そのなかで、とりわけ日本にとって衝撃的なのは、横田基地での勤務を回想するシーン。
米国によって、送電網やダム、病院などの社会インフラに不正プログラムが仕込まれ、もし日本が同盟国でなくなったら不正プログラムが起動し、日本は壊滅するとスノーデン氏が証言する。そこに挿し込まれるのは、日本列島から灯りが次々に消えていく映像……。
〈そもそもの発端は、07、08年頃から、イランにマルウェアを仕込んだことから始まります。（略）このときのウィルスは、スタックスネットというウィルスなのですが、イスラエルとアメリカがイランに仕掛けたものです。非常に醜い物語です。このウィルスが発端となって、世界中に“ウィルス攻撃ができるんだ”と、サイバー戦争というものが始まっていきました〉
イランの核施設への攻撃は、オペレーション・オリンピック・ゲームと呼ばれている。
（葉月：この話を聞いたとき、どうして『オリンピック』なのかと不思議に思ったが、スノーデンの話を聞いたとき、マルウェアが世界中の国に仕掛けられているからだと理解した。）
そして、中国による反撃は
2019年5月15日、アメリカ合衆国大統領ドナルド・トランプは、アメリカ企業が安全保障上の脅威がある外国企業から通信機器を調達することを禁止する大統領令に署名。同日、アメリカ合衆国商務省産業安全保障局は、ファーウェイを同局が作成するエンティティ・リスト（禁輸措置対象リスト, EL）に掲載し、アメリカ製ハイテク部品やソフトウェアの供給を事実上禁止する措置を発表した[84]。2019年10月現在、ファーウェイ及び関連企業100社以上がこの禁輸リストに掲載されている[85]。
イギリスでは、政府通信本部の国家サイバーセキュリティーセンターが、5G設備の調達先の多様性を確保すれば、安全保障上のリスクは抑えられると2019年2月に判断し[126]、2020年1月にファーウェイの5G製品を条件付きで認めることを発表した[127]。また、2019年5月にはこの方針を漏洩したとして国防大臣の解任が起きており[128]、最大手のBTグループはファーウェイ製品を一部採用した5Gサービスを開始した[129]。しかし2020年7月、イギリス政府は部分容認という従来の方針を翻し、ファーウェイの機器を2027年までに排除すると決めたと報じられた。
2018年以降は中華人民共和国とアメリカ合衆国との関係が悪化する中で、アメリカ合衆国の輸出規制により高性能半導体の調達が困難化したことで成長速度が鈍化[18]。
"高性能"半導体の輸出規制の詳細は、以下のビデオに解説されている。
