気候2023(2) 岩手の気候は秋田より厳しかった 井戸の凍結防止の作業はつらかった

　確かに、今回の寒気は私にとっても久々である。

　秋田に転居して約50年、何度か豪雪にも見舞われた。しかし、これほどの寒気の記憶はほとんどない。それでも数年ごとに寒波が襲来する。水道凍結は最低気温が-4℃以下になると危ないとされている。1-2度水道蛇口からジャリジャリと細かい氷が出てきて驚いたことがあったが、秋田では水道の水落としをしたことはない。それでも幸い凍結に至ったことはない。

　ただ、寒波が来た時に私は傍観していたわけではない。私は水道管の凍結については厳しい岩手での経験があるから神経質に対応する。

　私は早朝1時頃起きている。強い寒波が予想される日には1-2時間ごとに給湯器を含め全蛇口を捻って水を出すことで状況の把握と凍結防止を図ってきた。

　私は高校卒業まで岩手で過ごした。新潟で学生時代を過ごし、1973年から秋田に居住した。岩手の冬季間の冷え込みは新潟や秋田に比較して明らかに厳しい。今も時折ニュースで確認しているが、盛岡は秋田に比較して4度Cほどの差がある。

　岩手の冬季、気温が0度を下回るようになると、台所にあった人力井戸ポンプの凍結防止は必須であった。その役目は小学生のいつ頃からか忘れたが、私が担っていた。

　凍結防止栓は台所の外にあった。極寒期、降雪期には雪を除けながらの作業で実に辛かった。

　盛岡での冬季の夜は早く暮れた。夕食や入浴を早く済ませ、20時頃には翌朝用いる「呼び水」をタライに用意し、凍結防止作業を終えたが、その時間でも外にある凍結防止栓の凍結が始まっていてヤカンを持って溶かしながら栓を回したものである。幸い我が家では破裂などに至ったことはない。私のちょっとした自慢事項である。

　凍結防止したポンプは母親達が朝の家事を開始する時に水揚げをしなければならない。その役目も私であった。水揚げに用いる「呼び水」は今でいえば台所のシンクの中に置いたがそれでも往々にして凍った。凍っていない状態でもちょっと動かすと一瞬に凍ってしまったこともある。当時は意味がわからなかったが「過冷却」状態の水が揺れたことで一気に凍りついたものであった。

　

　当時はペットボトルなどはなく水はガラス製の一升瓶に2－3本に溜めたほうが作業に便利であったが、時には凍結して破損し危険であった。岩手の台所は極寒気にはそれほど寒かった、ということ。

　母親や当時のお手伝いさん方の苦労が偲ばれる。

　私が新潟に出る頃、古い井戸を私設のポンプで水道化し、水抜きも室内からできるようにしてとても便利になった。

　今回の寒波で病院のスタッフ、患者さん方から水道管凍結や破裂の話を聞いた。私の感覚では考え難いことである。

　今回は数100件の水道管凍結が発生した、という。お気の毒ではあるが、日常の便利さのもと生活感覚が甘くなったのでは??と思った。

気候2023(1) 10年に一度の最強寒波到来 秋田では-8℃に

　1月25日朝の日本列島は沖縄を除く各地で軒並み気温が零下となり、全国的に「過去10年の最低気温」に迫る冷え込みだった。

　降雪地帯の日本海側だけでなく、ふだんは雪が降らない太平洋側や九州の南方の一部でも雪が降り、場所によっては大雪となった。 まさに「10年に一度」の稀な寒波といえる。

　気象庁によると、 この寒波をもたらしたのは、1月25日にかけて日本の上空5000mに流れ込んだ強い寒気。北日本から東日本で零下42度C以下、西日本では零下36度C以下という寒気が南下して国内を覆ったからとされている。

　このような寒気がなぜ日本にやってきたのか??

　東京大の中村教授(気候力学) は、「強い寒気は北極の上空にあった巨大な冷たい寒気の渦『極渦(きょくうず)』の一部」と指摘する。『極渦』は 通常は極地上空にとどまっているが、偏西風が強く蛇行することで一部が南下し、1月24日ごろから日本付近を覆ったという。

　偏西風の蛇行には、2021年から続く太平洋東側の赤道近くの海面水温がいつもより低くなる「ラニーニャ現像」の影響があったのではと指摘している。

　ほかの要因も重なった。

　大陸から吹き付けた冷たい空気に、日本海で大量の水蒸気が供給され、各地に大雪をもたらした。日本の東に進んだ低気圧が発達したことも、西高東低の冬型の気圧配置を強める原因となった。

　秋田県内では連日大雪警報が発せられていたが、実際の降雪は少なかった。

　1月25日、気温は-8℃に達し、地方紙の報道によると、水道管凍結や停電、公共交通機関は強風による停電などが相次いだ。鉄道はローカル線中心に125本が全線または区間運休となった。空路は秋田空港の全42便、大館能代空港の6便が全便欠航となった。全便欠航は2017年12月以来5年間無かったことらしい。

　県内は25日、水道管などの凍結が相次ぎ、各市町村には午後4時までに累計300件以上の相談が寄せられた。能代市の東雲中では屋外受水槽に水を送るための管が凍結、給水の見通しが立たないことから、26日は休校になった、という｡

　各自治体は解凍方法を案内したり、業者への相談を促したりした。業者も対応に追われた。秋田市内約7万4千戸に都市ガスを供給する東部ガスKKには300件以などの相談が寄せられた。社員が一軒一軒訪問などの対応に追われたが一部にしか対応しきれていない、という。

　

　飯川病院の設備には問題がなかったが、スタッフの自宅では水道管凍結が何人かにあったようだし、そのうちの一人は2階の水道管が破裂し1階まで水浸しになるなど悲惨なことになったようである。

　確かに今回の寒気は私にとっても久々である。

日本の人口減問題(8) 人口減関連の経済縮小は各国レベルから国際レベルに進展

　今後、日本の人口は確実に減少する。 

　それは日本だけの現象ではない。 他の先進国や人口の多い東アジアにおいても、これから30年以内には減少に向かう。

　ヒトという生物種が個体数の減少という段階に自然に突入したとも考えられる。食物や環境の制約がない条件下で、自ら個体数を減らした生物種はこれまで知られていない。衰退・絶滅の運命を辿った多くの生物は、個体数の増加が食物の不足や生存環境の悪化を招いた結果であった。

　ヒトという生物種が意図的に自らの知恵で永続する安定したヒト社会をつくり出そうとしている筈はなかろう。経済力を背景にした各国の文化の発展、個々人の考え方の反映だろう。

　ヨーロッパ連合(EU)の結成も、経済の面からみれば、若い人口を抱えた国を取り込んで人口の若返りを図り、経済の「成長」を確保しようとする策略の一つと見ることができる。

　いずれにせよ世界的に人口はやがて極大値に達し、これまでの「右肩上がり」から「右肩下がり」に転ずる。 そして世界的経済もまた、遠からず「右肩下がり」に転じる。 

　先進国のなかで米国だけはまだ当分のあいだ、 「右肩上がり」の経済成長を続けることが予想される。しかし、その米国でも、これから30年以内には人口は減少に転じ、やがて経済も「右肩下がり」に転ずることが予想される。

　経済学はこれまで拡大のメカニズムを解明してきた。もしそのメカニズムが逆方向になるのが「縮小のメカニズム」であるなら、従来の経済学の蓄積はこれからの経済に対しても有効である。

　しかし、「右肩上がり」のメカニズムと「右肩下がり」のメカニズムが別物であれば、これからの経済は新たな経済学を必要とする。「右肩下がり」こそ経済の基本とみなす新しい経済学である。

　それは政府の経済政策においても同様であり、経済政策の手法も変わらざるを得ない。

　「右肩上がり」の路線を歩む我が国の政府には「右肩下がり」に対する準備が進められているのだろうか。それが見えない。

　人口減、経済の「右肩下がり」によって、人々の国への考え方、すなわち国への「求心力」が低下する可能性がある。国家が存立する基盤は求心力であり、人々は、まとまりを持つ社会を希求したからこそ、 国家を通じて安全も福祉も享受し得た。

　だから、国への求心力の低下は人々の生活にとって脅威となる。 

　いかにすれば、これからも社会の「求心力」を保持し得るのだろうか。

　それには、新たな「社会の価値」を創出するほかはなかろう。これまでの社会の価値は、「国民」を豊かにするところにあった。それを実現したのが「右肩上がり」の経済であり、その下で国民の誰もが、程度の差はあれ、生活の改善を享受し得た。

　しかし、社会の価値を経済の発展に置く限り、国への求心力がいまよりも低下することは避けられない。そのような状態になった時、どうなるのか??

　間も無く居なくなる私には知るよしもない。若い方々の問題である。

日本の人口減問題(7) 人口減は厳しい しかし、まだまだやれることがある

　人口減は厳しい。経済から見る国力も縮小していく。

　しかし、どうにも留まらない状況に至った人口減、経済的縮小傾向を認めた上で、右肩下がりのに方向転換すれば、日本にはまだまだやれることは沢山ある・・、と思う。

◉日本の農業

　日本の農業には、私は門外漢であるが、技術革新の材料、余地は沢山ある、と言われている。農業に不適な国が多い中で、降水量、日照量、土地などの条件がすべていい条件下にある国は稀有である。現在4割ほどの自給率を6-7割にすることは不可能ではないだろう。

　しかし、国の方針の中では農業政策は見えない。生産年齢人口が減っても農業の大規模化とAIとロボットによる省力化で乗り越えられ、採算が取れる可能性が出てきた、というのにである。

◉長寿国日本　しかも豊かな高齢者が多い

　長寿は誇るべきことである、と一般的には言われるが、私は心から賛成ではない。

　高齢者となって生活資金面から長生きリスクに不安を抱く人が増えている。このことも消費を控えることで経済の低迷の要因となっている。個人消費の低迷はそのままGDPの低下に結びつく。

　高齢者の多くが金銭面の不安を抱えているのは確かであるが、一方で高齢富裕層が膨大な金融資産を抱え込んでいる。これらの、高齢者が生存中に使わない貯蓄の一部をなんとかして社会に導き出し、運用金として回転させ、持たざる高齢者の福祉に回すことができれば、それだけで若者に負担をかけずに社会保障などの事態は改善できるはず。投資の勧奨と、相続税の工夫が必要であろう。子孫に美田を残す必要はない。

　同様のことは大企業の莫大な社内留保金にも言えることである。

◉社会保障　年金

　今の高齢者の年金は現役世代の保険料で賄う『賦課方式』になっている。今更変えられないであろう。これを制度通り運用して、貯金のある間は貯金を取り崩して生活してもらう。他方で生活保護制度の運用を改め、換金できる財産、貯蓄が尽きた高齢者がすぐに生活費を受給できるようにする。

　これは国に対する絶対的信頼が必要であるが、老後の安心感が増し、むしろ消費は増え、財政負担は減る。

◉人口減の理由は少子化。

　ここまで来れば、3人以上産んでも人口は維持は困難だが数千人規模の集落なら、若者の収入源さえ確保できれば可能かもしれない。

　2015－2020年までの5年間に0-4歳の乳幼児人口が増えた過疎自治体は1700自治体のうち100以上あったが、首都圏3県ではほとんどなかった。かつては地方消滅、絶滅集落が話題になったが、逆に見れば首都圏の日本人は絶滅危惧集団である。　

◉高齢者は減少し始めた。

　日本は、先進的主要国で最初に65歳以上の人口が減少し始める時代を迎えた。すでに全国約1700自治体のうち300近い自治体で70歳以上の人口が減り始めた。こうなれば福祉予算を減じて子育て支援に予算を回すということも可能になる。それで子育て環境が整えば子どもが増え始める可能性がある。

◉訪日観光客の誘致

　訪日観光客の誘致はCOVID-19禍がなければ年間4000万人が見込まれ順調であったが頓挫した。

　このグローバルな時代、日本には国際観光地としての優位性がある。世界から見た日本は、四季折々に訪れたい庭園のような場所なのだ。

◉そのほかの各分野にも可能性

　私は厳しい状態だが、打つ手はあるのでは？と思いたい。

　ただし、それには国の強力な後ろ盾が必要である。国は未だに右肩上がりの政策に固執している。国会の論戦を聞いていて歯痒い。

　

日本の人口減問題(6) 人口減と経済は密接な関係がある

　どのスーパーに行っても商品であふれている。隙間のある棚などない。

　なぜ日本はこんなにも豊かなのか??、実際本当に豊かなのか??。

　私は、国は危機的経済状態を迎えようとしているのにこの豊かさはなんでだ??と思っている。

　平均賃金や1人当たりたりのGDP、貧困率といった個人の豊かさという点では、日本の落ち込みようは深刻と言っていい。が、国民の消費行動には変化がまだ乏しい。

　GDPの内訳を見ると「民間の個人消費」が圧倒的に大きなウエイトを占めている。政府が躍起になって、個人消費が下がらない政策を打ち出し補助金をバラまくのも、個人消費の低迷がそのままGDPの低下に結びつくからだ。

　日本はGDPは世界第3位なのに、1人当たりの名目GDPは世界第26位（2018年、IMF調べ）。単純に考えれば、生産性が低く、賃金が上昇していないためで、安い賃金で働き続ける高齢者やいまだに旧態依然とした産業で働く労働者が数多くいることなどが指摘されている。

　

　安倍首相も、岸田首相もインフレ率を上回る賃上げを産業界に呼びかけている背景はこの名目GDPを意識してのこと。

　日本の富の蓄積状況を見ると、その実態がよくわかる。

　日銀が発表した2019年7-9月期の資金循環統計によると、家計が保有する金融資産残高は1864兆円、企業の現金・預金は271兆円。金融資産に限れば、個人が最も多くの金融資産を保有しているし、企業も莫大な金融資産を保有している。ところが、ここに問題がある。金融資産が有効に流通していない。

　2010年、日本はGDPで中国に抜かれ、半世紀近く続いた世界２位の経済大国の座を失った。

　不景気と経済大国からの転落。この二つに私は大きなショックを受けた。この時のショックを契機に私は世界経済、日本の経済問題に関心を持った。しかし、不勉強にして未だになかなか理解は進まない。

　日本のGDPは早ければ本年中にもドイツに抜かれ、4位に転落する可能性が出てきた。

(近年の円安に伴う経済規模の縮小に加え、低成長と人口減による生産人口の減少の結果である)。

　これほどの問題になっているにもかかわらず、人口減問題は政策の焦点にはならず放置されてきた。一方、金融緩和で物価や株価を上げれば消費も増えるという論理を信じ込んだ安倍首相は異次元緩和を鳴り物入りで行った。しかし、景気は改善したが、消費はほとんど増えなかった。

　経済を動かすのは景気の波でなく人口の消費行動である。

　現役世代は生活面で多様な消費ニーズがあり、所得を消費に回すが、高齢社層は欲しいものがなく、消費より貯金に回す。こうしたいわば「預金偏愛」の層にため込まれてしまうので、金融緩和や財政刺激をしても需要は伸びない。

　需要なき生産は値崩れを起こすだけ。だから、国民の消費行動の低迷は産業の萎縮にもつながっていく。

　まとめとして、人口の減少は経済を確実に変質させる。

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◉第一は経済成長の消滅である。今後、経済成長率は年々低下していき、やがて継続的なマイナス成長に転ずる。

◉第二は生産資本ストック、すなわち生産設備の総量の縮小である。それによって日本経済の原動力であった設備投資は、今後ほとんど拡大せず､ やがて明確に縮小に向かう。 

◉第三は経済の不安定性の増大、具体的には不況が長期化する危険性の存在である。

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　しかし、だからといって、これからの日本を悲観的にとらえるべきではない。経済が縮小し、経済構造が大きく変化したとしても、われわれ日本国民が幸福になり得る可能性は十分ある。

　勿論、そのためには、かなりの努力を要する。その努力を惜しむべきではなかろう。