村中被告は最初に被害者の不随意運動のビデオを見て （当時WHOにいたらしい）
「what the hell is this」と思ったそうです
あれれ？
思春期によくある症状じゃなかったのかな？？？
記者会見の最後に、藤本弁護士が
池田教授に、生データを提出することを要求しており
自分たちは、研究者へのインタビューの録音を提出すると
発言しています。
また、件の研究者が証人に呼べるかどうかについては
村中被告は連絡を取ろうとしているがコンタクトできないと述べており
信州大学が矛盾する実験結果がなかったと言ったことに対して
件の研究者がデータを消去したのではないかと疑っているようです
記者会見では、１回目の裁判をすっぽかしたことについては触れず
池田教授側が準備書面を提出していなかったことを非難してました
https://www.ft.com/content/f6f7b394-bba2-11e6-8b45-b8b81dd5d080
ファイナンシャルタイムズ紙の記事は、
「６３人の女性が、政府を訴えている」と書いているだけで、製薬会社も訴えられていることには触れていない
村中被告は、
「池田教授の行動のせいで、多くの若い女性が効果的で安全なワクチンを受けないことに決めた」
と発言しているが、これは嘘。
接種率は、２０１４年に１％未満に低下している
この裁判が、
「池田教授が提示した実験に基づくHPVウイルスと脳疾患のリンクを示唆するデータに関するものである」
と書いてあるが、これも嘘。
裁判は、池田教授がしていない不正を行ったと記事に書いた、名誉毀損に関するもので、データそのものに関するものではない。
以下は、清水弁護士のブログのコメント欄から
私たち弁護士がお灸を据えるより、多くの人がこの法廷に関心をもってくれること、医師・ジャーナリストを自称する村中さんの主張や言動をしっかり見据えることの方が、ずっと意味があると思います。
http://www.bbc.co.uk/news/uk-38234003
子宮頸がんワクチン接種世代で、１０代の子宮頸がんが増えています。
http://www.mirror.co.uk/news/uk-news/beautiful-young-woman-killed-cervical-4782612
http://www.mirror.co.uk/news/uk-news/young-mum-died-cervical-cancer-4323558
http://www.dailyrecord.co.uk/news/local-news/young-mum-battled-cervical-cancer-8658236
http://www.dailymail.co.uk/news/article-4125416/Funeral-woman-died-cervical-cancer-25.html
http://www.dailymail.co.uk/news/article-4227518/Mother-25-dies-year-long-cervical-cancer-battle.html
争点
2016-12-07 | 資料
池田教授が、
「数ある緑に光るスライドの中から、HPVワクチンでだけ光っているスライドだけを選んで発表したかどうか。」
池田教授
スライドは、他の人が１月の発表会で使用したスライドであり、スライドの作成に関与していない
信州大学調査委員会
実験者の実験結果の中に、発表された実験の結果と異なる結果を示すスライドは無かった
この本を読むと、サイコパスの言動について納得できます。
子宮頸がんワクチン事件をとりまく人々の中にいるサイコパスとうまく付き合うために、
どうかこの本を読んでみてください。
葉月は、昨年の６月に、kikiさんから紹介してもらってこの本を読み
サイコパスに対する武装ができたと思っています。
できればさらに重装備したい気分ですが。
良心をもたない人たち (草思社文庫) 文庫 – 2012/10/4
本名だと、WHOの職員であった過去が、外国人記者にばれるから？
製薬会社の社員であったことの方が、もっと深刻な利益相反？
WHOや外資の製薬会社の、年金はどうなっているの？
https://magazine.caloo.jp/posts/3350/
| かるがもクリニック | 世田谷区桜丘 | 9,000円9,500円（日曜のみ） | 9月20日の午前中から受付予定です。しかし、入荷は10月下旬ごろになる予定です。 |
bokemontaroさんがリツイート
この論文やばい。「行動経済学（！）の知見を活かした教育用の情報シートを用いることで、自分では意思決定のできない母親を説得して娘にHPVワクチンを受けさせることができるよ！」って書いてあるんだけど……＞ https://bmcpublichealth.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12889-016-3676-7 …
阪大の上田豊先生の論文、しかも、
Funding
This study was financially supported by funds from the Health and Labour Sciences Research Grants (#H26-102) and the Japanese Agency for Medical Research and Development, AMED (#15ck0106103h0102).
厚労省とAMEDが経済的援助をしたようです。AMEDって、久住先生が関係している機関？
住所が、読売新聞ビル２０Fだとか
〒100-0004
東京都千代田区大手町1－7－1 読売新聞ビル20階（総合受付）
事務員さん募集だそうです。よろしく
- 2016-12-04 13:56:06
- PEACEの東さちこさんは国会議員の秘書だったんですね。
http://www.rikkyo.ac.jp/events/2016/10/18103/
あとロハス･メディカルに、こんな記事が掲載されていました。外資は、東さん達に騒いでもらって、国内の動物実験をやめさせたかったんですかね。
ＷＧの議論にグラクソの人だけじゃなく、医療ガバナンスの関係者（久住英二氏や土屋了介氏など）が何人も撰ばれていて、怪しいと思っていました。特に久住氏にはめぼしい業績がありませんから。
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必須試験か非関税障壁か
「ロハス・メディカル」誌面より｜ 2013年1月号（vol88）掲載 ｜トラックバック（1）
～ 動物試験を減らす欧米、残す日本 ～
（シリーズどうなってるの予防接種!?）
http://robust-health.jp/article/preventive02/000264.php
動物の犠牲
改革案を作り上げたのは、内閣府行政刷新会議の規制・制度改革委員会第１ワーキンググループ（復旧・復興／日本再生担当）でした。
同ＷＧが改革案を提出した際の資料を見ると「日本では動物を使用した試験や異常毒性否定試験といった試験方法を採用することが多いが、これらは日本独自のものであるとの指摘がある」と書かれています。
たしかに前回、製品１ロットずつ行われるワクチン国家検定の際に、マウス・ラット・モルモット・ウサギなどの動物の体内にワクチンを入れて、その反応を確かめる試験が行われていると説明しました。
あまり考えたことはなかったと思いますが、ワクチン製造の度に大量の動物を犠牲にしていることになります。もちろん、それが安全性や有効性を確認するためにどうしても欠かせないものであれば、疑義を呈するのは天に唾するようなものでしょう。
しかし、同ＷＧの議論に参考人として参加したグラクソ・スミスクライン株式会社の杉本俊二郎取締役（欧州製薬団体連合会ワクチン委員長）は、以下のように語ります。
「動物試験は（開発早期の）非臨床段階で必ず行うのです。そこで安全性が確認されたならば、承認後の製品に関しては代替試験で済ませて、動物の犠牲を極力減らそうというのが欧州の流れです」
動物愛護活動の盛んな欧州では、市販後の自家試験や検定は細胞を使って代替し、生きた動物を使うのは避けようという流れになっているのだそうです。
しかし、日本の生物学的製剤基準さらに国家検定項目に必ず動物試験が含まれている（右表参照）ため、欧州メーカーも日本で販売する際には動物を使った自家試験を行わざるを得ません。方法は違えども既に代替試験を行っているのですから、試験の重複であると同時に、それぞれのメーカー本国で大っぴらに言いたくないことを強いられているわけです。
高価格の一因？
欧州メーカーの言い分は分かったとして、国が国民のために独自の基準を設けるのも当然のことです。なぜこれが政府として見直しを検討することになったかと言えば、「規格値及び試験方法の国際基準との不整合が存在するため、ワクチンの開発に時間・コストがかかり、海外のワクチン導入が進まない要因の一つとなっているものと考えられる」からだそうです。
いま一つピンと来ないという方も、このコーナーの始まるきっかけが、不活化ポリオワクチンの価格が米ＣＤＣ購入価格の５倍以上とあまりに高額で驚いたこと、その代金が税金から支出されるのに憤りを覚えたこと、だったと思いだしていただくと、案外重大な話と思っていただけるのではないでしょうか。 - さらに、久住英二氏は国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）プログラムオフィサーなんです。
http://synodos.jp/authorcategory/kusumieiji
久住英二（くすみ・えいじ）
内科医、血液専門医
医療法人社団鉄医会（ナビタスクリニック新宿・立川・川崎）理事長。一般社団法人医療ガバナンス学会理事。国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）プログラムオフィサー。1973年新潟県長岡市（旧三島郡和島村）生まれ。1999年新潟大学医学部卒業し、国家公務員組合共済組合虎の門病院で臨床研修の後、血液内科を専攻。おもに造血器悪性腫瘍に対する臍帯血ミニ移植の臨床研究に従事。2006年から2016年まで東京大学医科学研究所先端医療社会コミュニケーションシステム部門に客員研究員として活動した。主な分野は「いのちの授業」など医療情報の分かりやすい解説や、駅ナカクリニックでの実体験に根ざした医療提供体制についての研究、またワクチン問題についても取り組んでおり、ワクチンの日本導入が遅いというワクチンギャップ、日本のワクチン行政の不備がもたらした風疹の大流行、反HPVワクチン運動に立ち向かうなど、積極的に活動している。
下記の論文を読むと，結論的には子宮頸がんワクチン＋子宮頸がんワクチンが必要であると述べているが，子宮がん検診が日本では20%で低率であること，10代での性行動の活動的である女性が増加したことが，若年女性の子宮頸がんの増加傾向の背景にあることを指摘している。また，「HPV 感染から子宮頸がんの発生に10 年以上を要し，思春期の子宮頸部は，HPV 感染に対して脆弱であるために性交渉での感染効率が高いことから，HPV に感染した時期は15–19歳から35–39歳に多いと考えられた。」ということから，20歳以前の性交を控えること，また，性活動が盛んな20歳以降の女性の子宮がん検診を毎年行えば，前癌状態で発見されるために，死亡するようなことにはならない。救える3000人の女性の命をないがしろにしていると声高に叫んでいるが，最近の死亡数のデータは，2500人で，HPV16,18が関与している割合を60%とすると，1500人であるので，倍の数字で誇張している。また，子宮がん検診は100%実施されれば，ある年の検診では見逃されても、翌年に見つかる可能性があり，理論的には子宮がんで死亡することはなくなるわけである。国は約50%の検診率をめざしているために，実際にゼロにはならないであろう。行うべきは，中学生時代（中3で5%）から，性活動が盛んな20歳になった成人式に合わせて，子宮がん検診の一大キャンペーンを実施すべきである。鹿児島大学のグループによると，県内のワクチン接種者の0.1%が重篤な副反応を呈しているとの報告が，「神経内科」2016年11月号に掲載された。通常のワクチンの副反応発生頻度より，かなり高い数値である。1000人に1人が重篤となるが，一方，子宮頸がん（HPV16, 18による）に罹患するのを予防（まだ, 直接的エビデンスはないが）しうる数は1000人中6人（99%は（1000人中990人）は子宮頸がんにならない，1%が子宮頸がんになる，そのうち，HPV16，18によるものは60%）である。重篤な副反応/予防効果=1/6。6人が子宮頸がんにならないが，1人が重篤な副反応を示す。この子宮頸がんワクチンはやはり危険ではないのだろうか？科学的議論がさらに必要である。
内田博之ほか：わが国の子宮頸がん死亡率の年次変動に対する年齢―時代―コホート効果と2012 年～ 2031 年の子宮頸がん死亡率の将来予測. 日衛誌Jpn. J. Hyg. 69: 215–224, 2014
考察
子宮頸がん死亡率は，1990 年以前では65 歳以上の高齢者で高値であり，1950 年代以降に子宮がん検診が老人保健法により制度化されたため漸減してきた。しかし，2000 年を前に増加に転じ，特に20–39 歳の若年女性での死亡率増加が問題視されている(2, 4)。この子宮頸がん死亡率の動向に寄与する要因にはどのようなものがあるのか，そして年次変動が将来どのようなトレンドを示すのか興味が持たれる。子宮頸がんのリスク要因として，クラミジア感染(31)，多産(32)，経口避妊薬の長期服用(33) などが報告されており，これらの要因は性行動の活発さと密接に関連しているためにヒトパピローマウイルス（human papilloma virus: HPV）による感染を増加させ，子宮頸がんのリスクを増加させる因子と考えられている(34)。また，Dürst ら(35) により，子宮頸がん患者の癌組織には高頻度でHPV が検出されることが報告され，近年，HPV 感染は子宮頸がん発症に深く関与し，主要な発症要因であることが明らかとなっている(36)。そのため，効率的に子宮頸がん発生を予防するために，世界保健機関（WHO）はHPV ワクチンの定期接種を国の予防接種制度に組み入れるべきと勧告している(37)。
一方で，子宮頸がんによる死亡は，前癌病変から子宮頸がんへの進行に10 年以上もかかり，検診で前癌病変を早期発見し，早期治療を行う期間が長期であるために予防が可能である(38)。また，手術療法(39, 40) や放射線療法(41) などの治療方法が確立されているがんであるために，他のがんに比べてがん死亡の予防が可能である。
今日までの子宮頸がん死亡率の研究は，その経年変化のみを観察したものが主流であった。一方で，疾病による死亡動向には年齢の影響，時代の影響およびコホートの影響が大きく関与していることが示されているにもかかわらず(11–16)，これらの影響を考慮した子宮頸がん死亡率の動向について考察したものがほとんどなかった。そこで，子宮頸がん死亡率の動向の背景にある年齢の影響，時代の影響およびコホートの影響について明らかにするためには，コホート分析の適用が必要である。ベイズ型APC 分析は，時代変化に伴った社会医学的事象の変化を年齢，時代およびコホート（世代）の視点から分析する手法であり，本研究の目的には最適な手法であると考えられる。（中略）
本研究結果より，年齢効果では，25–29 歳から55–59 歳にかけて急な増大トレンド，55–59 歳以降は穏やかな増大トレンドを示しており，時代効果に比べて子宮頸がんへの影響は大きく，年齢進行が子宮頸がん死亡率に対して大きく影響したことが明らかとなった。特に，25–29 歳から45–49 歳の若年女性への影響が顕著であった。HPV 感染から子宮頸がんの発生に10 年以上を要し，思春期の子宮頸部は，HPV 感染に対して脆弱であるために性交渉での感染効率が高いことから，HPV に感染した時期は15–19歳から35–39歳に多いと考えられた。実際に，Onuki ら(43) は，わが国の10 代後半から20 代の女性の子宮頸部からHPV DNAを測定したところ，約30% の女性にHPV DNA が検出されており，若年女性を中心にHPV 感染の拡大が報告されている。また，ハイリスク性交渉の経験者には性器クラミジア感染者が多く，クラミジア感染者はHPV 感染の一つの指標となる。そこで，年齢階級別の性器クラミジア感染率を観察すると，この感染率は15–19 歳から35–39 歳で高値であり(44)，若年期にHPV に感染する危険が高かったことが推察された。一方，わが国の子宮頸がん検診受診率が約20% と極端に低く，特に若年者や中年者において低率であった(9, 10)。このような検診受診率の低さが，若年者のHPV 感染率増加と相互に関連し，若年期と中年期の子宮頸がん死亡率の増大に年齢の影響を強く与えているものと考えられた。
コホート効果は，1892 年生まれ以降のコホートにおける増大トレンドが，1908 年生まれ以降のコホートから低減トレンドになり，1940 年代前半生まれのコホートを変化点として急な増大トレンドに転じ，観察対象の最終コホートである1979 年生まれのコホートから1984年生まれのコホートまでは穏やかな増大トレンドを示した。年齢効果と同様に子宮頸がん死亡率への影響は大きく，観察出生年におけるコホート進行が子宮頸がん死亡率に対して大きく影響したことが明らかとなった。コホート効果は第二次世界大戦の終戦にあたる1945 年生まれのコホートを境に，低減トレンドから増大トレンドへと転じている。このことは，1945 年生まれ以前のコホートについては，戦争等による社会情勢の不安定時期であると伴にHPV に感染する機会が主に歓楽街を中心と限定的であったものが，1945 年生まれ以降のコホートについては，戦後の社会変化に伴い性意識も変化し，性行動の若年化やパートナーの多様化が進み，感染する機会が歓楽街などに限定されたものではなく，一般社会や，一般家族の中へと浸透してきたことが寄与しているかもしれない。HPV 感染の危険性を示す指標として，性器クラミジア罹患状況を観察すると，1990 年以前は低値であったものが1990 年より徐々に増加し，2000 年に急増している(44)。2000 年に30 歳から55 歳の女性は1945 年生まれから1970 年生まれのコホートであり，HPV 感染の機会の増加は子宮頸がん死亡率の増大に寄与したものと考えられた。
わが国の子宮頸がん検診は，1960 年代から導入され，1970 年代には普及し始め，1982 年の老人保健法の施行により，30 歳以上の女性を対象に子宮頸がん検診が国の事業として推進された(2, 4, 45)。1970 年に30 歳から55 歳の女性は1915 年生まれから1940 年生まれのコホートであり，検診の効果が徐々に現れ子宮頸がん死亡率の低減に寄与したものと考えられた。しかし，1998 年に子宮頸がん検診が老人保健法に基づかない事業となり，検診に関する費用は使途を限定して国から地方自治体へ財政援助されていたものが，一般財源化された(8)。さらに，地方自治体における保健福祉行政における介護，福祉などの占める業務が増加し，検診業務が相対的に縮小された。1998 年に30 歳から55 歳の女性は1943 年生まれから1968 年生まれのコホートであり，検診の効果が徐々に消え子宮頸がん死亡率の増大に寄与したものと考えられた。2004 年に厚生労働省「がん予防重点健康教育及びがん検診実施のための指針」の一部変更により，検診開始年齢が従来の30 歳から20 歳に変更され(46)，2009 年には，検診受診率の向上を画策し，厚生労働省「女性特有のがん検診支援事業」により若年女性に無料クーポン券の配布が行われた(47)。2004 年に20 歳から25歳の女性は観察対象の最終コホートである1979 年生まれから1984 年生まれのコホートであり，これらのコホートにおいて検診受診の促進効果が僅かに現れ子宮頸がん死亡率の増大の軽減に寄与したものと考えられた。Sasieni ら(48) は，子宮頸がん死亡率のコホート効果における子宮頸がん検診の影響をAPC 分析により報告しており，コホート効果の大きなトレンド変化は子宮頸がん検診による影響と述べており，著者らの意見を支持するものである。
わが国の子宮頸がんの治療は，子宮全摘術が1960 年頃(39, 40)，放射線療法が1970 年頃(41) から普及しており，1960 年から1970 年に30 歳から55 歳の女性は1905 年生まれから1940 年生まれのコホートであり，これらのコホートにおいて治療効果が子宮頸がん死亡率の低減に寄与したものと考えられた。しかし，1990 年代後半には，子宮頸部円錐切除術(49) や化学療法同時併用放射線療法(50) などの治療が普及し始めたものの，1940 年代後半以降のコホートには治療の普及による影響が確認されず，逆に子宮頸がん死亡率は増大していた。このことは，HPV 感染の機会の増加および子宮頸がん検診の縮小化の影響が強く，治療の進歩の影響は観察されなかったものと考えられた。
久住 英二 注射しないインフルエンザ生ワクチン『フルミスト』が届きました。在庫はございますので、すぐに接種いただけます。 http://www.navitasclinic.jp/365/ 予約申し込みも受け付けております。費用は 10,000円ですが、ご家族２人以上で一緒の来院なら 8,500円 とお得です。
ずばりN=7の今野先生のデータをこの表に紛れ込ませること
HPVワクチン導入検討時２００７年以前のデータでは、３３％から３５％程度
これではとてもキャンペーンを張れないと、２００９年今野先生が５７％というデータを発表
その後、Nを増やすと、再び３０％から４０％程度のデータしかとれないにもかかわらず
今野医師は、５０％から７０％という数字を拡散、ワクチン導入を先導する医師や政治家を騙し続けるという
まさにHPVワクチンにまつわる偽科学 HPV vaccine pseudoscience
黒塗りがどなたか、どなたとつながっているのかわかったかもしれません。
この書類を外部に漏洩することに手を貸したもの
信州大学動物実験委員会 委員名簿 （平成２７年４月１日）
小委員会氏名所属部局名職種専門分野適用役割
樋口 京一大学院医学系研究科教授（ヒト環境 動物実験部門長）医学第４条第１項委員動物実験等に関して優れた識見を有する者
松本 清司ヒト環境科学研究支援センター教授（動物実験部門）実験動物学第４条第２項委員実験動物に関して優れた識見を有する者
吉沢 隆浩ヒト環境科学研究支援センター助教 （動物実験部門）実験動物学第４条第２項委員実験動物に関して優れた識見を有する者
髙本 雅哉医学部特任教授医学第４条第４項イ委員動物実験等に関して優れた識見を有する者
上條 祐司医学部附属病院准教授医学第４条第４項イ委員動物実験等に関して優れた識見を有する者
今村 哲也医学部附属病院特任講師医学第４条第４項イ委員動物実験等に関して優れた識見を有する者
森 政之医学系研究科准教授医学第４条第５項イ委員動物実験等に関して優れた識見を有する者
高橋 知音教育学部助教教育学第４条第６項イ委員その他学識経験を有する者
水井 義武研究推進部部長事務第４条第７項委員担当事務部
アドレノメデュリンーRAMP 2系による心臓エネルギー代謝制御と恒常性維持 (Adrenomedullin-RAMP2 system regulates cardiac metabolism and homeostasis.)
血管,35(2):63-67 2012(Jul. 02)
Author:吉沢 隆浩; 桜井 敬之; 神吉 昭子; 河手 久香; 新藤 優佳; 荒居 琢磨; 小山 晃英; 家里 康弘; 楊 磊; 植竹 龍一; 山内 啓弘; 田中 愛; 川上 速人; 中西 広樹; 田口 良; 新藤 隆行;
以下は、現時点でのホームページより
| 支援部門長・教授 (併任) | 樋口 京一 |
| 専任教員・教授 | 松本 清司 |
| 専任教員・助教 | 吉沢 隆浩 |
| 技術職員 |
嶋田 新 |