ネット情報難民の受難始まる ゲ!!ゲ!!ゲ!!! スマ保ドライブキャンペーンクレイドル ゲット
買ったものより良さげ
近年、新聞報道やTV、ラジオの報道というもので世論を動かすという時代ではなくなった。少し前に80歳をとうに超す新聞社の社主某氏が1,000万読者によって世論を作り出すと豪語したのが全く影が薄くなってしまった。
それは、新聞社がそろいも揃ってTPP賛成という新聞社世論を作ったのに拘わらず、世論はTPP賛成に動かなかった。
その一方で数千人規模のフジテレビデモや花王デモは一切報道されず、反原発運動デモは少数でも報道されるという世論誘導は顕著であった。
しかし、フジテレビは韓流批判に「厭なら見るな」とお笑い芸人に言わせ、そのためか「厭なら見ない」と見事視聴率は日テレ、テレ朝日に抜かれ低迷した。
要するに、新聞もテレビ局もこの時は世論というのがネット社会にによって動くと言うことを実感していなかったようである。
この実感していないのは、政治家や経済人も同じようなものなのは、彼らの大部分の老人はネット難民で未だに新聞などの言論が世論をつくると思っているからである。
その顕著なのが、安倍自民党総裁が誕生したときに、森喜朗元総理が実にピント外れな大昔の感覚で総裁選の論評をしていたなどである。
なぜなら今や情報というのは報道機関だけが持つものでは無く、ネット社会で常に新聞報道の正しさというものが検証される世の中になった。
そのTPPに関しても新聞紙上に登場する経済学者は、曖昧な精神論を述べたりしていると即座にその論者の過去の業績が検索されて過去においてその論拠が正しかったのかが検証される。
そして、単に政府に迎合する御用学者とそうでない真の学者との峻別も即座に行われることになった。
だから、TPPに関しては新聞報道よりもネット検証の方が先に走り、より正確な情報が共有された。それは、TPPが「ネガティブリスト」であったのに新聞ではこの「ネガティブリスト」という言葉すら出てこなかったことで立証される。
そしてお笑いなのは、高名な経済学者がTPPに関して日本が問題にしていることを「議論すらなっていないから心配ない」と真逆なことを言っていたことである。
TPPは、ネガティブリストというTPPから防衛しようとする事柄を議論するというのもので、議論にならないのは全面開放と言うことであった。
今ではこういうこともある程度知れわたり、「バスに乗り遅れるな」の議論も、TPPに日本が参加しないから「バスが動けないでいる」という実態が明らかになっている。
しかし、このことも新聞には具体的には述べられていない。
このマスコミ報道の嘘や世論誘導というのは、今や直ぐにいつでも検証作業がネット上で行われるようになった。
そのためにテレビでは、コメンテーターがテレビ局側の台本通り「偏向した」世論誘導しようと話した途端、コメンテーター自身の言論評価というものが即座に行われる。
こういうコメンテーターやテレビ人は、世論誘導しようと妙なコメントを振りまいたりする。しかし、ネット世論とかみ合わない場合には、それが廻りに廻って番組打ち切りということになると言う事に気がついていない。
要するに国民世論あってのテレビ、新聞、雑誌などであって、スポンサーも不買運動でも起こされればあっと言う間に業績が悪化する。
その昔は、NHKや朝日新聞が何か妙なことを言い始めたら、真逆が正しいと判断できた。考えればバブルが始まる直前の不動産不況の時、NHKでは特番を組んで「住宅を買うより一生賃貸住宅の方がお得」というようなものを報道した。
しかし、その結果は歴史が証明するように直後にバブルが始まった。
そんな昔話もいまはネットで検証されるからある意味無意味になってしまっている。
こういうふうに新聞やテレビ、ラジオでは本当のことが分からなくなってきている。
例えば毎日、読売新聞をチェックすると「ここは嘘、読売誘導」とか、大きく書くべきものがベタ記事だったりと言う事がよく分かるようになった。
これはネット言論のお陰である。
三井住友海上保険
「スマ保ドライブキャンペーン」
自動車保険に入ると、ほとんど必ずもらえる「充電器付車載キット」
但し、スマホなどよりアクセスして、登録する必要がある。
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
そして最近見るところによると自動車保険証券のペーパーレス化になってしまっていた。
それでは何で見るのかと言えば、「スマホ」のアプリである。
Syuunもその何でもスマホ化というところに何とか間に合って、クレイドルなどももらうことが出来た。
ここで感じるところは、あらゆる企業などがネット難民を完全に排除する傾向にあると思われることである。
これは単純に、企業の中枢にネット社会に精通する人たちが座ったということである。
銀行でも現金で税金を払いに行くと「ネットバンクのペイジーで支払えと小言」をいわれる時代である。
これこそ正にこれからはネット難民受難の時代が始まったというものである。
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その顕著なのが、安倍自民党総裁が誕生したときに、森喜朗元総理が実にピント外れな大昔の感覚で総裁選の論評をしていたなどである。
なぜなら今や情報というのは報道機関だけが持つものでは無く、ネット社会で常に新聞報道の正しさというものが検証される世の中になった。
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TPPは、ネガティブリストというTPPから防衛しようとする事柄を議論するというのもので、議論にならないのは全面開放と言うことであった。
今ではこういうこともある程度知れわたり、「バスに乗り遅れるな」の議論も、TPPに日本が参加しないから「バスが動けないでいる」という実態が明らかになっている。
しかし、このことも新聞には具体的には述べられていない。
このマスコミ報道の嘘や世論誘導というのは、今や直ぐにいつでも検証作業がネット上で行われるようになった。
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こういうコメンテーターやテレビ人は、世論誘導しようと妙なコメントを振りまいたりする。しかし、ネット世論とかみ合わない場合には、それが廻りに廻って番組打ち切りということになると言う事に気がついていない。
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