接種は7月28日だ
高齢者優先でもこれだけ時間がかかる、全国民に接種となれば年内も難しい
この「イベルメクチン」だったら恐らく数量が確保できればその時点て終了するだろう、
罹患者に投与して効果があると言うなら早急に手当てをして貰いたいものだ
但し、これが行渡って感染が大幅に抑えられてもオリンピックは中止した方が良いのは同じだが

犠牲になるのは

IOCのバッハ会長が「われわれは犠牲を払わなければならない。選手たちは間違いなく五輪の夢を実現できる」と発言した、
その後「誰もが犠牲を払わなければならない」とも発言し世界中から批が噴出したらIOC広報部は「オリンピック関係者以外の日本人に向けて発言していない」と回答した
最初の「選手たちは間違いなく夢を実現できる」と言う内容と完全に矛盾している、
「選手たちの夢」に関係者が犠牲になるのはおかしいだろう、
選手たちの夢の為に「中止を唱えている人間は犠牲を払わなければならない」と言う意味だ、
英語のサクリファイスと言う言葉には「生贄、捧げもの」と言う意味も含まれるそうだ、
オリンピック関係者の為にその他の人命を生贄として捧げろと言うのか、
既にオリンピックと言う精神には程遠い、アマチュアの健全な肉体の昇華と言う事ではなく商業主義とIOC関係者の名誉欲でしかない
「選手たち」は11000人だそうだ、此処が手に届く選手が10倍居るとして11万人である、
この人達の数年間の努力と夢をあきらめて貰う事が「犠牲」とまでは言えないと思うが100歩譲ってもこっちが「国民全体の、世界人類の」為に犠牲になろうと言うのが理であろう、
火に油を注ぐと言う言葉がある、
世界的に「オリンピックは無理だ、」「中止が最良の方法だ」と言う世論が巻き上がっている最中にバッハとコーツの発言は「火に油を注いだ」が世界同時疫病蔓延はまさしく「燎原の火」と言うにふさわしい広がりであらゆる所から火の手は上がり何時その火の粉が降りかかるか解らない状況で大規模な人の移動を伴う世界規模の祭典はまさしく「火に油を注ぐ」行為に他ならない、
オリンピックはIOCが開催権を持ち、それを開催国に移譲して行う事らしい、
移譲された国家が返上し開催を拒否すれば済むし、返上されなければIOCは原則として中止する権限は無い
しかし「中止勧告」は当然出来るだろうがやっている事は「どんな犠牲を払っても開催しろ」だ、
都と政府が内外を含め６５％も「中止」を望んでいるのに此処まで固執するのか理解に苦しむ、
改憲の国民投票をごり押しするより非公式でいいから国民投票的なものを国民レベルで実施してJOC委員会に突き付けなければならない、時間は無いのだ
アメリカは日本に渡航を制限もしくは停止措置をとった、既に日本は世界的に「危険国家」になった、
「さざなみ、笑笑」は詰め腹を切らせたがこれ以上固執執着するなら政府も都も斬首、打ち首にしたいものだ